アネスト岩田株式会社 (6381) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 機械
省エネ
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
B
収益性
業種 59/230位
B
安定性
業種 76/230位
C
成長性
業種 111/230位
C
効率性
業種 54/230位
B
CF健全性
業種 84/230位
売上高
559億円
粗利率
46.8%
営業利益率
10.0%
純利益率
9.6%
ROE
10.5%
ROIC
7.3%
自己資本比率
68.0%
D/Eレシオ
0.05
有利子負債
27億円
ネットキャッシュ
154億円
NC/時価総額
24.4%
運転資本余剰*
44億円
運転資本余剰/時価総額*
7.0%
フリーCF
38億円
FCFマージン
6.8%
キャッシュ化率
1.52倍
PBR
1.24倍
EV/EBITDA
6.1倍
PER
11.7倍
想定株価
1591.7円
想定時価総額
630億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 559億円 261億円 23億円 56億円 79億円 77億円 54億円
2025年3月期 544億円 253億円 23億円 59億円 82億円 71億円 43億円
2024年3月期 534億円 245億円 20億円 62億円 82億円 80億円 49億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 746億円 475億円 137億円 34億円 507億円
2025年3月期 692億円 452億円 122億円 35億円 469億円
2024年3月期 661億円 406億円 128億円 33億円 442億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 181億円 126億円 119億円 27億円 52億円 4億円 44億円
2025年3月期 177億円 119億円 104億円 29億円 32億円 6億円 55億円
2024年3月期 146億円 121億円 98億円 31億円 63億円 7億円 18億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 81億円 -43億円 -39億円 38億円
2025年3月期 97億円 -33億円 -39億円 65億円
2024年3月期 68億円 -13億円 -36億円 55億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 136.0円 1288.4円 87.0円 63.9% 387.9円 11.7倍 1591.7円 630億円 41,745,505株 2,156,400株
2025年3月期 108.2円 1190.9円 45.0円 41.6% 374.3円 10.6倍 1147.0円 454億円 41,745,505株 2,156,400株
2024年3月期 122.1円 1109.7円 49.0円 40.1% 288.8円 11.1倍 1355.6円 542億円 41,745,505株 1,795,500株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 10.5% 7.2% 7.3% 46.8% 10.0% 14.1% 9.6% 6.8% 68.0% 0.05
2025年3月期 9.1% 6.2% 8.3% 46.5% 10.8% 15.1% 7.9% 11.9% 67.7% 0.06
2024年3月期 11.2% 7.4% 9.2% 45.8% 11.6% 15.3% 9.2% 10.3% 66.8% 0.07

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 2.8% -5.8% 25.3% 4.8% 9.4% -1.6% -
2025年3月期 1.8% -4.4% -13.3% 8.7% 6.8% 7.3% 代表取締役 社長執行役員三好栄祐
2024年3月期 10.1% 5.8% 12.5% 14.5% 6.6% 21.5% 代表取締役 社長執行役員深瀬真一

業種比較(機械、229社中央値)

指標アネスト岩田株式会社業種中央値
ROE10.5%7.1%
ROA7.2%4.3%
営業利益率10.0%8.2%
純利益率9.6%6.5%
自己資本比率68.0%65.2%
売上成長率2.8%3.1%
PER11.7倍13.4倍
PBR1.24倍0.91倍
EV/EBITDA6.1倍6.2倍
NC/時価総額24.4%13.1%
運転資本余剰/時価総額7.0%-2.1%
同業他社: ダイキン工業株式会社(6367)三菱重工業株式会社(7011)株式会社小松製作所(6301)株式会社 クボタ(6326)株式会社ジェイテクト(6473)全230社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

機械で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
日本トムソン株式会社 (6480) 608億円 630億円
三菱化工機株式会社 (6331) 673億円 842億円
アイダエンジニアリング株式会社 (6118) 582億円 786億円
旭ダイヤモンド工業株式会社 (6140) 573億円 420億円
株式会社イワキ (6237) 552億円 477億円
理想科学工業株式会社 (6413) 709億円 790億円
株式会社マースグループホールディングス (6419) 551億円 323億円
株式会社サトー (6287) 715億円 1634億円
機械の企業一覧(全230社)→

AI分析(2026年3月期)

省エネ
M&Aによる新領域創出海外市場への重点投資DX推進(データ・生成AI活用)オイルフリー技術による省エネ・CO2削減サプライチェーンの最適化

見通し: 中期経営計画では2028年3月期に売上高620億円以上、営業利益61.7億円以上を目指す。海外市場を成長の主戦場と位置づけ、M&Aや新規事業、DX推進により、持続的成長と収益体質強化を図る。

