ニッタ株式会社 (5186) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: ゴム製品
半導体自動車部品EV物流
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
B
収益性
業種 7/19位
A
安定性
業種 1/19位
C
成長性
業種 10/19位
C
効率性
業種 10/19位
B
CF健全性
業種 10/19位
売上高
918億円
粗利率
28.2%
営業利益率
6.4%
純利益率
14.7%
ROE
8.2%
ROIC
2.5%
自己資本比率
85.6%
D/Eレシオ
-
有利子負債
-
ネットキャッシュ
364億円
NC/時価総額
30.2%
運転資本余剰*
185億円
運転資本余剰/時価総額*
15.3%
フリーCF
65億円
FCFマージン
7.1%
キャッシュ化率
0.71倍
PBR
0.73倍
EV/EBITDA
9.3倍
PER
9.0倍
想定株価
4399.5円
想定時価総額
1207億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 918億円 259億円 32億円 59億円 91億円 148億円 135億円
2025年3月期 903億円 242億円 33億円 52億円 85億円 146億円 121億円
2024年3月期 886億円 223億円 33億円 44億円 77億円 120億円 99億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 1924億円 851億円 179億円 89億円 1648億円
2025年3月期 1799億円 843億円 180億円 78億円 1534億円
2024年3月期 1695億円 867億円 203億円 72億円 1413億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 364億円 155億円 177億円 - 714億円 2000万円 185億円
2025年3月期 351億円 156億円 185億円 1900万円 604億円 5300万円 171億円
2024年3月期 395億円 149億円 178億円 3億円 528億円 2億円 192億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 96億円 -31億円 -55億円 65億円
2025年3月期 70億円 -69億円 -52億円 7700万円
2024年3月期 89億円 -17億円 -37億円 73億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 490.5円 6008.8円 160.0円 32.6% 1327.0円 9.0倍 4399.5円 1207億円 29,272,000株 1,845,900株
2025年3月期 436.7円 5540.4円 140.0円 32.1% 1260.2円 8.6倍 3738.4円 1040億円 29,272,000株 1,464,700株
2024年3月期 353.8円 5063.8円 122.0円 34.5% 1395.9円 11.3倍 4005.5円 1125億円 30,272,000株 2,179,700株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 8.2% 7.0% 2.5% 28.2% 6.4% 9.9% 14.7% 7.1% 85.6% -
2025年3月期 7.9% 6.7% 2.4% 26.9% 5.7% 9.4% 13.4% 0.1% 85.3% 0.00
2024年3月期 7.0% 5.8% 2.2% 25.2% 5.0% 8.7% 11.1% 8.2% 83.4% 0.00

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 1.7% 13.7% 11.5% 1.4% 3.1% 5.5% -
2025年3月期 1.9% 16.6% 23.1% 2.5% 1.5% -1.1% 代表取締役社長 北村精一
2024年3月期 0.7% -11.4% -9.2% 4.0% -0.1% 15.6% 代表取締役社長 石切山靖順

業種比較(ゴム製品、18社中央値)

指標ニッタ株式会社業種中央値
ROE8.2%7.2%
ROA7.0%4.4%
営業利益率6.4%7.1%
純利益率14.7%4.7%
自己資本比率85.6%55.6%
売上成長率1.7%1.6%
PER9.0倍12.6倍
PBR0.73倍0.89倍
EV/EBITDA9.3倍6.3倍
NC/時価総額30.2%-9.9%
運転資本余剰/時価総額15.3%-26.2%
同業他社: 株式会社ブリヂストン(5108)横浜ゴム株式会社(5101)住友ゴム工業株式会社(5110)住友理工株式会社(5191)TOYO TIRE株式会社(5105)全19社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

ゴム製品で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
西川ゴム工業株式会社 (5161) 1278億円 1221億円
三ツ星ベルト株式会社 (5192) 1097億円 923億円
オカモト株式会社 (5122) 1015億円 1080億円
バンドー化学株式会社 (5195) 827億円 1193億円
株式会社ニチリン (5184) 486億円 737億円
藤倉コンポジット株式会社 (5121) 469億円 402億円
株式会社フコク (5185) 254億円 900億円
相模ゴム工業株式会社 (5194) 69億円 59億円
ゴム製品の企業一覧(全19社)→

AI分析(2026年3月期)

半導体自動車部品EV物流
半導体製造装置向け製品自動車業界向け製品(EVシフト対応)物流業界向けベルト製品SHIFT2030(中長期経営計画)グローバル展開強化

見通し: 今期は売上高1.7%増、営業利益13.7%増と過去最高を更新。半導体製造装置向け製品の需要回復が寄与。来期以降も半導体需要の堅調さが成長ドライバーとなり、2028年3月期売上高1,050億円、2031年3月期1,200億円を目指す。

強み: 多岐にわたる産業分野(自動車、半導体、物流等)に顧客基盤を持つ。特に半導体製造装置向け高付加価値製品に強み。

懸念: EVシフトによる自動車業界向け主力製品(燃料タンク、エアブレーキ用ホース・チューブ、内燃機関用ベルト)の需要減少リスク。

リスク: 1. 自動車業界のEVシフトによる既存製品需要減少。2. 半導体業界の設備投資動向に左右される売上。3. 地政学リスクや為替変動による調達・販売への影響。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

