株式会社グラッドキューブ (9561) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: サービス業
SaaSAIEC
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
E
収益性
業種 549/610位
E
安定性
業種 494/614位
D
成長性
業種 452/599位
D
効率性
業種 541/614位
D
CF健全性
業種 440/613位
売上高
18億円
粗利率
70.3%
営業利益率
-1.9%
純利益率
-1.8%
ROE
-4.4%
ROIC
-1.8%
自己資本比率
33.2%
D/Eレシオ
0.84
有利子負債
6億円
ネットキャッシュ
8億円
NC/時価総額
-
運転資本余剰*
3億円
運転資本余剰/時価総額*
-
フリーCF
-3579万円
FCFマージン
-2.0%
キャッシュ化率
-
PBR
-
EV/EBITDA
-
PER
-
想定株価
-
想定時価総額
-

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2025年12月期 18億円 12億円 2597万円 -3368万円 -771万円 -3767万円 -3166万円
2024年12月期 16億円 12億円 2409万円 -3億円 -2億円 -3億円 -6億円
2023年12月期 15億円 13億円 2719万円 1億円 2億円 1億円 5949万円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2025年12月期 22億円 19億円 11億円 4億円 7億円
2024年12月期 26億円 23億円 13億円 6億円 8億円
2023年12月期 32億円 26億円 12億円 7億円 14億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2025年12月期 14億円 - 5億円 6億円 8168万円 - 3億円
2024年12月期 17億円 - 5億円 9億円 8409万円 - 4億円
2023年12月期 17億円 - 6億円 9億円 8720万円 3億円 6億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2025年12月期 -2471万円 -1109万円 -3億円 -3579万円
2024年12月期 -474万円 -5888万円 -1404万円 -6362万円
2023年12月期 -1億円 -6億円 3億円 -8億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2025年12月期 -3.8円 85.1円 - - 90.5円 - - - 8,433,540株 -
2024年12月期 -76.4円 90.1円 - - 88.0円 - - - 8,327,640株 -
2023年12月期 7.3円 167.9円 - - 96.8円 76.1倍 554.8円 46億円 8,207,100株 -

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2025年12月期 -4.4% -1.5% -1.8% 70.3% -1.9% -0.4% -1.8% -2.0% 33.2% 0.84
2024年12月期 -83.8% -24.5% -11.1% 78.3% -17.1% -15.6% -40.4% -4.1% 29.2% 1.24
2023年12月期 4.3% 1.8% 4.3% 85.9% 9.4% 11.2% 3.9% -49.5% 42.7% 0.69

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2025年12月期 12.6% -112.6% -105.0% 5.8% - - -
2024年12月期 2.4% -286.9% -1157.4% - - - 代表取締役CEO 金島弘樹
2023年12月期 2.9% -69.0% -80.0% - - - 代表取締役CEO 金島弘樹

業種比較(サービス業、613社中央値)

指標株式会社グラッドキューブ業種中央値
ROE-4.4%10.3%
ROA-1.5%5.2%
営業利益率-1.9%7.4%
純利益率-1.8%5.0%
自己資本比率33.2%53.8%
売上成長率12.6%7.2%
PER-15.2倍
PBR-1.69倍
EV/EBITDA-7.0倍
NC/時価総額-13.9%
運転資本余剰/時価総額-2.6%
同業他社: 日本郵政株式会社(6178)株式会社リクルートホールディングス(6098)楽天グループ株式会社(4755)パーソルホールディングス株式会社(2181)株式会社電通グループ(4324)全614社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

サービス業で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
システム・ロケーション株式会社 (2480) 58億円 17億円
株式会社フロンティア (4250) 5億円 17億円
株式会社エム・エイチ・グループ (9439) - 18億円
ZETA株式会社 (6031) 61億円 19億円
株式会社笑美面 (9237) 22億円 19億円
Retty株式会社 (7356) 31億円 16億円
インテグループ株式会社 (192A) 53億円 19億円
株式会社ジオコード (7357) - 19億円
サービス業の企業一覧(全614社)→

異常検知フラグ

2022年12月期: 現金過多 (現金/総資産>70%)

AI分析(2025年12月期)

SaaSAIEC
SiTest AI診断LLMOAAvaTwinSPAIA競馬AIモデル・アルゴリズム

見通し: 2025年度はSaaS事業の機能拡張(SiTest AI診断、SiTest Engage、LLMOA)やテクノロジー事業のAvaTwin展開、米国子会社SPAIA, Inc.でのシステム開発を進め、売上高17.5億円、セグメント利益5.2億円(マーケティングDX事業)を見込む。テクノロジー事業は先行投資により赤字だが、中長期的成長を目指す。

強み: 分析・データ・AI技術を連携させたSaaS事業と、広告事業の統合型成長モデル。企画から運用までワンストップ提供体制。

懸念: 主要メディア運営会社(Google, Meta, LINEヤフー)への依存度が高く、方針変更や取引条件変更による影響リスク。AIモデルの精度低下や法的規制強化のリスク。

リスク: 主要広告媒体への依存(Google57.7%、Meta25.5%)は、取引条件変更等で業績に大影響。AI・アルゴリズムの予測精度低下や法的規制強化は、顧客信頼失墜、訴訟リスクに繋がる。プライバシー規制強化やサードパーティCookie廃止は、ターゲティング精度低下、広告収益基盤を揺るがす。

