株式会社堀場製作所 (6856) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 電気機器
再生可能エネルギー医療機器半導体自動車部品DXESG
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
A
収益性
業種 33/248位
B
安定性
業種 116/249位
C
成長性
業種 108/247位
C
効率性
業種 85/249位
B
CF健全性
業種 61/249位
売上高
3331億円
粗利率
43.9%
営業利益率
15.9%
純利益率
11.1%
ROE
10.7%
ROIC
9.0%
自己資本比率
67.1%
D/Eレシオ
0.19
有利子負債
665億円
ネットキャッシュ
960億円
NC/時価総額
14.3%
運転資本余剰*
445億円
運転資本余剰/時価総額*
6.6%
フリーCF
295億円
FCFマージン
8.8%
キャッシュ化率
1.47倍
PBR
1.93倍
EV/EBITDA
8.7倍
PER
18.1倍
想定株価
15956.0円
想定時価総額
6701億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2025年12月期 3331億円 1464億円 132億円 530億円 662億円 542億円 371億円
2024年12月期 3174億円 1369億円 127億円 483億円 610億円 502億円 336億円
2023年12月期 2906億円 1274億円 121億円 473億円 594億円 483億円 403億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2025年12月期 5183億円 3522億円 1180億円 517億円 3480億円
2024年12月期 4816億円 3368億円 1003億円 666億円 3140億円
2023年12月期 4490億円 3186億円 1011億円 642億円 2830億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2025年12月期 1625億円 947億円 822億円 665億円 171億円 20億円 445億円
2024年12月期 1440億円 977億円 826億円 644億円 160億円 11億円 437億円
2023年12月期 1306億円 995億円 715億円 604億円 157億円 13億円 295億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2025年12月期 544億円 -249億円 -120億円 295億円
2024年12月期 403億円 -176億円 -159億円 228億円
2023年12月期 167億円 -73億円 -210億円 93億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2025年12月期 883.5円 8286.1円 450.0円 50.9% 2285.7円 18.1倍 15956.0円 6701億円 42,233,000株 237,300株
2024年12月期 799.4円 7485.1円 270.0円 33.8% 1896.4円 11.4倍 9153.6円 3840億円 42,233,000株 280,700株
2023年12月期 953.7円 6695.3円 290.0円 30.4% 1659.8円 11.6倍 11034.4円 4664億円 42,532,000株 263,000株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2025年12月期 10.7% 7.2% 9.0% 43.9% 15.9% 19.9% 11.1% 8.8% 67.1% 0.19
2024年12月期 10.7% 7.0% 8.9% 43.1% 15.2% 19.2% 10.6% 7.2% 65.2% 0.21
2023年12月期 14.2% 9.0% 9.6% 43.8% 16.3% 20.4% 13.9% 3.2% 63.0% 0.21

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2025年12月期 5.0% 9.7% 10.4% 7.2% 12.2% 5.0% 代表取締役社長 足立正之
2024年12月期 9.2% 2.2% -16.7% 12.3% 9.7% 14.7% 代表取締役社長 足立正之
2023年12月期 7.6% 3.2% 18.3% 15.8% 6.7% 33.9% 代表取締役社長 足立正之

業種比較(電気機器、248社中央値)

指標株式会社堀場製作所業種中央値
ROE10.7%6.9%
ROA7.2%4.2%
営業利益率15.9%6.8%
純利益率11.1%5.8%
自己資本比率67.1%61.0%
売上成長率5.0%3.9%
PER18.1倍15.0倍
PBR1.93倍1.04倍
EV/EBITDA8.7倍6.5倍
NC/時価総額14.3%8.5%
運転資本余剰/時価総額6.6%-3.4%
同業他社: ソニーグループ株式会社(6758)株式会社日立製作所(6501)パナソニックホールディングス株式会社(6752)三菱電機株式会社(6503)キヤノン株式会社(7751)全249社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

電気機器で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
ヒロセ電機株式会社 (6806) 6605億円 2113億円
株式会社小糸製作所 (7276) 6421億円 9476億円
アズビル株式会社 (6845) 7011億円 2989億円
株式会社メイコー (6787) 6272億円 2406億円
ブラザー工業株式会社 (6448) 7161億円 8935億円
セイコーエプソン株式会社 (6724) 6146億円 1.4兆円
株式会社リコー (7752) 7482億円 2.6兆円
株式会社 ジーエス・ユアサ コーポレーション (6674) 5297億円 6090億円
電気機器の企業一覧(全249社)→

AI分析(2025年12月期)

再生可能エネルギー医療機器半導体自動車部品
エネルギー・環境分野(カーボンニュートラル関連)バイオ・ヘルスケア分野(POCT、バイオ医薬品開発支援)先端材料・半導体分野(生成AI、半導体製造装置)中長期経営計画「MLMAP2028」グローバル経営基盤強化

見通し: 2028年目標の売上4,500億円、営業利益800億円、ROE12%以上達成に向け、エネルギー・環境、バイオ・ヘルスケア、先端材料・半導体の3分野を注力。売上増益基調だが、バイオ・ヘルスケアは営業損失。半導体分野は増収減益。