E01111は、ベルト・ゴム製品、ホース・チューブ製品、化工品、その他産業用製品、不動産、経営指導を主たる事業として多岐にわたる産業分野に貢献しています。ベルト・ゴム製品事業では、搬送用ベルト、歯付ベルト、Vベルト、ゴム製品などを提供し、国内および海外の物流業界や電子機器分野で強みを発揮しています。ホース・チューブ製品事業では、自動車業界や半導体製造装置向けに、樹脂ホース、チューブ、金具、フィッティング、メカトロ製品などを供給しています。化工品事業では、高機能製品、産業資材製品、建設資材製品、防水資材製品などを扱っています。その他産業用製品事業では、空調製品、医療用ゴム・プラスチック製品、半導体製造に不可欠な精密研磨用パッドやスラリーなどを展開しています。不動産事業と経営指導事業も手掛けており、多角的な事業ポートフォリオを構築しています。2026年3月期においては、売上高は918億円、営業利益は59億円を記録し、事業の安定性と成長性を示しています。

直近決算ハイライト

2026年3月期のE01111は、売上高918億円、前期比1.7%増と堅調な成長を達成しました。特に、営業利益は59億円、前期比13.7%増と大幅な増益を記録し、収益性の改善が見られます。経常利益は148億円、前期比1.4%増、当期純利益は135億円、前期比11.5%増と、いずれも増収増益となりました。これは、原材料価格上昇分の販売価格への転嫁や、半導体製造装置向け高付加価値製品、電子部品業界向け粘着テープなどの需要増加が寄与した結果です。セグメント別では、ベルト・ゴム製品事業は305億円の売上高で微増、ホース・チューブ製品事業は329億円の売上高で4.7%増加し、特にセグメント利益は大幅に改善しました。一方で、化工品事業は売上高116億円で10.3%減少し、セグメント利益も減少しました。その他産業用製品事業は売上高117億円で1.8%増、不動産事業は10億円で11.2%増とそれぞれ堅調に推移しました。当期純利益の増加は、政策保有株式の売却益なども影響しています。

強みと競争優位性

E01111の強みは、多岐にわたる産業分野への製品供給による事業ポートフォリオの多様性にあります。自動車業界や半導体業界といった主要な需要業界に加え、物流、建設、食品、医療など、幅広い分野での製品採用実績は、特定の業界の景気変動による影響を緩和し、業績の安定化に貢献しています。特に、半導体製造装置向け製品や電子部品向け粘着テープといった高付加価値製品における需要の回復・増加は、収益性の向上に寄与しています。また、中長期経営計画『SHIFT2030』において、成長へのSHIFT、企業価値向上へのSHIFT、更なるグローバル化へのSHIFTを掲げ、新製品開発の加速やグローバル展開の強化を推進している点も、将来的な競争力強化につながる要素です。持分法適用会社であるゲイツ・ユニッタ・アジア㈱グループやニッタ・デュポン㈱グループとの連携も、事業基盤の強化に寄与しています。

リスク要因

E01111は、主要な需要業界である自動車業界や半導体業界の景気変動の影響を受けやすいというリスクを抱えています。特に、自動車業界においては、EVシフトの進展による既存製品の需要減少の可能性が指摘されています。半導体業界も、需要の浮き沈みが業績に影響を与える要因となり得ます。また、原材料価格や為替相場の変動も、収益性に影響を及ぼす可能性があります。さらに、サイバー攻撃による情報システムへの脅威や、製造物責任(PL)を問われる事故、環境汚染事故なども、経営成績に重要な影響を与える潜在的リスクとして認識されています。これらのリスクに対して、代替製品の探索、BCP策定、情報セキュリティ対策の強化、品質管理体制の徹底といった多岐にわたる低減策を講じていますが、予見できないリスクへの対応は常に課題となります。

投資テーマとの関連

E01111は、現代の主要な投資テーマである「半導体」との関連が深いです。同社は、半導体製造装置向けのホース・チューブ製品、半導体クリーンルーム向けの空調製品、電子部品製造時の感温性粘着テープ、半導体製造工程で使用されるベルト製品などを提供しており、半導体需要の拡大や設備投資の増加は、同社の売上増加に直結する可能性があります。特に、AIやデジタル化の進展に伴う半導体需要の増加は、同社にとって追い風となることが期待されます。また、自動車業界向け製品においては、EVシフトへの対応として、軽量化や新エネルギー関連製品の開発を進めており、これも「EV」という投資テーマとの関連性を示唆しています。多様な産業分野への製品供給を通じて、これらの成長テーマに貢献していくポテンシャルを有しています。

本ページの情報はEDINET有価証券報告書から機械的に抽出・加工したものであり、正確性・完全性を保証するものではありません。 財務プロファイルは全収録企業中の相対的な位置を示すもので、特定の企業の評価や投資判断を推奨・助言するものではありません。 投資に関する最終決定はご自身の判断で行ってください。