日本トムソン株式会社 (6480) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 機械
半導体自動車部品半導体製造装置ロボティクスIoT省エネ
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
C
収益性
業種 140/230位
C
安定性
業種 147/230位
A
成長性
業種 5/230位
D
効率性
業種 187/230位
A
CF健全性
業種 54/230位
売上高
630億円
粗利率
32.0%
営業利益率
6.5%
純利益率
6.5%
ROE
4.9%
ROIC
2.5%
自己資本比率
66.3%
D/Eレシオ
0.37
有利子負債
305億円
ネットキャッシュ
-76億円
NC/時価総額
-12.5%
運転資本余剰*
5億円
運転資本余剰/時価総額*
0.8%
フリーCF
58億円
FCFマージン
9.1%
キャッシュ化率
2.33倍
PBR
0.73倍
EV/EBITDA
9.3倍
PER
14.6倍
想定株価
853.1円
想定時価総額
608億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 630億円 202億円 32億円 41億円 73億円 52億円 41億円
2025年3月期 544億円 171億円 32億円 16億円 48億円 18億円 10億円
2024年3月期 550億円 180億円 33億円 32億円 65億円 45億円 27億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 1255億円 792億円 225億円 198億円 831億円
2025年3月期 1207億円 792億円 170億円 280億円 755億円
2024年3月期 1192億円 775億円 254億円 176億円 761億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 230億円 352億円 172億円 305億円 144億円 - 5億円
2025年3月期 227億円 388億円 140億円 349億円 111億円 - 56億円
2024年3月期 190億円 418億円 134億円 327億円 118億円 - -64億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 95億円 -37億円 -62億円 58億円
2025年3月期 64億円 -34億円 9億円 30億円
2024年3月期 -25億円 -53億円 76億円 -78億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 58.5円 1191.0円 29.5円 50.4% -106.3円 14.6倍 853.1円 608億円 73,501,425株 2,258,600株
2025年3月期 14.2円 1092.6円 19.0円 134.0% -173.6円 34.3倍 485.9円 342億円 73,501,425株 3,079,800株
2024年3月期 37.8円 1104.3円 19.0円 50.2% -195.1円 17.0倍 642.2円 452億円 73,501,425株 3,108,500株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 4.9% 3.2% 2.5% 32.0% 6.5% 11.6% 6.5% 9.1% 66.3% 0.37
2025年3月期 1.3% 0.8% 1.0% 31.5% 2.9% 8.9% 1.8% 5.5% 62.6% 0.46
2024年3月期 3.5% 2.2% 2.0% 32.7% 5.8% 11.8% 4.9% -14.1% 63.8% 0.43

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 15.9% 157.7% 316.1% -2.6% 7.3% -24.3% -
2025年3月期 -1.2% -49.7% -63.4% -4.4% 2.8% -35.4% 代表取締役社長 細野幹人
2024年3月期 -19.4% -66.5% -64.2% 7.5% -0.9% - 代表取締役社長 宮地茂樹

業種比較(機械、229社中央値)

指標日本トムソン株式会社業種中央値
ROE4.9%7.1%
ROA3.2%4.4%
営業利益率6.5%8.3%
純利益率6.5%6.6%
自己資本比率66.3%65.2%
売上成長率15.9%3.0%
PER14.6倍13.2倍
PBR0.73倍0.91倍
EV/EBITDA9.3倍6.1倍
NC/時価総額-12.5%13.1%
運転資本余剰/時価総額0.8%-2.1%
同業他社: ダイキン工業株式会社(6367)三菱重工業株式会社(7011)株式会社小松製作所(6301)株式会社 クボタ(6326)株式会社ジェイテクト(6473)全230社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

機械で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
アネスト岩田株式会社 (6381) 630億円 559億円
アイダエンジニアリング株式会社 (6118) 582億円 786億円
旭ダイヤモンド工業株式会社 (6140) 573億円 420億円
株式会社イワキ (6237) 552億円 477億円
株式会社マースグループホールディングス (6419) 551億円 323億円
三菱化工機株式会社 (6331) 673億円 842億円
株式会社AIRMAN (6364) 531億円 556億円
荏原実業株式会社 (6328) 517億円 412億円
機械の企業一覧(全230社)→

AI分析(2026年3月期)

半導体自動車部品
軸受・直動案内機器半導体製造装置向け工作機械向けグローバル体制再構築IK O中期経営計画2026

見通し: 工作機械や半導体製造装置向けを中心に需要が拡大しており、中期経営計画に基づき、グローバル体制再構築と収益力強化により成長を目指す。2025年度は売上15.9%増、営業利益249.6%増と大幅な増益を達成。

