株式会社マースグループホールディングス (6419) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 機械
AIIoT
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
A
収益性
業種 32/230位
A
安定性
業種 12/230位
E
成長性
業種 198/230位
C
効率性
業種 115/230位
A
CF健全性
業種 25/230位
売上高
323億円
粗利率
53.3%
営業利益率
27.3%
純利益率
20.6%
ROE
7.8%
ROIC
7.1%
自己資本比率
91.0%
D/Eレシオ
0.01
有利子負債
6億円
ネットキャッシュ
383億円
NC/時価総額
69.5%
運転資本余剰*
346億円
運転資本余剰/時価総額*
62.7%
フリーCF
53億円
FCFマージン
16.5%
キャッシュ化率
1.18倍
PBR
0.64倍
EV/EBITDA
1.8倍
PER
8.3倍
想定株価
2987.3円
想定時価総額
551億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 323億円 172億円 6億円 88億円 94億円 97億円 66億円
2025年3月期 423億円 208億円 7億円 123億円 130億円 131億円 87億円
2024年3月期 366億円 198億円 6億円 117億円 123億円 125億円 86億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 943億円 526億円 44億円 41億円 857億円
2025年3月期 870億円 520億円 60億円 28億円 782億円
2024年3月期 840億円 492億円 103億円 24億円 712億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 390億円 70億円 41億円 6億円 209億円 - 346億円
2025年3月期 364億円 89億円 42億円 5億円 161億円 - 304億円
2024年3月期 294億円 116億円 60億円 5億円 166億円 - 190億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 78億円 -25億円 -28億円 53億円
2025年3月期 107億円 -6億円 -31億円 101億円
2024年3月期 64億円 -16億円 18億円 48億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 359.9円 4647.3円 150.0円 41.7% 2077.5円 8.3倍 2987.3円 551億円 22,720,000株 4,271,900株
2025年3月期 475.7円 4241.8円 195.0円 41.0% 1942.7円 6.6倍 3139.9円 579億円 22,720,000株 4,277,400株
2024年3月期 499.9円 3975.7円 150.0円 30.0% 1608.5円 6.5倍 3249.3円 582億円 22,720,000株 4,800,200株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 7.8% 7.0% 7.1% 53.3% 27.3% 29.1% 20.6% 16.5% 91.0% 0.01
2025年3月期 11.1% 10.0% 11.0% 49.3% 29.2% 30.9% 20.6% 23.9% 89.9% 0.01
2024年3月期 12.0% 10.2% 11.4% 54.2% 32.0% 33.7% 23.5% 13.2% 84.9% 0.01

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 -23.6% -28.7% -23.8% 16.6% 16.9% 28.7% -
2025年3月期 15.5% 5.5% 1.5% 40.9% 13.4% 98.4% 代表取締役社長 松波明宏
2024年3月期 79.8% 183.4% 173.0% 35.3% 8.5% 117.9% 代表取締役社長 松波明宏

業種比較(機械、229社中央値)

指標株式会社マースグループホールディングス業種中央値
ROE7.8%7.1%
ROA7.0%4.3%
営業利益率27.3%8.2%
純利益率20.6%6.5%
自己資本比率91.0%65.2%
売上成長率-23.6%3.1%
PER8.3倍13.4倍
PBR0.64倍0.91倍
EV/EBITDA1.8倍6.2倍
NC/時価総額69.5%13.1%
運転資本余剰/時価総額62.7%-2.1%
同業他社: ダイキン工業株式会社(6367)三菱重工業株式会社(7011)株式会社小松製作所(6301)株式会社 クボタ(6326)株式会社ジェイテクト(6473)全230社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

機械で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
株式会社イワキ (6237) 552億円 477億円
株式会社AIRMAN (6364) 531億円 556億円
旭ダイヤモンド工業株式会社 (6140) 573億円 420億円
アイダエンジニアリング株式会社 (6118) 582億円 786億円
荏原実業株式会社 (6328) 517億円 412億円
木村工機株式会社 (6231) 500億円 179億円
日本トムソン株式会社 (6480) 608億円 630億円
株式会社ソディック (6143) 487億円 806億円
機械の企業一覧(全230社)→

AI分析(2026年3月期)

AIIoT
アミューズメント向けシステムDX推進スマートソリューションホテル・レストラン事業M&A

見通し: 前期比減収減益となったが、スマートソリューション事業は堅調。今後はDX推進とM&Aによる成長分野への投資、グループシナジー創出で収益回復を目指す。2026年DX認定取得。

強み: アミューズメント向けシステムで高い市場シェア。DX推進でスマートソリューション事業も成長。ホテル・レストラン事業もインバウンド回復で堅調。

懸念: パチンコ業界の長期的な市場縮小。競合激化による利益率低下リスク。新札対応特需の一巡によるアミューズメント関連事業の減収減益。

リスク: パチンコホール業界の規制強化や市場縮小による業績への影響。競合激化によるシェア低下や利益率悪化。M&Aや投資における偶発債務や投資先企業の業績悪化リスク。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