AI詳細分析(2025年12月期)

事業概要

同社は、インターネット広告代理店事業を基盤としつつ、SaaS事業、スポーツメディア事業、企画提案型受託開発事業など、データ解析力と開発力を強みとした多角的な事業展開を推進しています。主要な事業セグメントは「マーケティングDX事業」と「テクノロジー事業」の二つです。マーケティングDX事業では、サイト解析ツール「SiTest」の運営や「SiTest AI診断」「SiTest Engage」「LLMOA」といったSaaSプロダクトの提供、およびインターネット広告代理店業務を展開しています。テクノロジー事業では、AIアバター動画サービス「AvaTwin」や、スポーツ・競馬情報サービス「SPAIA」、競馬予想AIサービスなどを手掛けており、米国子会社SPAIA, Inc.では競馬予想システム「StableGenius」の開発を進めています。これらの事業を通じて、顧客の課題解決とDX推進に貢献することを目指しています。売上構成比は、マーケティングDX事業が14億9,613万1千円(約85.2%)、テクノロジー事業が2億5,928万1千円(約14.8%)となっています。

直近決算ハイライト

当連結会計年度(2025年1月1日~2025年12月31日)の業績は、売上高17億5,541万3千円、売上総利益12億3,322万4千円となりました。しかし、営業損失3,368万3千円、経常損失3,766万6千円、親会社株主に帰属する当期純損失3,165万8千円と、最終的な利益は損失となりました。これは、米国子会社SPAIA, Inc.におけるシステム開発への先行投資が影響しています。マーケティングDX事業は、SiTestの機能拡張や新サービス「LLMOA」の提供、ネット広告事業の営業体制強化により、売上高14億9,613万1千円、セグメント利益5億2,845万円と堅調な収益を上げています。一方、テクノロジー事業は、SPAIA事業の会員数増加や、米国子会社における開発費用の先行投資が響き、売上高2億5,928万1千円、セグメント損失3億875万2千円となりました。キャッシュ・フローにおいては、営業活動で2,470万5千円の資金流出、投資活動で1,108万7千円の資金流出、財務活動で2億5,527万8千円の資金流出となりました。

強みと競争優位性

同社の強みは、インターネット広告事業で培ったノウハウと、分析、データ、AIといった最先端技術を連携させたSaaSプロダクト開発力にあります。特に、マーケティングDX事業における「SiTest」は、サイト解析から改善提案までを一貫して行える機能を有し、AI診断やAIアバターを活用したサービス展開により、顧客のデジタルマーケティング効果最大化を支援しています。また、テクノロジー事業における「SPAIA」は、データに基づいたスポーツ・競馬情報提供やAI予想サービスを展開しており、会員数の増加とSNSでの発信強化により、ブランド認知度を高めています。これらの自社開発プロダクトと、企画提案型受託開発を組み合わせることで、多様な顧客ニーズに応えるワンストップソリューションを提供できる点が競争優位性となっています。さらに、ミッション・ビジョン・バリューを刷新し、最先端技術の追求と人間中心のサービス開発を掲げることで、変化の速い市場環境への適応力と、将来的な成長に向けた明確な方向性を示しています。

リスク要因

同社が抱えるリスク要因は多岐にわたります。まず、インターネット関連市場の動向や広告市場の景気変動は、事業の根幹に関わるため、これらの変動は業績に大きな影響を与える可能性があります。また、SaaS事業およびインターネット広告事業には多数の競合が存在し、新規参入も予測されるため、競争激化による収益性低下のリスクがあります。技術革新のスピードが速いインターネット業界において、変化への適応が遅れると、競争力の低下を招く恐れがあります。さらに、Google、Meta、LINEヤフーといった特定のメディア運営会社への広告媒体依存率は高く、これらの企業のポリシー変更や取引条件の変更は、事業に重大な影響を及ぼす可能性があります。個人情報保護規制の強化や、サードパーティCookieの利用制限・廃止は、インターネット広告のターゲティング精度や効果測定に制約を与え、収益基盤を揺るがす可能性があります。加えて、AIモデル・アルゴリズムの信頼性、クラウドインフラへの依存、ソフトウェア資産の評価損、新規事業の計画未達、為替変動なども、業績に影響を与える潜在的なリスクとして挙げられます。

投資テーマとの関連

同社は、AI(人工知能)技術の活用を事業戦略の中核に据えている点で、AI関連の投資テーマとの関連性が高いと言えます。自社開発SaaSプロダクトにAI診断やAIアバター機能を組み込むほか、競馬予想AIサービス「SPAIA」など、AI技術を顧客価値向上や新規事業創出に積極的に活用しています。また、DX(デジタルトランスフォーメーション)推進という観点でも、マーケティングDX事業とテクノロジー事業の両輪で、企業のデジタルトランスフォーメーションを支援するサービスを提供しており、このテーマとも深く関わっています。特に、AI技術の急速な進化は、同社の事業機会を拡大させる要因となっており、AIアバターや対話型AI技術を活用したソリューションは、市場規模の拡大が見込まれる成長分野です。スポーツメディア事業におけるデータ解析やAI予測も、テクノロジーの進化と結びついており、今後の事業展開においてAI技術の貢献が期待されます。

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