栗田工業株式会社 (6370) IFRS Yahoo!ファイナンス↗

業種: 機械
水処理半導体
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
C
収益性
業種 131/230位
C
安定性
業種 151/230位
C
成長性
業種 112/230位
D
効率性
業種 154/230位
B
CF健全性
業種 103/230位
売上高
4029億円
粗利率
38.0%
営業利益率
14.5%
純利益率
4.0%
ROE
4.7%
ROIC
9.3%
自己資本比率
60.4%
D/Eレシオ
0.29
有利子負債
991億円
ネットキャッシュ
-338億円
NC/時価総額
-4.2%
運転資本余剰*
-538億円
運転資本余剰/時価総額*
-6.7%
フリーCF
216億円
FCFマージン
5.3%
キャッシュ化率
3.48倍
PBR
2.35倍
EV/EBITDA
12.6倍
PER
50.4倍
想定株価
7325.1円
想定時価総額
8016億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 4029億円 1532億円 79億円 583億円 662億円 582億円 160億円
2025年3月期 4089億円 1481億円 85億円 313億円 398億円 318億円 203億円
2024年3月期 3848億円 1318億円 87億円 412億円 499億円 417億円 292億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 5644億円 2490億円 1191億円 1014億円 3412億円
2025年3月期 5489億円 2210億円 1326億円 779億円 3360億円
2024年3月期 5574億円 2280億円 1186億円 1054億円 3313億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 653億円 204億円 1456億円 991億円 非該当 615億円 -538億円
2025年3月期 630億円 207億円 1264億円 935億円 非該当 663億円 -696億円
2024年3月期 540億円 211億円 1395億円 1012億円 非該当 710億円 -646億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別BS(IFRS参考値)

決算期 その他金融資産(流動)※参考値 その他金融資産(非流動)※参考値
2026年3月期 50億円 235億円
2025年3月期 46億円 155億円
2024年3月期 64億円 170億円

IFRS特有のタグ。有価証券・デリバティブ・預け金等を合算した値で、純粋な投資有価証券ではないため参考値扱い。

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 556億円 -340億円 -233億円 216億円
2025年3月期 878億円 -521億円 -254億円 357億円
2024年3月期 509億円 -358億円 -153億円 151億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 145.3円 3117.6円 112.0円 77.1% -308.9円 50.4倍 7325.1円 8016億円 116,200,000株 6,772,400株
2025年3月期 180.7円 2995.8円 92.0円 50.9% -272.1円 25.4倍 4588.8円 5147億円 116,200,000株 4,035,800株
2024年3月期 259.7円 2947.7円 84.0円 32.4% -419.8円 24.3倍 6310.7円 7092億円 116,200,000株 3,822,100株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 4.7% 2.8% 9.3% 38.0% 14.5% 16.4% 4.0% 5.3% 60.4% 0.29
2025年3月期 6.0% 3.7% 5.1% 36.2% 7.6% 9.7% 5.0% 8.7% 61.2% 0.28
2024年3月期 8.8% 5.2% 6.7% 34.3% 10.7% 13.0% 7.6% 3.9% 59.4% 0.31

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 -1.5% 86.4% -21.4% 5.3% 8.5% 26.1% -
2025年3月期 6.3% -24.1% -30.4% 12.4% 9.1% -4.3% 取締役兼代表執行役社長 江尻裕彦
2024年3月期 11.7% 41.9% 45.0% 12.8% 8.2% 9.4% 取締役兼代表執行役社長 江尻裕彦

業種比較(機械、229社中央値)

指標栗田工業株式会社業種中央値
ROE4.7%7.1%
ROA2.8%4.4%
営業利益率14.5%8.2%
純利益率4.0%6.6%
自己資本比率60.4%65.2%
売上成長率-1.5%3.1%
PER50.4倍13.2倍
PBR2.35倍0.91倍
EV/EBITDA12.6倍6.1倍
NC/時価総額-4.2%13.1%
運転資本余剰/時価総額-6.7%-1.9%
同業他社: ダイキン工業株式会社(6367)三菱重工業株式会社(7011)株式会社小松製作所(6301)株式会社 クボタ(6326)株式会社ジェイテクト(6473)全230社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

機械で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
ホシザキ株式会社 (6465) 7381億円 4859億円
株式会社アマダ (6113) 6728億円 4374億円
オルガノ株式会社 (6368) 6254億円 1777億円
株式会社日本製鋼所 (5631) 6163億円 2749億円
ローツェ株式会社 (6323) 5764億円 1288億円
株式会社三井E&S (7003) 5615億円 3532億円
日本精工株式会社 (6471) 5415億円 9116億円
株式会社ジェイテクト (6473) 5206億円 1.9兆円
機械の企業一覧(全230社)→

AI分析(2026年3月期)

水処理半導体
CSVビジネス拡大電子セグメント大型案件獲得PFAS除去・処理事業中期経営計画PSV-27グローバル事業基盤強化

見通し: 今期は電子市場での大型案件獲得や一般水処理セグメントのCSVビジネス拡大により、売上高は前期比3.6%増の4,029億円となる見込み。営業利益は86.4%増と大幅に改善する一方、純利益は21.4%減と一時的な要因で減少。中期経営計画PSV-27達成に向け、電子・一般水処理両セグメントでの事業基盤強化と新規事業創出を推進。