当社グループは、アミューズメント関連事業、スマートソリューション関連事業、ホテル・レストラン関連事業の3つの主要セグメントで事業を展開しています。アミューズメント関連事業では、パチンコホール向けにプリペイドカードシステム「EVOALL」シリーズを中心に、ホール運営の効率化と収益最大化を支援するシステムを提供しています。市場シェアは23.9%を誇り、豊富なラインナップと顧客ニーズへのきめ細やかな対応が特徴です。スマートソリューション関連事業では、DXの拡大や労働人口不足を背景に、AIやIoTを活用した自動認識技術分野に注力しています。製造・物流・医療領域を中心に、AI画像認識システム「VisAI」シリーズやIoT対応の無人販売ソリューションなどを開発・販売し、省人化・効率化ニーズに応えています。ホテル・レストラン関連事業では、円安を背景としたインバウンド需要の拡大を捉え、立地特性を活かした集客戦略やサービス品質の向上に努めています。高級レストラン運営やホテル運営を通じて、顧客経験価値の最大化を目指しています。これらの事業を通じて、社会課題の解決と持続的な企業価値向上を目指す「開発型企業グループ」としての成長戦略を推進しています。

直近決算ハイライト

2026年3月期の決算は、売上高が323億円となり、前期比で23.6%の減少となりました。営業利益は88億円(同28.7%減)、経常利益は97億円(同25.9%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は66億円(同23.8%減)と、各利益段階で減収減益となりました。この主な要因として、アミューズメント関連事業における新紙幣発行に伴う特需が一巡したことが挙げられます。同事業の売上高は前期比29.9%減、セグメント利益は同28.9%減となりました。一方、スマートソリューション関連事業は売上高が前期比1.6%減となったものの、セグメント利益は同2.0%増と小幅ながら増加しました。ホテル・レストラン関連事業は、インバウンド需要の回復や集客努力により、売上高が同5.1%増、セグメント利益も同16.4%増と堅調に推移しました。純資産は766億円(前期比5.4%増)と増加しましたが、これは主に利益剰余金や有価証券評価差額金の増加によるものです。総資産は943億円(前期比8.3%増)と増加しました。営業キャッシュフローは78億円(前期比26.6%減)となり、投資活動による支出が24億80百万円、財務活動による支出が27億65百万円(主に配当金支払い)となりました。

強みと競争優位性

当社グループの強みは、開発型企業グループとして、顧客ニーズに合致した製品開発力と、それらを支える手厚いサービス体制にあります。アミューズメント関連事業では、「EVOALL」シリーズを中心とした豊富な製品ラインナップと、全国に配置されたサービスステーションによるきめ細やかなサポート体制が、競合他社との差別化要因となっています。市場シェア23.9%を維持していることは、この強固な顧客基盤と信頼の証と言えます。スマートソリューション関連事業においては、AIやIoTといった先進技術を活用し、製造、物流、医療といった成長分野における省人化・効率化ニーズに対応するソリューションを提供しています。特にAI画像認識システム「VisAI」シリーズやIoT自販機などは、その技術力と応用範囲の広さが競争優位性となっています。また、グループ全体でのDX推進は、業務プロセスの改革や新たな価値創造に繋がる重要な要素です。ホテル・レストラン事業においても、立地特性を活かした戦略や、インバウンド需要への的確な対応、CX(顧客経験価値)の最大化に向けた取り組みなどが、競争優位性を構築しています。これらの事業を包括する、顧客本位のものづくりと行き届いたサービス提供という経営方針が、総合的な競争力の源泉となっています。

リスク要因

当社グループの事業運営において、いくつかの重要なリスク要因が存在します。まず、アミューズメント関連事業は、主要顧客であるパチンコホールが「風営法」をはじめとする法的規制の影響を強く受けるため、これらの規制改正は業績に重大な影響を及ぼす可能性があります。また、競合他社との販売競争の激化は、利益率や市場シェアの低下を招くリスクがあります。債権の貸し倒れリスクも考慮すべき点であり、大口顧客の倒産は業績に影響を与える可能性があります。情報管理体制の不備による企業機密や顧客データの流出は、社会的信用の失墜に繋がりかねません。訴訟リスク、特に知的財産権侵害に関する訴訟や、M&Aにおける偶発債務や投資先企業の業績悪化なども、業績に影響を与える要因です。さらに、固定資産の減損会計適用や、想定を超える自然災害の発生も、財務状態や事業継続性にリスクをもたらす可能性があります。これらのリスクに対し、当社グループは法規制の動向を注視し、与信管理の徹底、情報管理体制の強化、訴訟リスクへの慎重な対応、自然災害への備えなどを講じていますが、これらのリスクが顕在化した場合、業績や財務状態に重要な影響を及ぼす可能性があります。

投資テーマとの関連

当社グループは、複数の投資テーマとの関連性を有しています。まず、スマートソリューション関連事業におけるAIやIoT技術の活用は、「AI・IoT」といったテーマと直結しています。特に、製造、物流、医療分野における自動認識技術や省人化ソリューションへの注力は、これらの先端技術の社会実装を推進するものです。また、DX認定事業者としての取り組みや、クラウド、AIを活用した事業推進、DX人材育成は、「デジタルトランスフォーメーション(DX)」という大きな潮流に乗っています。ホテル・レストラン関連事業におけるインバウンド需要への対応は、「インバウンド」関連の投資テーマと関連が深いです。円安を背景とした堅調な需要を取り込む戦略は、このテーマの恩恵を受ける可能性があります。さらに、M&Aを積極的に活用し、成長事業の促進や新規事業の創出を図る姿勢は、「M&A・事業再編」といったテーマにも合致すると考えられます。一方で、アミューズメント関連事業の主要顧客であるパチンコ業界は、遊技機の高機能化や市場環境の変化に左右される側面があり、直接的な投資テーマとの関連性は限定的かもしれませんが、関連技術への応用可能性は秘めています。総じて、AI、IoT、DXといった先進技術への取り組みが、今後の成長を牽引する可能性を秘めており、これらのテーマに関心のある投資家にとって注目すべき企業と言えるでしょう。

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