株式会社三共 (6417) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 機械
コンテンツゲーム
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
A
収益性
業種 3/230位
A
安定性
業種 13/230位
D
成長性
業種 182/230位
C
効率性
業種 40/230位
A
CF健全性
業種 13/230位
売上高
1792億円
粗利率
58.4%
営業利益率
34.9%
純利益率
26.1%
ROE
18.8%
ROIC
17.6%
自己資本比率
86.5%
D/Eレシオ
-
有利子負債
-
ネットキャッシュ
1924億円
NC/時価総額
50.0%
運転資本余剰*
1646億円
運転資本余剰/時価総額*
42.8%
フリーCF
347億円
FCFマージン
19.4%
キャッシュ化率
1.11倍
PBR
1.55倍
EV/EBITDA
2.9倍
PER
8.5倍
想定株価
1935.0円
想定時価総額
3846億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 1792億円 1047億円 30億円 625億円 655億円 640億円 468億円
2025年3月期 1918億円 1123億円 28億円 736億円 764億円 746億円 540億円
2024年3月期 1991億円 1107億円 29億円 725億円 754億円 732億円 538億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 2875億円 2300億円 278億円 95億円 2487億円
2025年3月期 3367億円 2945億円 419億円 98億円 2834億円
2024年3月期 2921億円 2515億円 314億円 92億円 2499億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 1924億円 156億円 21億円 - 64億円 - 1646億円
2025年3月期 2401億円 195億円 103億円 - 53億円 - 1982億円
2024年3月期 2054億円 158億円 104億円 - 66億円 - 1741億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 518億円 -171億円 -824億円 347億円
2025年3月期 580億円 -36億円 -198億円 545億円
2024年3月期 476億円 151億円 -1099億円 627億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 227.7円 1259.0円 90.0円 39.5% 968.2円 8.5倍 1935.0円 3846億円 230,000,000株 31,238,700株
2025年3月期 245.9円 1290.5円 100.0円 40.7% 1086.5円 8.8倍 2164.2円 4781億円 260,000,000株 39,071,000株
2024年3月期 203.8円 1139.1円 80.0円 39.3% 930.9円 8.2倍 1671.2円 3688億円 260,000,000株 39,301,800株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 18.8% 16.3% 17.6% 58.4% 34.9% 36.6% 26.1% 19.4% 86.5% -
2025年3月期 19.1% 16.0% 18.2% 58.6% 38.4% 39.8% 28.1% 28.4% 84.2% -
2024年3月期 21.5% 18.4% 20.3% 55.6% 36.4% 37.9% 27.0% 31.5% 85.5% -

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 -6.6% -15.1% -13.4% 4.4% 25.3% 2.2% -
2025年3月期 -3.7% 1.5% 0.4% 31.2% 19.6% 51.0% 代表取締役社長 石原明彦
2024年3月期 26.6% 23.9% 14.7% 50.7% 17.6% 122.4% 代表取締役社長 石原明彦

業種比較(機械、229社中央値)

指標株式会社三共業種中央値
ROE18.8%7.1%
ROA16.3%4.3%
営業利益率34.9%8.2%
純利益率26.1%6.5%
自己資本比率86.5%65.2%
売上成長率-6.6%3.1%
PER8.5倍13.4倍
PBR1.55倍0.91倍
EV/EBITDA2.9倍6.2倍
NC/時価総額50.0%13.1%
運転資本余剰/時価総額42.8%-2.1%
同業他社: ダイキン工業株式会社(6367)三菱重工業株式会社(7011)株式会社小松製作所(6301)株式会社 クボタ(6326)株式会社ジェイテクト(6473)全230社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

機械で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
DMG森精機株式会社 (6141) 3667億円 5150億円
三浦工業株式会社 (6005) 3594億円 2687億円
株式会社FUJI (6134) 4111億円 1806億円
株式会社竹内製作所 (6432) 3484億円 2253億円
ナブテスコ株式会社 (6268) 4410億円 3079億円
株式会社ハーモニック・ドライブ・システムズ (6324) 3280億円 596億円
フジテック株式会社 (6406) 4610億円 2413億円
CKD株式会社 (6407) 2852億円 1579億円
機械の企業一覧(全230社)→

異常検知フラグ

2025年3月期: 現金過多 (現金/総資産>70%)
2024年3月期: 現金過多 (現金/総資産>70%)
2022年3月期: 現金過多 (現金/総資産>70%)
2021年3月期: 極端なFCFマージン
2017年3月期: extreme_payout_ratio

AI分析(2026年3月期)

コンテンツ
パチンコ市場回復スマートパチスロ普及新価格方針「SANKYO エールプライス」ファン層拡大施策「KUGITAMA」プロジェクトパチスロ機事業のシェア向上

見通し: パチンコ市場は依然厳しいが、スマートパチスロ市場の堅調さを背景に、新価格方針やファン層拡大施策で回復を目指す。パチスロ機事業の巻き返しが鍵となる。

強み: 「創意工夫」の精神に基づく独創的な商品開発力。パチンコ機事業における長年のトップシェア。

懸念: パチンコ市場の低迷長期化と、新価格方針の効果が限定的になるリスク。

リスク: 主力である遊技機市場の環境悪化による販売不振。法規制の変更や知的財産権侵害リスク。部品調達難や価格高騰。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

