株式会社テクノロジーズ (5248) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 情報・通信業
AISaaS再生可能エネルギー
財務プロファイル(全4181社中の相対位置)
B
収益性
業種 297/659位
E
安定性
業種 658/666位
D
成長性
業種 492/641位
E
効率性
業種 620/666位
E
CF健全性
業種 574/666位
売上高
101億円
粗利率
34.8%
営業利益率
18.4%
純利益率
2.6%
ROE
17.5%
ROIC
11.5%
自己資本比率
6.5%
D/Eレシオ
6.48
有利子負債
99億円
ネットキャッシュ
-77億円
NC/時価総額
-84.5%
運転資本余剰*
-95億円
運転資本余剰/時価総額*
-104.0%
フリーCF
-16億円
FCFマージン
-15.4%
キャッシュ化率
-2.57倍
PBR
5.98倍
EV/EBITDA
7.9倍
PER
34.1倍
想定株価
537.8円
想定時価総額
91億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年1月期 101億円 35億円 3億円 19億円 21億円 17億円 3億円
2025年1月期 139億円 34億円 2億円 17億円 20億円 16億円 3億円
2024年1月期 71億円 18億円 1億円 8億円 10億円 7億円 1億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年1月期 233億円 131億円 116億円 63億円 15億円
2025年1月期 189億円 103億円 89億円 56億円 13億円
2024年1月期 162億円 84億円 67億円 60億円 9億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年1月期 22億円 22億円 34億円 99億円 1442万円 4305万円 -95億円
2025年1月期 18億円 27億円 32億円 74億円 3047万円 4493万円 -71億円
2024年1月期 31億円 24億円 20億円 85億円 1483万円 2億円 -36億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年1月期 -7億円 -9億円 19億円 -16億円
2025年1月期 4億円 -3億円 -14億円 8057万円
2024年1月期 10億円 15億円 7073万円 24億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年1月期 15.8円 90.0円 - - -454.7円 34.1倍 537.8円 91億円 16,922,400株 600株
2025年1月期 15.7円 74.2円 - - -333.4円 44.5倍 699.5円 118億円 16,922,400株 600株
2024年1月期 6.3円 55.9円 - - -320.6円 123.4倍 778.4円 132億円 16,922,400株 600株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年1月期 17.5% 1.1% 11.5% 34.8% 18.4% 20.9% 2.6% -15.4% 6.5% 6.48
2025年1月期 21.2% 1.4% 14.0% 24.7% 12.5% 14.1% 1.9% 0.6% 6.6% 5.92
2024年1月期 11.2% 0.7% 6.2% 25.4% 11.8% 13.6% 1.5% 34.2% 5.8% 9.04

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年1月期 -27.0% 7.7% 0.4% 111.3% - 123.0% -
2025年1月期 95.0% 106.4% 150.4% - - - 代表取締役社長 良原広樹
2024年1月期 562.9% 398.9% 42.3% - - - 代表取締役社長 良原広樹

業種比較(情報・通信業、665社中央値)

指標株式会社テクノロジーズ業種中央値
ROE17.5%11.1%
ROA1.1%6.5%
営業利益率18.4%8.7%
純利益率2.6%6.6%
自己資本比率6.5%62.1%
売上成長率-27.0%9.2%
PER34.1倍16.8倍
PBR5.98倍2.17倍
EV/EBITDA7.9倍7.5倍
NC/時価総額-84.5%20.8%
運転資本余剰/時価総額-104.0%6.6%
同業他社: NTT株式会社(9432)ソフトバンクグループ株式会社(9984)ソフトバンク株式会社(9434)KDDI株式会社(9433)株式会社エヌ・ティ・ティ・データ(9613)全666社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

情報・通信業で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
株式会社jig.jp (5244) 91億円 146億円
株式会社グリッド (5582) 91億円 31億円
株式会社昭文社ホールディングス (9475) 90億円 67億円
アイサンテクノロジー株式会社 (4667) 90億円 76億円
キーウェアソリューションズ株式会社 (3799) 93億円 227億円
株式会社アクリート (4395) 88億円 88億円
トビラシステムズ株式会社 (4441) 94億円 28億円
株式会社Jストリーム (4308) 88億円 120億円
情報・通信業の企業一覧(全666社)→

異常検知フラグ

2026年1月期: 高レバレッジ (D/E>5)
2025年1月期: 高レバレッジ (D/E>5)
2024年1月期: 高レバレッジ (D/E>5)

AI分析(2026年1月期)

AISaaS再生可能エネルギー
AI技術活用によるITソリューション事業強化SaaS事業(jobs, Circle)の拡大と黒字化再エネソリューション事業における太陽光発電スポーツDX事業(キックボクシングフェス)IT技術と再エネ事業のシナジー

見通し: ITソリューション事業は受託開発ソフトウェア市場の成長とAI需要拡大を背景に堅調。SaaS事業は継続投資により早期黒字化を目指し、再エネ事業は太陽光発電市場の拡大を捉え成長。全体として売上高・営業利益を重視し、M&Aも活用して事業拡大を目指す。

