株式会社テクノロジーズ (5248) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 情報・通信業
AISaaS再生可能エネルギー
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
B
収益性
業種 291/649位
E
安定性
業種 650/657位
D
成長性
業種 485/637位
E
効率性
業種 616/657位
E
CF健全性
業種 569/656位
売上高
101億円
粗利率
34.8%
営業利益率
18.4%
純利益率
2.6%
ROE
17.5%
ROIC
11.5%
自己資本比率
6.5%
D/Eレシオ
6.48
有利子負債
99億円
ネットキャッシュ
-77億円
NC/時価総額
-84.5%
運転資本余剰*
-95億円
運転資本余剰/時価総額*
-104.0%
フリーCF
-16億円
FCFマージン
-15.4%
キャッシュ化率
-2.57倍
PBR
5.98倍
EV/EBITDA
7.9倍
PER
34.1倍
想定株価
537.8円
想定時価総額
91億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年1月期 101億円 35億円 3億円 19億円 21億円 17億円 3億円
2025年1月期 139億円 34億円 2億円 17億円 20億円 16億円 3億円
2024年1月期 71億円 18億円 1億円 8億円 10億円 7億円 1億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年1月期 233億円 131億円 116億円 63億円 15億円
2025年1月期 189億円 103億円 89億円 56億円 13億円
2024年1月期 162億円 84億円 67億円 60億円 9億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年1月期 22億円 22億円 34億円 99億円 1442万円 4305万円 -95億円
2025年1月期 18億円 27億円 32億円 74億円 3047万円 4493万円 -71億円
2024年1月期 31億円 24億円 20億円 85億円 1483万円 2億円 -36億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年1月期 -7億円 -9億円 19億円 -16億円
2025年1月期 4億円 -3億円 -14億円 8057万円
2024年1月期 10億円 15億円 7073万円 24億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年1月期 15.8円 90.0円 - - -454.7円 34.1倍 537.8円 91億円 16,922,400株 600株
2025年1月期 15.7円 74.2円 - - -333.4円 44.5倍 699.5円 118億円 16,922,400株 600株
2024年1月期 6.3円 55.9円 - - -320.6円 123.4倍 778.4円 132億円 16,922,400株 600株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年1月期 17.5% 1.1% 11.5% 34.8% 18.4% 20.9% 2.6% -15.4% 6.5% 6.48
2025年1月期 21.2% 1.4% 14.0% 24.7% 12.5% 14.1% 1.9% 0.6% 6.6% 5.92
2024年1月期 11.2% 0.7% 6.2% 25.4% 11.8% 13.6% 1.5% 34.2% 5.8% 9.04

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年1月期 -27.0% 7.7% 0.4% 111.3% - 123.0% -
2025年1月期 95.0% 106.4% 150.4% - - - 代表取締役社長 良原広樹
2024年1月期 562.9% 398.9% 42.3% - - - 代表取締役社長 良原広樹

業種比較(情報・通信業、656社中央値)

指標株式会社テクノロジーズ業種中央値
ROE17.5%11.1%
ROA1.1%6.6%
営業利益率18.4%8.6%
純利益率2.6%6.5%
自己資本比率6.5%62.0%
売上成長率-27.0%9.2%
PER34.1倍17.2倍
PBR5.98倍2.29倍
EV/EBITDA7.9倍7.8倍
NC/時価総額-84.5%20.5%
運転資本余剰/時価総額-104.0%6.6%
同業他社: NTT株式会社(9432)ソフトバンクグループ株式会社(9984)ソフトバンク株式会社(9434)KDDI株式会社(9433)株式会社エヌ・ティ・ティ・データ(9613)全657社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

情報・通信業で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
株式会社jig.jp (5244) 91億円 146億円
株式会社unerry (5034) 91億円 37億円
株式会社昭文社ホールディングス (9475) 90億円 67億円
アイサンテクノロジー株式会社 (4667) 90億円 76億円
株式会社アイキューブドシステムズ (4495) 90億円 37億円
キーウェアソリューションズ株式会社 (3799) 93億円 227億円
株式会社アクリート (4395) 88億円 88億円
トビラシステムズ株式会社 (4441) 94億円 28億円
情報・通信業の企業一覧(全657社)→

異常検知フラグ

2026年1月期: 高レバレッジ (D/E>5)
2025年1月期: 高レバレッジ (D/E>5)
2024年1月期: 高レバレッジ (D/E>5)

AI分析(2026年1月期)

AISaaS再生可能エネルギー
AI技術活用によるITソリューション事業強化SaaS事業(jobs, Circle)の拡大と黒字化再エネソリューション事業における太陽光発電スポーツDX事業(キックボクシングフェス)IT技術と再エネ事業のシナジー

見通し: ITソリューション事業は受託開発ソフトウェア市場の成長とAI需要拡大を背景に堅調。SaaS事業は継続投資により早期黒字化を目指し、再エネ事業は太陽光発電市場の拡大を捉え成長。全体として売上高・営業利益を重視し、M&Aも活用して事業拡大を目指す。

強み: AI・IT技術と再エネ事業のシナジー、SaaS事業のストック型ビジネスモデル、スポーツDXへの取り組み。

懸念: 遊技機向け映像ソフトウェア開発市場の低迷、SaaS事業の現時点での赤字、再エネ事業におけるFIT終了後の売電価格変動リスク。

リスク: ①法規制・政府施策変更リスク:再エネ事業は法的規制や固定価格買取制度の変更が影響。②市場環境変化リスク:遊技機市場の低迷や技術革新への対応遅れ、SaaS事業の早期黒字化遅延。③人材確保・育成リスク:優秀な人材の獲得競争激化によるコスト増・確保難。

