FDK株式会社 (6955) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 電気機器
電池材料EV蓄電池
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
D
収益性
業種 196/248位
D
安定性
業種 217/249位
C
成長性
業種 114/247位
C
効率性
業種 104/249位
D
CF健全性
業種 193/249位
売上高
596億円
粗利率
19.0%
営業利益率
2.8%
純利益率
1.3%
ROE
3.9%
ROIC
3.3%
自己資本比率
40.2%
D/Eレシオ
0.84
有利子負債
160億円
ネットキャッシュ
-108億円
NC/時価総額
-66.5%
運転資本余剰*
-220億円
運転資本余剰/時価総額*
-135.9%
フリーCF
-12億円
FCFマージン
-2.0%
キャッシュ化率
1.52倍
PBR
0.85倍
EV/EBITDA
6.8倍
PER
21.7倍
想定株価
468.7円
想定時価総額
162億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 596億円 113億円 23億円 17億円 40億円 14億円 7億円
2025年3月期 632億円 114億円 23億円 14億円 37億円 13億円 5億円
2024年3月期 627億円 99億円 24億円 6億円 30億円 7億円 1億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 473億円 317億円 272億円 9億円 190億円
2025年3月期 463億円 317億円 289億円 10億円 163億円
2024年3月期 516億円 366億円 342億円 17億円 155億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 52億円 107億円 135億円 160億円 2億円 - -220億円
2025年3月期 46億円 105億円 135億円 147億円 2億円 - -243億円
2024年3月期 37億円 119億円 161億円 146億円 2億円 - -305億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 11億円 -23億円 13億円 -12億円
2025年3月期 38億円 -28億円 2400万円 9億円
2024年3月期 16億円 -25億円 18億円 -9億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 21.6円 550.9円 - - -311.8円 21.7倍 468.7円 162億円 34,536,302株 31,400株
2025年3月期 15.6円 472.5円 - - -292.9円 25.4倍 395.0円 136億円 34,536,302株 31,100株
2024年3月期 3.5円 450.4円 - - -314.1円 216.5倍 757.8円 261億円 34,536,302株 30,600株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 3.9% 1.6% 3.3% 19.0% 2.8% 6.7% 1.3% -2.0% 40.2% 0.84
2025年3月期 3.3% 1.2% 3.1% 18.0% 2.2% 5.9% 0.9% 1.5% 35.2% 0.90
2024年3月期 0.8% 0.2% 1.3% 15.8% 0.9% 4.7% 0.2% -1.5% 30.1% 0.94

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 -5.7% 19.6% 39.0% -1.7% -0.7% 28.3% -
2025年3月期 0.8% 145.4% 346.7% 0.9% 0.3% -12.5% 代表取締役社長 長野良
2024年3月期 -0.2% -28.0% -62.3% 0.6% -2.8% -31.2% 代表取締役社長 長野良

業種比較(電気機器、248社中央値)

指標FDK株式会社業種中央値
ROE3.9%7.0%
ROA1.6%4.3%
営業利益率2.8%6.9%
純利益率1.3%5.9%
自己資本比率40.2%61.2%
売上成長率-5.7%4.0%
PER21.7倍15.0倍
PBR0.85倍1.04倍
EV/EBITDA6.8倍6.5倍
NC/時価総額-66.5%8.7%
運転資本余剰/時価総額-135.9%-3.2%
同業他社: ソニーグループ株式会社(6758)株式会社日立製作所(6501)パナソニックホールディングス株式会社(6752)三菱電機株式会社(6503)キヤノン株式会社(7751)全249社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

電気機器で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
菊水ホールディングス株式会社 (6912) 163億円 147億円
トレックス・セミコンダクター株式会社 (6616) 165億円 251億円
株式会社テクノメディカ (6678) 156億円 112億円
東亜ディーケーケー株式会社 (6848) 173億円 178億円
株式会社アバールデータ (6918) 150億円 88億円
ミナトホールディングス株式会社 (6862) 148億円 366億円
名古屋電機工業株式会社 (6797) 145億円 173億円
株式会社ニレコ (6863) 142億円 110億円
電気機器の企業一覧(全249社)→

異常検知フラグ

2022年3月期: 売上3年連続減少
2021年3月期: 売上3年連続減少
2020年3月期: 売上3年連続減少

AI分析(2026年3月期)

電池材料EV蓄電池
次世代電池開発高出力円筒形二酸化マンガンリチウム一次電池SMD小型全固体電池ニッケル亜鉛電池Bluetooth® Low Energyモジュール

見通し: 2029年度には売上高800億円、営業利益率7.5%を目指す。中期事業計画「R3」では、現行ビジネスの多角的拡大と、次世代電池・革新型電池開発、新規ビジネス開拓による事業ポートフォリオ多様化を推進。

