株式会社MCJ (6670) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 電気機器
自動車部品
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
B
収益性
業種 58/248位
B
安定性
業種 108/249位
B
成長性
業種 78/247位
A
効率性
業種 3/249位
D
CF健全性
業種 204/249位
売上高
2072億円
粗利率
24.9%
営業利益率
9.3%
純利益率
6.8%
ROE
15.7%
ROIC
13.2%
自己資本比率
66.6%
D/Eレシオ
0.15
有利子負債
134億円
ネットキャッシュ
176億円
NC/時価総額
13.2%
運転資本余剰*
-70億円
運転資本余剰/時価総額*
-5.3%
フリーCF
-72億円
FCFマージン
-3.5%
キャッシュ化率
1.25倍
PBR
1.49倍
EV/EBITDA
5.6倍
PER
9.5倍
想定株価
1359.2円
想定時価総額
1335億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2025年3月期 2072億円 517億円 13億円 194億円 206億円 200億円 141億円
2024年3月期 1875億円 465億円 12億円 172億円 183億円 171億円 122億円
2023年3月期 1911億円 423億円 9億円 143億円 153億円 139億円 96億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2025年3月期 1342億円 1192億円 381億円 66億円 893億円
2024年3月期 1207億円 1060億円 328億円 86億円 792億円
2023年3月期 1022億円 896億円 292億円 47億円 672億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2025年3月期 311億円 354億円 224億円 134億円 9億円 3億円 -70億円
2024年3月期 452億円 307億円 228億円 150億円 9億円 3億円 124億円
2023年3月期 410億円 261億円 200億円 101億円 10億円 3億円 118億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2025年3月期 176億円 -248億円 -81億円 -72億円
2024年3月期 82億円 -62億円 -1億円 20億円
2023年3月期 240億円 -27億円 -58億円 213億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2025年3月期 143.1円 914.5円 43.0円 30.1% 179.3円 9.5倍 1359.2円 1335億円 101,774,700株 3,551,800株
2024年3月期 124.2円 805.8円 57.0円 45.9% 305.7円 11.0倍 1365.8円 1349億円 101,774,700株 2,969,500株
2023年3月期 97.8円 684.1円 33.0円 33.8% 312.6円 9.5倍 929.0円 918億円 101,774,700株 2,969,500株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2025年3月期 15.7% 10.5% 13.2% 24.9% 9.3% 10.0% 6.8% -3.5% 66.6% 0.15
2024年3月期 15.4% 10.1% 12.8% 24.8% 9.2% 9.8% 6.5% 1.1% 65.6% 0.19
2023年3月期 14.3% 9.4% 13.0% 22.2% 7.5% 8.0% 5.0% 11.1% 65.8% 0.15

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2025年3月期 10.5% 12.7% 15.2% 2.7% 6.2% 13.0% 代表取締役会長 髙島勇二
2024年3月期 -1.9% 20.1% 27.0% 2.5% 6.4% 2.9% 代表取締役会長 髙島勇二
2023年3月期 -0.1% 6.6% 3.5% 7.5% 8.9% 1.5% 代表取締役会長 髙島勇二

業種比較(電気機器、248社中央値)

指標株式会社MCJ業種中央値
ROE15.7%6.9%
ROA10.5%4.2%
営業利益率9.3%6.8%
純利益率6.8%5.8%
自己資本比率66.6%61.0%
売上成長率10.5%3.9%
PER9.5倍15.0倍
PBR1.49倍1.04倍
EV/EBITDA5.6倍6.6倍
NC/時価総額13.2%8.5%
運転資本余剰/時価総額-5.3%-3.2%
同業他社: ソニーグループ株式会社(6758)株式会社日立製作所(6501)パナソニックホールディングス株式会社(6752)三菱電機株式会社(6503)キヤノン株式会社(7751)全249社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

電気機器で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
株式会社三井ハイテック (6966) 1362億円 2183億円
山一電機株式会社 (6941) 1363億円 527億円
PHCホールディングス株式会社 (6523) 1378億円 3644億円
エレコム株式会社 (6750) 1285億円 1321億円
ホシデン株式会社 (6804) 1255億円 4483億円
キヤノン電子株式会社 (7739) 1489億円 1044億円
ニチコン株式会社 (6996) 1155億円 1697億円
日本航空電子工業株式会社 (6807) 1520億円 2279億円
電気機器の企業一覧(全249社)→

AI分析(2025年3月期)

自動車部品
ハードウェア事業の多様化サービス・コンテンツ分野への進出M&Aによる成長加速BTO方式の強みAI関連ニーズへの対応

見通し: 中期経営計画では、既存事業の収益安定化とM&Aによる成長加速を目指す。2028年3月期に売上高2,369億円、営業利益210億円の過去最高更新を見込む。ハードウェア事業に加え、サービス・コンテンツ分野への進出で成長を目指す。