強み: 分析・計測機器分野でグローバルに培ったコア技術、生産能力、顧客ネットワーク、サービス能力を組み合わせた独自ソリューション提供力。

懸念: バイオ・ヘルスケア分野での競争激化と継続投資による営業損失。先端材料・半導体分野での新製品・技術開発投資負担による減益。

リスク: 自動車産業の構造変化による需要変動、半導体市況変動、気候変動関連政策変更による影響。また、自然災害、情報セキュリティ、為替変動、国際情勢悪化等、事業継続に影響しうるリスクを複数抱える。

AI詳細分析(2025年12月期)

事業概要

HORIBAは、分析・計測機器メーカーとして、「おもしろおかしく」という社是のもと、真のグローバルカンパニーを目指しています。同社は、エネルギー・環境、バイオ・ヘルスケア、先端材料・半導体の3つの注力分野を中心に、社会課題の解決に貢献するソリューションを提供しています。事業は、エンジン排ガス測定装置や大気・水質汚染分析装置などの「エネルギー・環境」分野、血球計数装置や理化学用分析装置などの「バイオ・ヘルスケア」分野、そして半導体製造装置用流量制御機器や品質管理・研究開発サポート機器などの「先端材料・半導体」分野に大別されます。これらをグローバルに培ってきたコア技術、生産能力、顧客ネットワーク、サービス能力を組み合わせ、独自のソリューションを創出しています。2028年を目標年度とする中長期経営計画「MLMAP2028」では、連結売上高4,500億円、営業利益800億円、ROE12%以上を目標に掲げ、持続的な企業価値向上を目指しています。

直近決算ハイライト

2025年12月期(2025年4月1日~2026年3月31日)の連結会計年度において、同社は売上高333,081百万円(前期比5.0%増)を達成しました。これは、主にエネルギー・環境分野および先端材料・半導体分野における販売増加が牽引した結果です。利益面では、営業利益が53,040百万円(前期比9.7%増)、経常利益が54,226百万円(前期比8.1%増)と、増収効果に加え、構造改革等に伴う特別損失が発生したものの、税負担の軽減などもあり、親会社株主に帰属する当期純利益は37,090百万円(前期比10.4%増)と堅調に推移しました。セグメント別では、エネルギー・環境分野は自動車関連事業の需要増により大幅な増収増益を達成しました。バイオ・ヘルスケア分野は増収となったものの、競争激化や投資継続により営業損失となりました。先端材料・半導体分野は、生成AI関連需要に支えられ増収でしたが、研究開発投資の加速により営業利益は微減となりました。

強みと競争優位性

HORIBAの強みは、長年にわたり培ってきた分析・計測技術と、それを応用した幅広い製品・ソリューション開発力にあります。特に、エネルギー・環境分野における排ガス規制対応技術や、先端材料・半導体分野における半導体製造プロセスに不可欠な流量制御技術などは、高度な専門性と実績に裏打ちされており、参入障壁の高さを示しています。また、グローバルに展開する47社(2025年12月31日現在)のグループネットワークは、地域ごとの市場ニーズに合わせた迅速な対応や、顧客へのきめ細やかなサービス提供を可能にしています。さらに、社是である「おもしろおかしく」という企業文化は、社員の創造性やチャレンジ精神を刺激し、独自性の高い技術やソリューションを生み出す源泉となっています。これらの要素が組み合わさることで、同社は各市場で確固たる地位を築き、競争優位性を維持しています。

リスク要因

同社の事業運営には、いくつかのリスク要因が存在します。まず、主要事業分野における規制や市場動向の変動リスクが挙げられます。エネルギー・環境分野では、自動車の電動化や環境規制の強化・緩和が需要に影響を与える可能性があります。バイオ・ヘルスケア分野では、医療機関の経営状況や研究開発予算の動向が業績に左右される可能性があります。先端材料・半導体分野では、半導体市況の急激な変動や技術革新のスピードが設備投資動向に影響を与えるリスクがあります。また、グローバルに事業展開する中で、為替変動リスク、地政学リスク(国際情勢の緊迫化など)、自然災害による事業中断リスク、情報セキュリティインシデントのリスクなども無視できません。これらのリスクは、いずれも顕在化した場合に経営成績へ大きな影響を及ぼす可能性が認識されており、同社は継続的な情報収集や対策強化に努めています。

投資テーマとの関連

HORIBAは、いくつかの重要な投資テーマと深く関連しています。特に、カーボンニュートラル実現に向けた「エネルギー・環境」分野への貢献は、世界的な脱炭素化の流れと合致しています。EVシフトが緩やかになる中でも、ハイブリッド車開発向けの燃焼計測需要など、自動車産業の変革期においても分析・計測技術は不可欠です。また、AIやIoTの進化を支える「先端材料・半導体」分野は、生成AI需要に牽引される形で力強い成長を示しており、同社の半導体製造装置向け製品は、この成長トレンドの恩恵を受けています。さらに、健康寿命の延伸や医療技術の進歩が期待される「バイオ・ヘルスケア」分野への注力も、長期的な成長ポテンシャルを有しています。これらの分野は、持続可能な社会の実現や技術革新といった、現代社会が直面する主要な課題解決に貢献するものであり、同社の事業戦略はこれらの投資テーマと密接に連携しています。

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