プレス工業株式会社 (7246) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 輸送用機器
自動車部品EV
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
C
収益性
業種 37/89位
B
安定性
業種 24/89位
B
成長性
業種 14/89位
C
効率性
業種 31/89位
C
CF健全性
業種 51/89位
売上高
2022億円
粗利率
15.0%
営業利益率
6.7%
純利益率
4.2%
ROE
7.0%
ROIC
7.4%
自己資本比率
58.0%
D/Eレシオ
0.06
有利子負債
73億円
ネットキャッシュ
149億円
NC/時価総額
18.9%
運転資本余剰*
-331億円
運転資本余剰/時価総額*
-42.1%
フリーCF
51億円
FCFマージン
2.5%
キャッシュ化率
2.64倍
PBR
0.65倍
EV/EBITDA
2.5倍
PER
9.4倍
想定株価
807.0円
想定時価総額
787億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 2022億円 303億円 125億円 135億円 260億円 140億円 85億円
2025年3月期 1899億円 258億円 135億円 96億円 231億円 103億円 61億円
2024年3月期 1978億円 284億円 115億円 128億円 243億円 135億円 81億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 2072億円 903億円 553億円 172億円 1202億円
2025年3月期 1978億円 878億円 536億円 167億円 1140億円
2024年3月期 1917億円 918億円 557億円 156億円 1078億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 222億円 152億円 450億円 73億円 82億円 - -331億円
2025年3月期 263億円 161億円 360億円 101億円 80億円 - -274億円
2024年3月期 287億円 141億円 386億円 77億円 89億円 - -270億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 223億円 -172億円 -94億円 51億円
2025年3月期 186億円 -177億円 -43億円 9億円
2024年3月期 272億円 -141億円 -70億円 131億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 85.8円 1232.1円 37.0円 43.1% 152.8円 9.4倍 807.0円 787億円 98,066,000株 513,400株
2025年3月期 61.0円 1148.3円 32.0円 52.5% 163.0円 9.2倍 561.1円 557億円 100,000,000株 733,200株
2024年3月期 79.4円 1063.0円 26.0円 32.7% 206.6円 9.0倍 714.7円 725億円 106,823,000株 5,391,200株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 7.0% 4.1% 7.4% 15.0% 6.7% 12.9% 4.2% 2.5% 58.0% 0.06
2025年3月期 5.3% 3.1% 5.4% 13.6% 5.1% 12.2% 3.2% 0.5% 57.6% 0.09
2024年3月期 7.5% 4.2% 7.8% 14.4% 6.5% 12.3% 4.1% 6.6% 56.2% 0.07

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 6.5% 40.1% 39.4% 3.0% 5.6% 1.0% -
2025年3月期 -4.0% -24.7% -24.7% 5.9% -1.6% -8.1% 代表取締役社長 清水勇生
2024年3月期 7.0% -2.3% 18.9% 8.8% -2.2% 39.1% 代表取締役社長 清水勇生

業種比較(輸送用機器、89社中央値)

指標プレス工業株式会社業種中央値
ROE7.0%5.7%
ROA4.1%3.1%
営業利益率6.7%5.1%
純利益率4.2%3.4%
自己資本比率58.0%51.0%
売上成長率6.5%2.3%
PER9.4倍10.6倍
PBR0.65倍0.66倍
EV/EBITDA2.5倍4.4倍
NC/時価総額18.9%7.9%
運転資本余剰/時価総額-42.1%-31.0%
同業他社: トヨタ自動車株式会社(7203)本田技研工業株式会社(7267)日産自動車株式会社(7201)株式会社デンソー(6902)スズキ株式会社(7269)全90社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

輸送用機器で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
太平洋工業株式会社 (7250) 792億円 2061億円
株式会社村上開明堂 (7292) 772億円 1157億円
フタバ産業株式会社 (7241) 849億円 6779億円
株式会社タチエス (7239) 704億円 2690億円
トピー工業株式会社 (7231) 631億円 2978億円
株式会社ジャパンエンジンコーポレーション (6016) 1023億円 297億円
愛三工業株式会社 (7283) 1047億円 3308億円
ダイハツインフィニアース株式会社 (6023) 521億円 881億円
輸送用機器の企業一覧(全90社)→

AI分析(2026年3月期)