強み: 創業以来培ってきた塗装機器・空気圧縮機の技術力。オイルフリー技術による省エネ・CO2削減貢献。グローバルな事業展開とサプライチェーン強化。

懸念: 海外販売比率が高いゆえの為替変動リスク。M&A後の統合リスク。IT戦略実行の遅延や、人材確保・定着の課題。

リスク: 事業環境の変化(為替変動、法令変更)、製品の品質問題(損害賠償、信頼失墜)、M&Aの統合リスク(期待効果未達、価値低下)、人材確保・活用(人材流出、企業価値向上遅延)、IT投資の遅延・失敗。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

E01554は、創業以来、塗装機器および空気圧縮機といった製品とその関連サービスをグローバル市場に提供することで、ものづくり産業に貢献してきた企業です。事業は主にエアエナジー事業とコーティング事業の二つを柱としており、その他にコンシューマー向け製品やモビリティアフターサービスなども展開しています。エアエナジー事業では、圧縮機や真空機器を、コーティング事業では塗装機器や塗装設備などを主力製品としています。製品の多くはBtoB向けですが、一部コンシューマー向け製品も手掛けています。海外販売比率が過半を占めるグローバル企業であり、多様な市場環境への対応力が求められています。2026年3月期においては、売上高559億円を計上し、前期比2.8%増と堅調な推移を示しました。

直近決算ハイライト

2026年3月期の連結業績は、売上高が前期比2.8%増の559億円となりました。営業利益は前期比5.8%減の56億円と減益でしたが、経常利益は同8.1%増の77億円、親会社株主に帰属する当期純利益は同25.3%増の54億円と大幅な増益を達成しました。ROEは11.0%となり、前年同期比で1.6ポイント上昇しました。純資産は同6.9%増の443億円、総資産は同7.9%増の746億円と、いずれも増加傾向にあります。営業活動によるキャッシュ・フローは81億円の収入でしたが、前期比では16.4%の減少となりました。これは主に、持分法適用会社からの配当金の変動や棚卸資産の増減額による影響が大きかったと分析されます。株主還元においては、1株配当が前期比93.3%増の87円と大幅に増加しており、株主還元の姿勢を強めています。

強みと競争優位性

同社の強みは、長年にわたり培ってきた塗装機器および空気圧縮機分野における技術力とグローバルな販売・サービスネットワークにあります。特に、エアエナジー事業におけるオイルフリースクロール圧縮機は、エネルギー効率の高さとCO2排出削減への貢献という点で、環境意識の高まりを背景に競争優位性を発揮しています。コーティング事業においても、VOC排出量削減に貢献するコーティング技術や機器開発に注力しており、持続可能性への配慮は顧客からの評価を高める要因となります。また、M&Aを含む事業拡大戦略を積極的に推進しており、新たな事業領域の開拓や既存事業基盤の強化を図ることで、市場変化への対応力と成長機会の獲得を目指しています。グローバル市場での経験は、多様な顧客ニーズへの対応や、各国の法規制・商習慣への理解といった面でも強みとなっています。

リスク要因

事業を取り巻くリスクとしては、まず急速に変化する事業環境への適応が挙げられます。海外依存度の高い事業構造のため、為替変動リスクや各国の法規制・政策変更による影響を受けやすい状況にあります。また、製品の品質維持は、欠陥による損害賠償や顧客信頼失墜のリスクに直結するため、厳格な品質管理体制が不可欠です。M&Aを含む事業拡大戦略においては、統合プロセスの不備や期待したシナジー効果が得られないリスクが存在します。人材確保・育成も重要な課題であり、市場環境の変化に合わせた採用・育成方針の見直しが不十分な場合、人材流出のリスクも伴います。さらに、グローバル展開に伴うサイバー攻撃や情報漏洩、地政学的リスク(戦争、テロ、自然災害など)も、事業運営や経営成績に重大な影響を及ぼす可能性があります。

投資テーマとの関連

同社は、持続可能な社会の実現に貢献する製品開発に注力しており、これが環境(Environment)関連の投資テーマと強く結びついています。特に、エアエナジー事業における省エネルギー性能の高いオイルフリー圧縮機はCO2排出削減に貢献し、コーティング事業ではVOC排出削減に繋がる技術開発を進めています。これらの取り組みは、ESG投資の観点からも注目される可能性があります。また、中期経営計画においてDXの推進、特にデータや生成AI技術の活用を掲げており、これはAI・DXといったデジタル変革関連の投資テーマとも関連があります。M&Aを含む新規事業の開拓は、将来的な成長ドライバーとして、革新的な技術やサービスへの投資という側面からも、投資家の関心を引く可能性があります。グローバルな事業展開は、国際情勢や経済成長といったマクロ経済テーマとも連動します。

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