強み: AI・IT技術と再エネ事業のシナジー、SaaS事業のストック型ビジネスモデル、スポーツDXへの取り組み。

懸念: 遊技機向け映像ソフトウェア開発市場の低迷、SaaS事業の現時点での赤字、再エネ事業におけるFIT終了後の売電価格変動リスク。

リスク: ①法規制・政府施策変更リスク:再エネ事業は法的規制や固定価格買取制度の変更が影響。②市場環境変化リスク:遊技機市場の低迷や技術革新への対応遅れ、SaaS事業の早期黒字化遅延。③人材確保・育成リスク:優秀な人材の獲得競争激化によるコスト増・確保難。

AI詳細分析(2026年1月期)

事業概要

同社グループは、「テクノロジーでより面白く、より便利な世の中を創造する」というビジョンの下、多岐にわたる事業を展開しています。主要な事業領域は、ITソリューション事業、SaaS事業、再エネソリューション事業、そしてスポーツDX事業です。ITソリューション事業では、顧客のニーズに応じたシステム開発や、AI関連の受託開発に注力しています。SaaS事業では、人材派遣会社向けの業務管理システム「jobs」や、Sales Enablementツール「Circle」を提供しており、ストック型ビジネスモデルの拡大を目指しています。再エネソリューション事業では、太陽光発電を中心に、IT技術を活用した効率化や提案力強化により、事業拡大を図っています。スポーツDX事業では、キックボクシングイベント「GOAT」の開催を通じて、競技の普及とブランド認知向上に取り組んでいます。これらの事業を通じて、顧客への価値創造と企業価値の向上を目指しています。

直近決算ハイライト

2026年1月期の決算では、売上高は101億円となり、前期比27.0%の減少となりました。一方で、営業利益は19億円で前期比7.7%の増加、経常利益は17億円で前期比4.8%の増加と、収益性は改善傾向にあります。当期純利益は3億円で、前期比0.4%の微増にとどまりました。純資産は15億円と前期比21.3%増加し、総資産は233億円で同22.8%増加しました。現金及び預金も22億円に達し、同21.6%増加しています。しかし、営業キャッシュ・フローはマイナス7億円となり、前期比で大幅な減少を示しました。これは、事業拡大に向けた先行投資や、売上減少に伴うキャッシュフローの圧迫などが影響していると考えられます。EPSは15.77円で、前期比0.3%の増加でした。

強みと競争優位性

同社グループの強みは、ITソリューション事業で培ってきた開発実績と、AI等のデジタル技術への注力にあります。受託開発ソフトウェア市場は堅調な成長が見込まれており、特にAI関連の需要増加は追い風となります。また、SaaS事業においては、継続的に収益が積み上がるストック型ビジネスモデルの特性を活かし、長期的な収益安定化を目指しています。人材派遣会社向け業務管理システム「jobs」やSales Enablementツール「Circle」は、多様化する働き方や営業活動の効率化ニーズに応えるものです。再エネソリューション事業では、IT技術とのシナジーを活かし、太陽光発電市場の成長を取り込もうとしています。これらの事業ポートフォリオと、成長分野への積極的な投資姿勢が、同社の競争優位性を支えています。

リスク要因

同社グループが直面するリスクとして、まず事業環境に関するものがあります。再エネソリューション事業は、法令や政府施策の変更、固定価格買取制度(FIT)の終了による影響を受ける可能性があります。ITソリューション事業では、遊技機向け映像ソフトウェア開発市場の動向や、技術革新のスピードへの対応が課題となります。SaaS事業においては、競合他社の存在や、新規事業の黒字化に時間を要するリスクがあります。また、人材の確保と育成は、事業拡大に不可欠ですが、採用競争の激化によるコスト増加のリスクも抱えています。システム障害や情報セキュリティに関するリスクも、ITサービスを提供する上で常に考慮すべき点です。さらに、代表取締役社長への依存度が高い点や、小規模組織であることに起因する内部管理体制への影響も潜在的なリスクとして挙げられます。

投資テーマとの関連

同社グループは、AI(人工知能)、DX(デジタルトランスフォーメーション)、再生可能エネルギーといった、現代の主要な投資テーマに深く関わっています。ITソリューション事業におけるAI関連の受託開発強化は、AI市場の成長を取り込む戦略です。DX推進は、ITサービス市場全体の拡大基調に乗り、SaaS事業の成長とも連動します。特に、生産年齢人口減少という日本の構造的課題解決の手段としてAIやDXへの期待は高く、同社の事業展開はこれらのテーマと親和性が高いと言えます。再エネソリューション事業は、カーボンニュートラル社会実現に向けた再生可能エネルギーの普及という、長期的なメガトレンドに合致しています。これらの成長テーマへの注力は、同社の将来的な成長ポテンシャルを示唆しています。

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