強み: 水処理技術とCSVビジネスの強み。顧客親密性と技術力を活かし、社会課題解決と経済価値創出を両立。グローバルな事業展開力も優位性。

懸念: 半導体市場の設備投資動向への依存度。為替変動リスク。資材調達コスト高騰やサプライチェーンの混乱による影響。大型案件における不採算工事発生リスク。

リスク: ①経済・市場状況の変動(景気後退、設備投資抑制)により需要が変動し、経営成績に影響する可能性。②資材調達コスト高騰やサプライチェーン混乱による製造原価上昇、生産・工事遅延のリスク。③技術革新や顧客ニーズ変化に対応できず、競争優位性を維持・進化できないリスク。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

E01573は、水処理技術を核としたソリューションを提供する企業グループである。主要な事業セグメントは「電子市場」と「一般水処理市場」に大別される。電子市場向け事業では、半導体製造プロセスに不可欠な超純水供給装置や関連サービスを中心に、国内外の半導体メーカーを顧客としている。近年の半導体産業の活発な設備投資需要を取り込み、事業を拡大させている。一般水処理市場向け事業では、化学薬品、水処理装置の販売、メンテナンス、コンサルティングなど、幅広い産業分野の顧客に対して、水資源の有効活用、環境負荷低減、省エネルギー化に貢献するソリューションを提供している。特に、CSV(Creating Shared Value)ビジネスの展開に注力しており、社会課題解決と経済価値創出の両立を目指している。M&Aやグローバル展開も積極的に行い、事業基盤の強化と新規事業の創出を進めている。2026年3月期における海外売上比率は47.4%と、グローバルに事業を展開していることが特徴である。

直近決算ハイライト

2026年3月期の業績は、売上高が4,029億円で前期比-1.5%となった。これは、主に電子市場における水処理装置の大型案件の売上計上の反動減が影響した。一方で、営業利益は583億円(前期比+86.4%)、経常利益は582億円(前期比+82.8%)と大幅に増加した。この利益増加は、一般水処理セグメントにおけるCSVビジネスの伸長による原価率の改善や、子会社であったクリタ・フラクタ・ホールディングス社ののれんの減損損失の消滅などが寄与した。しかし、当期純利益は160億円(前期比-21.4%)と減少している。これは、非継続事業となったペンタゴン・テクノロジーズ・グループ社ののれんを含む固定資産の減損損失の増加が主な要因である。セグメント別では、電子市場は水処理装置の減収があったものの、メンテナンス事業の好調や採算性改善により事業利益は増加した。一般水処理市場は、CSVビジネスの伸長や大型案件の獲得により、受注高・売上高ともに増加し、事業利益も大きく伸長した。

強みと競争優位性

E01573の強みは、水処理分野における長年の経験と高度な技術力、そして顧客との強固な関係性にある。特に、半導体製造に不可欠な超純水供給において、高度な技術と安定供給能力は、新規参入障壁となっている。また、電子市場と一般水処理市場という、安定した需要が見込める二つの主要市場を有していることも強みである。CSVビジネスの推進は、環境意識の高まりを捉え、社会価値と経済価値を両立させる独自のビジネスモデルとして競争優位性を確立している。これにより、顧客のCSR(企業の社会的責任)やサステナビリティへの貢献を支援し、長期的なパートナーシップを築いている。さらに、グローバルな事業展開と、各地域に根差したサービス体制も、競争優位性に貢献している。技術開発への継続的な投資と、顧客ニーズを捉えた新製品・サービスのタイムリーな提供能力も、競争環境下での優位性を維持する上で重要である。

リスク要因

同社の事業運営にはいくつかのリスク要因が存在する。まず、経済・市場の状況、特に電子市場においては、顧客である半導体メーカーの設備投資動向や経営状況に収益が左右される可能性がある。また、世界経済の景気後退や地政学リスク、通商政策の変更などは、需要の変動やサプライチェーンの混乱、資材調達コストの上昇を招く恐れがある。原材料・エネルギーコストの高騰も、収益性を圧迫する要因となり得る。さらに、技術革新のスピードが速い市場においては、競争優位性のある製品・サービスを継続的に提供できないリスクも存在する。海外事業展開においては、各国の法規制変更や政治・経済の混乱、治安悪化などが事業運営に支障をきたす可能性がある。為替変動リスクも、海外売上比率の高さから無視できない要因である。大規模自然災害や情報システム、サイバーセキュリティに関するリスクも、事業継続に影響を与える可能性がある。

投資テーマとの関連

E01573は、いくつかの重要な投資テーマと関連が深い。まず、半導体産業の設備投資拡大というテーマにおいて、電子市場向け事業は直接的な恩恵を受ける。AIやIoT、EV(電気自動車)の普及に伴う半導体需要の増加は、同社の超純水供給装置や関連サービスの需要を押し上げる要因となる。また、環境(Environment)という観点では、CSVビジネスの推進やGHG排出削減、節水への貢献は、サステナビリティ投資やESG投資のテーマと強く合致している。水資源の有効活用や環境保全技術は、地球規模の課題解決に貢献するものであり、長期的な視点での投資妙味がある。さらに、安全保障の観点から重要性が増している国内製造業のサプライチェーン強靭化や、地政学リスクの高まりを受けた資源・エネルギー問題への対応といったテーマとも、間接的に関連していると言える。

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