AI詳細分析(2026年1月期)

事業概要

同社グループは、「テクノロジーでより面白く、より便利な世の中を創造する」というビジョンの下、多角的な事業展開を行っている。主要事業は、顧客ニーズに応じたシステム開発を行うITソリューション事業、人材派遣会社向け業務管理システム「jobs」やSales Enablementツール「Circle」を提供するSaaS事業、太陽光発電を中心とした再エネソリューション事業、そしてスポーツDX事業である。ITソリューション事業は、受託開発ソフトウェア市場の成長を背景に、AI関連開発の強化や高単価案件の獲得を通じて収益性向上を目指している。SaaS事業は、ストック型ビジネスモデルの特性を活かし、契約アカウント数の増加による収益安定化と利益率向上を目指す。再エネソリューション事業では、太陽光発電市場の成長機会を捉え、IT技術とのシナジーを追求し、PPA事業等での拡大を図る。スポーツDX事業では、キックボクシングフェス「GOAT」の開催を通じて競技の普及とブランド認知向上を目指している。これらの事業を通じて、顧客への価値創造と企業価値向上を目指す。

直近決算ハイライト

当該企業の直近決算における具体的な数値データは提供されていないため、詳細なハイライトの記述は困難である。しかし、提出された有価証券報告書テキストからは、各事業セグメントの現状認識と今後の戦略が読み取れる。ITソリューション事業においては、受託開発ソフトウェア市場の成長が見込まれるものの、AI関連開発の強化や外注費削減による営業利益率の改善が課題として挙げられている。SaaS事業については、現状セグメント損益は赤字であるが、ストック型ビジネスモデルの特性から早期黒字化と利益率向上を目指し、契約アカウント数増加に向けた施策を継続している。再エネソリューション事業では、太陽光発電市場の成長を取り込み、IT技術との連携による利益率向上と受注規模拡大を目指す方針が示されている。これらのセグメント別動向を踏まえ、今後、売上高と営業利益を主要な経営指標として、事業基盤の安定性と継続的な利益成長を目指していくことが示唆される。

強みと競争優位性

同社グループの強みは、映像ソフトウェア開発やAIといった先進技術領域における開発力と、ITソリューション、SaaS、再生エネルギー、スポーツDXといった多岐にわたる事業領域を持つことによるシナジー効果の追求にある。特に、ITソリューション事業においては、AI関連技術の開発強化に注力しており、これは将来的な市場成長が見込まれる分野での競争優位性につながる可能性がある。また、SaaS事業で提供する「jobs」や「Circle」は、それぞれの市場において多様化する働き方や顧客ニーズに対応する機能拡張を進めている。再生エネルギー分野では、IT技術を活用したソリューション提供により、既存の事業との差別化を図り、PPA事業等での効率化と利益率向上を目指す。これらの事業間での技術やノウハウの共有、人材育成への注力は、変化の速い市場環境において、柔軟かつ迅速な対応を可能にする基盤となりうる。さらに、顧客との強固な関係構築や、新規事業展開における戦略的なM&Aの活用も、持続的な成長に向けた競争優位性となりうる。

リスク要因

同社グループが認識する事業リスクは多岐にわたる。まず、再エネソリューション事業においては、関連法令の変更や政府施策(固定価格買取制度の変更等)の影響を受けやすい。ITソリューション事業、特にエンターテイメント関連映像ソフトウェア開発(遊技機向け)市場は、遊技機業界の規制や経済環境の悪化、半導体不足等による市場縮小のリスクがある。SaaS事業では、競合他社との価格競争や、技術革新のスピードへの対応遅れ、システム障害や情報セキュリティインシデント発生のリスクが存在する。また、優秀な人材の確保・育成の難しさや、新規事業展開における投資回収の不確実性、SaaS事業の早期黒字化の遅延なども経営成績に影響を与えうる要因である。さらに、代表取締役社長への経営依存、組織規模の小ささからくる内部管理体制の脆弱性、M&A実行に伴うリスクも潜在的な懸念事項として挙げられる。これらのリスクに対し、法令遵守、市場動向の注視、人材育成、セキュリティ対策強化、慎重な投資判断等の対応策を講じている。

投資テーマとの関連

同社グループは、複数の有望な投資テーマとの関連性を持っている。特に、AI(人工知能)分野においては、ITソリューション事業におけるAI関連受託開発の強化に注力しており、これは国内AI市場の成長予測とも合致しており、将来的な成長ドライバーとなる可能性を秘めている。また、SaaS事業は、DX(デジタルトランスフォーメーション)推進の流れの中で、業務効率化や生産性向上に貢献するツールを提供しており、企業のIT投資拡大の恩恵を受けることが期待できる。再生可能エネルギー分野では、カーボンニュートラル実現に向けた太陽光発電市場の拡大は、同社の再エネソリューション事業にとって追い風となる。PPA事業への注力は、持続可能な社会の実現に貢献するテーマとも合致している。スポーツDX事業は、スポーツ市場のデジタル化という新たな潮流に乗るものであり、将来的な成長が期待されるニッチな分野である。これらのテーマとの関連性を活かし、事業ポートフォリオの多様化とシナジー創出を通じて、企業価値向上を目指す姿勢がうかがえる。

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