当社グループは、株式会社SANKYOを中心に、子会社6社および関連会社1社で構成される企業集団であり、パチンコ機およびパチスロ機の製造販売を主軸として事業を展開しています。具体的には、パチンコ機関連事業、パチスロ機関連事業、補給機器関連事業、そして不動産賃貸収入や一般成形部品販売などを手掛けるその他の事業セグメントに分かれています。パチンコ機関連事業では、パチンコ機本体や関連部品の販売に加え、ロイヤリティ収入も得ています。パチスロ機関連事業も同様に、本体および部品販売、ロイヤリティ収入が収益源です。補給機器関連事業では、パチンコ・パチスロ店向けの補給装置やカードシステム機器、ホール設備周辺機器の販売を手掛けています。これらの事業を通じて、健全なレジャーの発展と心豊かな社会づくりに貢献することを目指しており、特に遊技機関連事業においては、高い収益性を見込める分野に経営資源を集中することで、遊技産業の活性化と持続的な企業価値の向上を図っています。

直近決算ハイライト

2026年3月期の連結決算は、売上高が1,792億円で前期比6.6%減、営業利益は625億円で同15.1%減、経常利益は640億円で同14.2%減、親会社株主に帰属する当期純利益は468億円で同13.4%減となりました。パチンコ市場は「ラッキートリガー3.0プラス」搭載機種の登場やスマートパチンコ機の普及により一部活性化の兆しが見られたものの、市場全体の総販売台数は前期を下回りました。一方、パチスロ市場はヒット機種が継続して登場し堅調を維持しましたが、型式試験の適合率低迷による新機種供給への影響が見られました。パチンコ機関連事業は、主力タイトルに加え、「ラッキートリガー3.0プラス」搭載機種や新規タイアップ機種を投入し、販売台数シェア30%以上を達成し4期連続トップシェアを獲得しましたが、売上高は前期比11.2%増の1,198億円、営業利益は同12.7%増の493億円となりました。対照的に、パチスロ機関連事業は、型式試験適合遅延により新規4タイトル投入に留まり、販売台数シェアで二桁を維持したものの、売上高は同31.6%減の434億円、営業利益は同47.0%減の189億円と大幅な減少となりました。補給機器関連事業も売上高、営業利益ともに減少しました。売上高営業利益率は、収益性の高いパチスロ機の販売減少が響き前期比では低下しましたが、34.9%と高水準を維持しました。自己資本当期純利益率(ROE)は17.6%となりました。

強みと競争優位性

当社グループの強みは、長年にわたり培ってきたパチンコ・パチスロ機の開発・製造・販売における高い技術力とノウハウにあります。「独創的な商品」を提供することで、ファンやパーラーからの信頼と支持を獲得し、パチンコ機関連事業では業界トップクラスの販売シェアを確保しています。また、パチスロ機関連事業においても、ヒットタイトルの創出やアライアンス強化により、トップグループとしての地位を確立するべく注力しています。補給機器関連事業においては、遊技機本体の提供と合わせて、パーラー運営に必要な様々な製品をワンストップで提供できる体制を構築していることも、顧客ニーズへの対応力を高める強みとなっています。さらに、遊技機の二次利用コンテンツ展開や、漫画・アニメ等のコンテンツIP創出・展開といった新規事業への取り組みは、既存事業との相乗効果を生み出し、持続的な企業価値向上に繋がる可能性を秘めています。これらの多様な事業展開と、市場ニーズに柔軟に対応しようとする姿勢が、競争の激しい遊技機市場において、同社が確固たる地位を築くための基盤となっています。

リスク要因

当社の事業運営における主要なリスクとして、まず市場環境の変化が挙げられます。遊技機販売の主要顧客であるパーラーの経営環境悪化や、遊技機に対するファンの評価が厳しくなる中で、市場ニーズの変化に開発着手後の市場ニーズの変化に柔軟に対応できなかった場合、販売計画や経営成績に影響を与える可能性があります。また、遊技機の開発には期間を要するため、開発後の市場ニーズとの乖離が生じるリスクがあります。次に、法的規制の変更です。「風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律」をはじめとする法規制に重大な変更が加えられた場合、事業に影響を及ぼす可能性があります。さらに、知的財産権を巡る係争リスクも存在します。タイアップ機種の増加に伴い、キャラクター等の肖像権や著作権に関する係争が増加する可能性があり、侵害行為が認められた場合には経営成績に影響を与える恐れがあります。加えて、新機種開発における型式試験の長期化や不適合のリスク、感染症拡大によるパーラーの稼働低下やサプライチェーンの混乱、電子部品・原材料の調達難や価格高騰なども、業績に影響を与える要因となり得ます。

投資テーマとの関連

当社グループは、遊技機、特にパチンコ・パチスロ機の製造販売を主たる事業としており、直接的なAI、半導体、EV、防衛といった先端技術や政策的な投資テーマとの関連性は限定的です。しかしながら、遊技機には高度な電子部品や半導体が多数使用されており、その調達においては半導体市場の動向が影響を受ける可能性があります。また、近年の遊技機開発においては、より高度なグラフィックスやインタラクティブな体験を提供するために、デジタル技術やソフトウェア開発の重要性が増しています。将来的に、VR/AR技術の導入や、データ分析に基づいた遊技機開発、あるいはeスポーツとの連携などが進む可能性も考えられ、間接的にデジタル化やエンターテイメント関連の投資テーマと結びつく余地はあるかもしれません。しかし、現時点では、これらの投資テーマとの直接的な関連性は薄く、事業の主軸はあくまで既存の遊技機市場の動向に依存すると言えます。

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