強み: 電池と電子部品の二軸で事業展開。リチウム電池やSMD小型全固体電池など、高付加価値製品の開発に注力。

懸念: 電池・電子製品市場の価格競争激化と需要変動。原材料価格や為替、金利の変動リスク。新製品開発の遅延リスク。

リスク: 1. 市場環境の悪化:主要市場(北米、欧州、アジア)の景気後退や市場縮小は業績に悪影響。2. 為替レート変動:円高はコスト増、価格競争力低下を招く。3. 新規参入者を含む競争激化:既存・新規参入者との競争で優位性を失う可能性。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

FDKグループは、電池事業と電子事業を主軸に、乾電池、充電池、エレクトロニクス関連素材・部品、およびそれらの応用製品の製造・販売を手掛けている。電池事業では、アルカリ乾電池、ニッケル水素電池、リチウム電池、マンガン乾電池、蓄電システムなどを、電子事業では、スイッチング電源、トナー、各種モジュールなどを提供している。主力製品である電池は、セキュリティ、スマートメーター、住宅用警報器といった国内用途や、海外の家電製品、さらには水素貯蔵タンク用合金など、幅広い分野で活用されている。また、電子事業で提供されるモジュールは、モビリティやタブレット端末向けに、スイッチング電源は半導体製造装置向けに採用されている。企業ビジョンとして「Smart Energy Partner」を掲げ、先進技術を活用し、電気エネルギーの安心・効率的な活用を通じて持続可能な社会の実現に貢献することを目指している。2029年度には売上高800億円、営業利益率7.5%の達成を目標としている。

直近決算ハイライト

2026年3月期の連結売上高は596億円となり、前期比5.7%の減少となった。電池事業ではリチウム電池の国内用途向け販売が増加したものの、ニッケル水素電池の海外家電向け減少や設備関連ビジネスの低迷が響いた。一方、電子事業はモビリティ・タブレット用途向けや液晶ディスプレイ用途の生産終了により、大幅な減少となった。しかし、損益面では、電池事業において原材料価格の変動やコストダウン、円安効果などが奏功し、事業全体として増益を達成した。電子事業は売上減により減益となったものの、連結営業利益は17億円と、前期比19.6%増加した。経常利益も14億円(前期比12.3%増)、当期純利益は7億円(前期比39.0%増)といずれも増加した。営業キャッシュ・フローは11億円と前期比70.0%減少したが、これは主に仕入債務の減少などによる資金流出が要因である。純資産は142億円(前期比5.9%増)、総資産は473億円(前期比2.0%増)といずれも増加し、財務基盤の安定化が見られる。

強みと競争優位性

FDKグループは、長年にわたり培ってきた電池および電子部品分野における技術力と、多様な製品ポートフォリオを強みとしている。特に、ニッケル水素電池、リチウム電池などの二次電池や、特殊用途向け一次電池において、高度な開発・製造能力を有している。また、海外市場への展開も進めており、グローバルな販売・生産ネットワークを構築している。Energizer Holdings, Inc.とのブランドライセンス契約締結は、ブランド力の強化や市場浸透の加速に繋がる可能性がある。さらに、中期事業計画「R3」においては、次世代電池や革新型電池の開発、新規ビジネスの開拓に注力しており、将来の成長に向けた布石を打っている。既存ビジネスの多角的拡大と事業ポートフォリオの多様化を両輪で進めることで、変化の激しい市場環境においても持続的な成長を目指す戦略は、競争優位性の源泉となり得る。

リスク要因

FDKグループの事業は、国内外の市場環境や為替レートの変動、金利動向といったマクロ経済要因の影響を受けやすい。特に、電池・電子部品市場における厳しい価格競争は、収益性に圧力をかける要因となる。また、エレクトロニクス分野における急速な技術革新に対応できず、新製品開発力が低下した場合、競争力の維持が困難になるリスクがある。グローバルな事業展開に伴う地政学リスク、サプライヤーへの依存、主要顧客への依存度も無視できない。さらに、多額の研究開発投資や設備投資の成否、知的財産保護の課題、製品の欠陥やリコール発生のリスク、情報セキュリティ、環境問題、自然災害や事故による事業中断リスクなど、多岐にわたる事業リスクが存在する。これらのリスク要因に対して、同社はリスクマネジメント体制を構築し、回避・軽減策に努めているものの、その影響は業績に変動をもたらす可能性がある。

投資テーマとの関連

FDKグループは、その事業内容から、持続可能な社会の実現に貢献する「クリーンエネルギー」や「省エネルギー」といった投資テーマと関連が深い。特に、同社が注力する次世代電池や革新型電池の開発は、EV(電気自動車)市場の拡大や再生可能エネルギーの普及といったトレンドに貢献する可能性を秘めている。また、電子事業で提供されるスイッチング電源や各種モジュールは、IoTデバイス、AI関連機器、データセンターなど、広範な先端技術分野で活用される基盤部品となり得る。中期事業計画「R3」における「Smart Energy Partner」としての役割強化や、電気エネルギーの安心・効率的な活用への貢献というビジョンは、これらの成長テーマとの親和性を示唆している。今後の新事業開拓や技術開発の進展によっては、より一層、これらの投資テーマにおける存在感を高めていくことが期待される。

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