自動車部品
コア事業における攻めと挑戦電動化に向けたコア商品の進化サステナビリティ経営の推進DX強化に向けた革新北米現地生産化への対応

見通し: 2025年度は国内需要堅調もタイ生産回復遅れが響き減収減益見込み。しかし、中長期的にはコア事業強化と電動化対応で企業価値向上を目指す。

強み: 自動車・建設機械部品メーカーとして、主要顧客との連携や長年の技術開発力、提案力が強み。生産能力増強も推進。

懸念: EV化のスピード感の地域差や、中東情勢によるエネルギーコスト高騰、物流混乱といった外部環境の不確実性が高まっている。

リスク: 経済状況、海外事業環境、為替レート、人材確保・育成、技術・製品開発、気候変動、大規模災害、材料・部品調達、製品欠陥、情報セキュリティ、企業倫理、感染症といった多岐にわたる事業リスクを抱える。特に、グローバルな事業展開における地政学リスクやサプライチェーン寸断リスクには注意が必要。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

プレス工業株式会社は、自動車部品と建設機械用部品を主力製品とする大手部品メーカーです。その事業は大きく自動車関連事業と建設機械関連事業の二つのセグメントに分かれています。自動車関連事業では、特にトラック向けの部品、例えばアクスルチューブやドア補強部品、EV部品などを製造・販売しており、国内のみならず、タイ、スウェーデンなど海外でも事業を展開しています。建設機械関連事業では、油圧ショベル用キャビンを中心に、国内外の需要を取り込んでいます。両事業において、プレス加工技術を核とした高度なものづくり力を強みとしており、顧客のニーズに応じた製品開発と提案力を両輪として事業を推進しています。2026年3月期においては、売上高は2,022億円に達し、前期比6.5%の増加を記録しました。

直近決算ハイライト

2026年3月期の決算では、売上高は前期比6.5%増の2,022億円と堅調に伸長しました。営業利益は同40.0%増の135億円、経常利益は同36.5%増の140億円、当期純利益は同39.4%増の85億円と、利益面で大幅な増加を達成しました。この増益は、自動車関連事業における国内普通トラック用部品の好調や、建設機械関連事業での中国市場の回復などが貢献した結果です。特に、自動車関連事業では売上高が5.4%増、セグメント利益が21.9%増となり、建設機械関連事業も売上高が14.6%増、セグメント利益は前期の損失から黒字転換を果たしました。利益率の改善は、拡販活動や生産性向上、合理化活動の着実な推進による効果が表れたことを示唆しています。EPSは85.85円と、前期比で40.8%の増加となりました。

強みと競争優位性

同社の強みは、長年培ってきた高度なプレス加工技術と、それを基盤とした自動車部品および建設機械用部品の製造・開発力にあります。特に、トラック用部品や建設機械用キャビンといったコア製品群においては、その品質と信頼性で顧客からの厚い信頼を得ています。また、主要顧客であるいすゞ自動車やAUTO ALLIANCE (THAILAND) CO.,LTD.との長年にわたる取引関係は、安定した受注基盤となっています。中期経営計画では、「コア事業における攻めと挑戦」を掲げ、国内外での生産能力増強や、技術開発・提案力の強化、DX推進による生産性向上などを進めており、変化する市場環境への適応力も高めています。さらに、EV化の進展に対応したバッテリー保護部品や衝撃吸収製品の開発など、将来を見据えた製品開発力も競争優位性の一つと言えます。

リスク要因

同社を取り巻くリスクとしては、まず経済状況の変動が挙げられます。自動車部品や建設機械用部品が主力であるため、国内外の景気後退や需要の予測を超える減少は、業績に直接的な影響を与えかねません。また、海外事業展開における政治的・経済的不安定性、為替レートの変動もリスク要因です。技術革新や電動化への対応が遅れるリスクも存在し、市場ニーズの変化にタイムリーに対応できない場合、競争力を失う可能性があります。さらに、気候変動による物理的リスクや移行リスク、大規模災害、原材料・部品の調達遅延や価格高騰、製品の欠陥によるリコールや賠償責任、高度化するサイバー攻撃による情報漏洩リスクなども、事業継続における重要な懸念事項です。これらのリスクに対して、同社はBCP強化や調達先の多様化、品質管理体制の整備、情報セキュリティ対策の強化などを進めています。

投資テーマとの関連

同社は、自動車産業における電動化(EV化)の進展と、それに伴う部品構造の変化という大きな潮流の中に位置づけられます。中期経営計画においても「電動化に向けたコア商品の進化」を重点施策の一つとして掲げ、EV用アクスルやバッテリー搭載を考慮したフレーム多機能化、衝撃吸収部品などの開発を推進しています。EV化のスピードには地域差があるものの、全方位戦略で対応し、既存設備を活用しつつEV関連部品の事業拡大を目指す姿勢は、EV関連の投資テーマとの関連性を示唆します。また、サプライチェーンの強靭化や、環境負荷低減を目指すサステナビリティ経営の推進は、ESG投資の観点からも注目される可能性があります。ただし、主力事業が自動車・建設機械という成熟市場に根差していることから、これらのテーマとの直接的な関連性は、技術革新のスピードや新規事業への展開力に左右されると考えられます。

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