強み: 軸受・直動案内機器等で高い技術力を持ち、特定産業分野での競争優位性を確立。顧客密着型の提案営業による差別化。

懸念: 半導体製造装置や電子部品実装機等、特定産業分野への依存度が高く、需要変動の影響を受けやすい。また、主生産拠点の岐阜県への集中は、大規模災害発生時のリスクを高める。

リスク: 特定産業分野への売上比率が高く、需要変動による影響が大きい。主要生産拠点が岐阜県に集中しており、大規模災害発生時のリスク。為替変動リスク、海外事業活動における法規制変更や政治経済混乱のリスク。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

当社グループは、針状ころ軸受および直動案内機器、ならびに諸機械部品の製造・販売を主たる事業として展開する単一セグメント企業です。これらの製品は、エレクトロニクス関連機器、工作機械、自動車・自動二輪車、ロボット、建設機械、一般産業機械といった幅広い分野で使用されており、産業の基盤を支える重要な役割を担っています。特に、半導体製造装置や電子部品実装機、工作機械向けの需要が売上構成において相対的に高い比率を占めています。グローバルカンパニーへの発展を目指し、「IKO中期経営計画2026 Connect for Growth」を推進しており、顧客ニーズに密着した提案型営業を通じて、高付加価値な製品と技術サービスを提供することで、お客様に信頼され必要とされる企業であり続けることを目指しています。

直近決算ハイライト

2026年3月期の決算では、売上高は前期比15.9%増の630億円となりました。これは、国内外の半導体製造装置や工作機械、一般産業機械向け需要の回復が牽引した結果です。営業利益は前期比157.7%増の41億円と大幅な増加を達成しました。増収・増産効果に加え、売上原価率の改善(前期比1.3ポイント減の68.0%)が利益率向上に大きく貢献しました。経常利益も前期比180.4%増の52億円、親会社株主に帰属する当期純利益は同316.1%増の41億円となり、利益面で力強い回復を見せました。ROEは5.1%と前期から4.4ポイント上昇しました。部門別では、軸受等の売上が前期比17.9%増と特に好調でした。海外売上高比率は54.7%と前期より4.2ポイント上昇しており、グローバルな事業展開が業績を牽引しています。

強みと競争優位性

当社の強みは、半導体製造装置や工作機械といった高度な技術が要求される分野における長年の実績と、そこで培われた高い品質と信頼性にあると考えられます。顧客ニーズを的確に捉え、それらを製品開発に反映させる「お客様に密着した提案型営業活動」が、競合他社との差別化を実現し、強固な顧客基盤の構築に繋がっています。また、グローバルに展開する生産・販売体制は、多様化する市場の要求に迅速かつ柔軟に対応する能力を高めています。特に、ベトナムや中国に展開する海外生産子会社は、戦略的なプラットフォームとして、収益性向上に貢献しています。さらに、「IKO中期経営計画2026」においては、IoTやAIといった先端技術の進化に対応した新製品開発や、オープンイノベーションの推進、ESGへの取り組み強化を掲げており、持続的な成長に向けた競争優位性の維持・強化を図っています。

リスク要因

市場環境の変動は、当社の事業に影響を与える主要なリスクの一つです。特に、売上比率の高い半導体製造装置や電子部品実装機、工作機械といった特定産業分野における急激な需要縮小や、主要市場である日本、北米、欧州、アジアにおける景気後退は、経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。また、グローバルに事業を展開しているため、為替変動リスクも無視できません。為替予約等でヘッジを行ってはいますが、そのリスクを完全に排除することは困難です。さらに、海外諸国の法律・規制の変更や、政治・経済の混乱も事業活動に影響を与える可能性があります。製品開発においては、価格競争力よりも品質・性能で差別化を図っていますが、廉価な類似製品に需要が傾斜した場合、販売価格の設定が困難になるリスクも存在します。生産体制においては、需要の急激な変化への対応遅延や、原材料価格の高騰、部品調達の遅延・停止リスクがあります。

投資テーマとの関連

当社は、産業の基盤を支える重要機械要素である軸受や直動案内機器を製造しており、これらの製品は、IoT、AI、ロボットといった技術革新が進む分野、特にスマートファクトリー化や自動化が進む製造業において不可欠な要素です。半導体製造装置や工作機械向け製品は、半導体産業やFA(ファクトリーオートメーション)といった、AIやデータ活用を支える根幹技術に深く関連しています。また、カーボンニュートラル実現に向けた機械装置の小型化・省力化ニーズの高まりは、当社の環境負荷低減製品や省エネルギー製品への需要を後押しする可能性があります。このように、当社は直接的にAIや半導体、ロボティクスといった最先端の投資テーマに合致する製品を提供しており、これらの成長分野の発展と共に事業機会を拡大していくポテンシャルを有しています。

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