三ツ星ベルト株式会社 (5192) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: ゴム製品
自動車部品電子材料再生可能エネルギー
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
B
収益性
業種 9/19位
A
安定性
業種 2/19位
D
成長性
業種 16/19位
C
効率性
業種 8/19位
C
CF健全性
業種 13/19位
売上高
923億円
粗利率
30.5%
営業利益率
9.4%
純利益率
8.0%
ROE
7.3%
ROIC
5.9%
自己資本比率
78.2%
D/Eレシオ
0.02
有利子負債
20億円
ネットキャッシュ
238億円
NC/時価総額
21.7%
運転資本余剰*
77億円
運転資本余剰/時価総額*
7.0%
フリーCF
33億円
FCFマージン
3.5%
キャッシュ化率
1.39倍
PBR
1.08倍
EV/EBITDA
6.5倍
PER
14.9倍
想定株価
3923.9円
想定時価総額
1097億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 923億円 281億円 46億円 87億円 133億円 102億円 74億円
2025年3月期 905億円 281億円 47億円 89億円 137億円 92億円 91億円
2024年3月期 840億円 256億円 43億円 78億円 120億円 96億円 71億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 1299億円 750億円 181億円 102億円 1016億円
2025年3月期 1282億円 773億円 218億円 106億円 958億円
2024年3月期 1356億円 801億円 237億円 136億円 982億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 258億円 252億円 197億円 20億円 180億円 4200万円 77億円
2025年3月期 308億円 252億円 190億円 53億円 162億円 6500万円 91億円
2024年3月期 350億円 256億円 177億円 63億円 226億円 8800万円 113億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 103億円 -70億円 -94億円 33億円
2025年3月期 78億円 -36億円 -82億円 41億円
2024年3月期 119億円 -27億円 -95億円 93億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 263.4円 3640.8円 191.0円 72.5% 852.5円 14.9倍 3923.9円 1097億円 31,104,000株 3,136,300株
2025年3月期 320.3円 3403.1円 186.0円 58.1% 905.6円 11.7倍 3746.9円 1057億円 31,104,000株 2,900,800株
2024年3月期 250.4円 3463.3円 250.0円 99.8% 1013.2円 18.7倍 4682.5円 1328億円 31,104,000株 2,736,000株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 7.3% 5.7% 5.9% 30.5% 9.4% 14.4% 8.0% 3.5% 78.2% 0.02
2025年3月期 9.5% 7.1% 6.2% 31.0% 9.9% 15.1% 10.0% 4.6% 74.7% 0.06
2024年3月期 7.2% 5.2% 5.2% 30.4% 9.2% 14.3% 8.5% 11.0% 72.4% 0.06

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 2.0% -2.8% -18.4% 3.6% 7.3% -1.3% -
2025年3月期 7.7% 15.1% 27.6% 6.5% 5.0% 5.3% 代表取締役社長 池田浩
2024年3月期 1.3% -14.1% 0.4% 9.0% 3.1% 16.0% 代表取締役社長 池田浩

業種比較(ゴム製品、18社中央値)

指標三ツ星ベルト株式会社業種中央値
ROE7.3%7.6%
ROA5.7%4.4%
営業利益率9.4%6.7%
純利益率8.0%4.7%
自己資本比率78.2%55.6%
売上成長率2.0%1.5%
PER14.9倍12.0倍
PBR1.08倍0.84倍
EV/EBITDA6.5倍6.3倍
NC/時価総額21.7%-9.9%
運転資本余剰/時価総額7.0%-26.2%
同業他社: 株式会社ブリヂストン(5108)横浜ゴム株式会社(5101)住友ゴム工業株式会社(5110)住友理工株式会社(5191)TOYO TIRE株式会社(5105)全19社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

ゴム製品で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
オカモト株式会社 (5122) 1015億円 1080億円
ニッタ株式会社 (5186) 1207億円 918億円
西川ゴム工業株式会社 (5161) 1278億円 1221億円
バンドー化学株式会社 (5195) 827億円 1193億円
株式会社ニチリン (5184) 486億円 737億円
藤倉コンポジット株式会社 (5121) 469億円 402億円
株式会社フコク (5185) 254億円 900億円
相模ゴム工業株式会社 (5194) 69億円 59億円
ゴム製品の企業一覧(全19社)→

AI分析(2026年3月期)

自動車部品電子材料
電動化対応製品開発グローバル生産体制見直し半導体・電子部品向け材料中期経営計画達成ESG経営

見通し: 2025年度は売上高微増、営業利益横ばいを計画。中期経営計画最終年度の2026年度に向け、収益性・資本効率性向上を目指し、持続可能な社会貢献と成長加速を図る。