強み: BTO方式による柔軟な受注生産体制と、国内PC市場での安定した需要基盤。グローバルな調達・販売網も強み。

懸念: 原材料・部品価格の高騰と供給不足による原価上昇・出荷遅延リスク。為替変動リスク、取引先の業界再編リスクも存在する。

リスク: 原材料調達難や為替変動による収益悪化リスク。サプライチェーンの混乱は製品出荷遅延や原価上昇を招く。また、家電量販店業界再編による販売チャネル喪失リスクも懸念される。

AI詳細分析(2025年3月期)

事業概要

E02090は、パソコン関連事業と総合エンターテインメント事業を主軸とする持株会社です。パソコン関連事業では、BTO(受注生産)方式によるオリジナルパソコンの製造・販売に加え、モニターやデジタルサイネージなどの周辺機器の開発・販売も手掛けています。特に「iiyama」ブランドは国内外で認知されており、クリエイター向けやゲーミングPCといった高付加価値製品にも注力しています。総合エンターテインメント事業では、複合カフェ「aprecio」や24時間フィットネスジム「MIRA fitness」の運営を行っており、店舗型ビジネスの多角化を進めています。両事業のシナジー創出と、M&Aなどを活用した成長戦略を長期ビジョンとして掲げ、ハードウェア事業の強化とサービス事業への進出を両輪とした事業展開を進めています。

直近決算ハイライト

2024年度(2025年3月期)の連結業績は、売上高207,171百万円(前年同期比10.5%増)、営業利益19,378百万円(同12.7%増)と、増収増益を達成し、売上高・各利益ともに過去最高を更新しました。これは、国内パソコン市場の需要回復が顕著であったこと、また、円安傾向の継続による原材料・部材価格の高止まりが販売価格の上昇に繋がったことが主な要因です。特にパソコン関連事業では、国内市場でのBTOパソコンの販売が好調で、マウスコンピューターやユニットコムが業績を牽引しました。海外市場では、欧州での景気低迷の影響を受けつつも、東南アジア事業、特にインドでの成長が顕著でした。総合エンターテインメント事業においても、複合カフェ事業の黒字定着と、好調が続く24時間フィットネス事業により、過去最高の売上高・営業利益を記録しました。

強みと競争優位性

E02090の強みは、BTO方式による顧客ニーズへの柔軟な対応力と、自社ブランド「iiyama」を中心としたハードウェア開発・販売力にあります。BTO方式により、最新のパーツを搭載したカスタマイズPCを適正価格で提供できる点が、特にPC愛好家やクリエイター層から支持されています。また、「iiyama」ブランドのモニターは、国内外で安定した品質とデザイン性が評価されており、一定の市場シェアを確保しています。さらに、パソコン関連事業で培ったサプライチェーンマネジメント能力や、販売チャネルは、複合カフェやフィットネスジムといったサービス事業とのシナジー創出にも繋がる可能性があります。新中期経営計画では、M&Aによる事業領域の拡大や、サービス事業への進出を加速させる方針を掲げており、ハードウェアとサービスの両輪での成長を目指すことで、多角的な事業ポートフォリオを構築しようとしています。

リスク要因

同社の事業運営には複数のリスク要因が存在します。まず、原材料・部品の調達リスクが挙げられます。パソコンパーツの価格変動や供給不足は、原価上昇や製品出荷遅延、在庫評価損につながる可能性があります。また、為替変動リスクも無視できません。海外からの仕入れが多い場合、急激な為替変動は収益に影響を与える可能性があります。さらに、主要取引先の経営破綻や、家電量販店業界の再編による販売チャネルへの影響も懸念されます。店舗展開においては、賃貸借契約における貸主の財務状況悪化や、店舗の収益性悪化による損失発生リスクも存在します。IT技術の急速な進化や、サイバー犯罪、顧客情報漏洩のリスクも、事業継続における潜在的な脅威となり得ます。これらのリスクに対し、同社は信用保険の加入や、情報管理体制の強化、法規制遵守など、多岐にわたる対策を講じていますが、リスクを完全に排除することは困難です。

投資テーマとの関連

E02090は、AI技術の発展という大きな投資テーマと間接的な関連があります。AIの活用には高性能なハードウェア、特にPCやGPUが不可欠であり、AI関連ニーズに合致した新製品・新サービスの投入は、同社のパソコン事業にとって追い風となる可能性があります。AIがコンテンツやソフトウェアの利用形態を変化させることで、必要とされるハードウェアの種類や形態も変化していくと予想され、同社はこうしたハードとソフトの相互依存関係を注視し、ハードウェア全般の動向に加え、関連するコンテンツやソフトウェアの動向にも注意を払うとしています。M&Aによる新規事業やサービス分野への進出は、AI関連のソリューション提供など、新たな事業機会を創出する可能性も秘めており、将来的な成長ドライバーとなり得ます。ただし、現時点ではAIに特化した事業展開というよりは、PC関連事業の強みを活かしつつ、周辺領域への展開を進める段階と言えます。

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