強み: 伝動ベルト分野で自動車・産業機械・情報機器等に幅広く展開。高機能・高品質製品で社会基盤を支える。

懸念: 自動車産業への依存度約47%と高く、同産業の景気低迷や電動化への対応が経営課題。原材料価格高騰も影響。

リスク: 自動車産業の動向、原材料費高騰、為替変動、感染症・自然災害によるサプライチェーン寸断リスク。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

当社グループは、ベルト、建設資材等の製造・販売を主軸とする企業である。主要事業は、国内ベルト事業、海外ベルト事業、建設資材事業、そしてその他の事業で構成されている。国内ベルト事業では、自動車用、産業機械用、搬送用ベルトなどを、海外ベルト事業では、自動車用、産業機械用、OA機器用ベルトなどを、それぞれグローバルに展開している。建設資材事業では、建築用・土木用防水シート及び関連製品の製造・販売、土木防水工事を手掛けている。その他の事業には、設備機械、電子材料、サービス事業などが含まれる。100年の歴史で培われた「カガク」の力と、イノベーションを生み出すチャレンジ精神を基盤に、高機能・高精密・高品質な製品提供を通じて社会に貢献することを目指している。

直近決算ハイライト

2026年3月期において、売上高は前期比2.0%増の923億円となった。しかしながら、営業利益は同2.8%減の87億円と減益となった。これは、売上原価の増加や販売費及び一般管理費の増加が影響したものと考えられる。一方で、経常利益は同11.2%増の102億円と増益を達成した。これは、為替差益や投資有価証券売却益などの営業外収益の増加が寄与した結果である。親会社株主に帰属する当期純利益は、前期比18.4%減の74億円となった。これは、特別利益の減少などが影響した模様である。セグメント別では、国内ベルト事業の売上高は3.0%増、海外ベルト事業は4.5%増と堅調に推移した一方、建設資材事業は16.4%減と大きく落ち込んだ。

強みと競争優位性

当社の強みは、長年にわたり培ってきた「カガク」の力と、高機能・高精密・高品質な製品を提供できる技術力にある。特に、自動車産業向けベルトにおいては、電動化対応製品の開発を進めるなど、変化する市場ニーズに迅速に対応できる能力を有している。また、グローバルな生産・販売体制を構築しており、世界各国での事業展開を通じて、地域ごとの需要を取り込むことができる。さらに、直近決算では、自己資本比率が78.2%と高い水準を維持しており、強固な財務基盤が事業継続の安定性を支えている。顧客満足度向上への取り組みや、情報セキュリティ体制の整備、BCP策定など、事業リスクへの対応力も競争優位性の一因と言える。

リスク要因

当社グループは、事業を取り巻く様々なリスクに直面している。まず、自動車産業への売上依存度が高い(約47%)ため、同産業の景気低迷や構造変化(電動化の進展による内燃機関用ベルト需要の減少など)は業績に大きな影響を与える可能性がある。また、グローバルに生産・販売を行っているため、経済状況の変化、感染症の蔓延、戦争やテロ、災害といった地政学リスクや自然災害リスクも、サプライチェーンの寸断や需要の低迷を通じて業績に影響を及ぼす可能性がある。さらに、原材料価格の高騰や為替レートの変動、法規制の変更なども、コスト増加や収益性悪化のリスク要因となる。製品の品質問題やサイバー攻撃による情報漏えいリスクも、事業継続に影響を与える可能性がある。

投資テーマとの関連

当社の事業は、特に自動車産業の電動化という大きな潮流と密接に関連している。電動化対応製品の開発・販売に注力しており、EV(電気自動車)シフトの加速は、新たな成長機会となり得る。また、「その他」セグメントに含まれる電子材料分野では、半導体及び電子部品向けの導電性ペースト材を取り扱っており、半導体関連の投資テーマとも一定の接点を持つ。しかし、主力事業であるベルト事業が依然として内燃機関車向けに一定の比率を占めていることや、建設資材事業など、他の事業セグメントも広く手掛けていることから、特定の成長テーマへの特化というよりは、産業インフラを支える基盤技術を持つ企業としての側面が強いと言える。ESGへの取り組みも経営戦略に盛り込まれており、持続可能性を重視する投資家からの関心を集める可能性もある。

本ページの情報はEDINET有価証券報告書から機械的に抽出・加工したものであり、正確性・完全性を保証するものではありません。 財務プロファイルは全収録企業中の相対的な位置を示すもので、特定の企業の評価や投資判断を推奨・助言するものではありません。 投資に関する最終決定はご自身の判断で行ってください。