株式会社ティラド (7236) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 輸送用機器
自動車部品
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
B
収益性
業種 11/89位
C
安定性
業種 47/89位
B
成長性
業種 17/89位
A
効率性
業種 1/89位
C
CF健全性
業種 45/89位
売上高
1623億円
粗利率
14.3%
営業利益率
6.9%
純利益率
5.4%
ROE
16.5%
ROIC
10.5%
自己資本比率
53.1%
D/Eレシオ
0.41
有利子負債
219億円
ネットキャッシュ
-63億円
NC/時価総額
-14.4%
運転資本余剰*
-108億円
運転資本余剰/時価総額*
-24.7%
フリーCF
54億円
FCFマージン
3.3%
キャッシュ化率
1.43倍
PBR
0.82倍
EV/EBITDA
3.0倍
PER
5.2倍
想定株価
7683.1円
想定時価総額
437億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 1623億円 231億円 57億円 112億円 169億円 124億円 88億円
2025年3月期 1592億円 201億円 57億円 73億円 130億円 81億円 43億円
2024年3月期 1587億円 149億円 62億円 44億円 106億円 53億円 12億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 997億円 588億円 263億円 203億円 530億円
2025年3月期 975億円 614億円 320億円 167億円 487億円
2024年3月期 1031億円 666億円 390億円 188億円 449億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 156億円 142億円 235億円 219億円 33億円 - -108億円
2025年3月期 157億円 148億円 247億円 215億円 28億円 - -163億円
2024年3月期 202億円 135億円 256億円 249億円 20億円 - -188億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 126億円 -72億円 -59億円 54億円
2025年3月期 76億円 -65億円 -69億円 11億円
2024年3月期 170億円 -71億円 -6億円 99億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 1477.5円 9363.3円 560.0円 37.9% -1107.9円 5.2倍 7683.1円 437億円 5,900,000株 217,300株
2025年3月期 653.8円 7689.2円 240.0円 36.7% -914.8円 5.6倍 3661.5円 233億円 6,592,000株 238,400株
2024年3月期 190.5円 6860.3円 180.0円 94.5% -717.4円 20.7倍 3943.8円 259億円 6,592,000株 27,000株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 16.5% 8.8% 10.5% 14.3% 6.9% 10.4% 5.4% 3.3% 53.1% 0.41
2025年3月期 8.7% 4.4% 7.3% 12.6% 4.6% 8.2% 2.7% 0.7% 50.0% 0.44
2024年3月期 2.8% 1.2% 4.4% 9.4% 2.7% 6.7% 0.8% 6.2% 43.5% 0.56

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 1.9% 53.8% 106.2% 2.8% 7.5% 120.4% -
2025年3月期 0.4% 68.2% 241.4% 6.0% 4.1% 13.2% 代表取締役 CEO兼COO社長執行役員宮﨑富夫
2024年3月期 6.2% 314.3% -65.4% 12.0% 3.1% 51.0% 代表取締役 CEO兼COO社長執行役員宮﨑富夫

業種比較(輸送用機器、89社中央値)

指標株式会社ティラド業種中央値
ROE16.5%5.7%
ROA8.8%3.1%
営業利益率6.9%5.1%
純利益率5.4%3.4%
自己資本比率53.1%51.0%
売上成長率1.9%2.7%
PER5.2倍10.6倍
PBR0.82倍0.65倍
EV/EBITDA3.0倍4.4倍
NC/時価総額-14.4%9.6%
運転資本余剰/時価総額-24.7%-32.6%
同業他社: トヨタ自動車株式会社(7203)本田技研工業株式会社(7267)日産自動車株式会社(7201)株式会社デンソー(6902)スズキ株式会社(7269)全90社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

輸送用機器で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
大同メタル工業株式会社 (7245) 405億円 1420億円
日本車輌製造株式会社 (7102) 496億円 1000億円
ダイハツインフィニアース株式会社 (6023) 521億円 881億円
曙ブレーキ工業株式会社 (7238) 317億円 1601億円
株式会社ユタカ技研 (7229) 314億円 1792億円
三櫻工業株式会社 (6584) 245億円 1594億円
トピー工業株式会社 (7231) 631億円 2978億円
内海造船株式会社 (7018) 227億円 470億円
輸送用機器の企業一覧(全90社)→

AI分析(2026年3月期)

自動車部品
マルチパスウェイ戦略熱交換器技術グローバル5極体制DX推進データセンター・宇宙関連事業展開

見通し: 2026年度は売上高2,000億円、ROE20.0%を目指し、北米・欧州・日本で生産能力拡充、インド・中国市場にも注力。電動化、DX、環境対応への成長投資と、データセンター、宇宙関連等への新規事業展開で更なる成長が見込まれる。

強み: 熱交換器における世界トップレベルの超薄肉材加工・生産技術と、高性能・軽量・低コストを両立する設計技術。顧客系列に属さない独立した顧客基盤。

懸念: OEM製品への依存度が高く、顧客企業の業績不振や調達方針変更が業績に影響するリスク。新規投資回収が想定を下回った場合の減損損失リスク。

リスク: 海外事業展開に伴う法規制変更、政治的不安定、為替変動リスク。OEM依存による顧客業績変動リスク。原材料価格・物流費・人件費高騰リスク。気候変動による移行・物理リスク。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

株式会社ティラドは、熱交換器の製造・販売を主たる事業とする企業グループです。自動車・トラック用、建設・産業・農業用、二輪車・ATV用など、多岐にわたる用途に応じた熱交換器を提供しており、あらゆるパワープラントに対応する「マルチパスウェイ戦略」を展開しています。特定の系列に属さない独立した顧客基盤を持ち、国内外の自動車メーカーや建設機械メーカー等に製品を供給しています。同社の技術的強みは、性能・耐久性・軽量化・コストの両立を実現する設計技術、および業界トップレベルの超薄肉材の加工・生産技術にあります。解析技術を活用した開発スピードの短縮も図っています。グローバル展開においては、世界5極体制による地産地消を推進し、顧客拠点の近傍に開発・生産拠点を配置することで、顧客対応の迅速化と現地ニーズへの対応力強化を図っています。また、業務効率化と意思決定の高速化のため、DX推進にも注力しています。

直近決算ハイライト

2026年3月期の決算は、売上高が1,623億円と前期比1.9%増加しました。特に、日本、欧州、アジア地域での売上増加が全体を押し上げました。営業利益は112億円と、前期比53.8%の大幅な増益を達成しました。これは、日本および米国地域における収益性改善が主な要因です。経常利益も124億円(同52.8%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は88億円(同106.2%増)といずれも大きく伸長しました。当期純利益の伸びが著しいのは、前期にあった大規模な固定資産除却損の反動や、投資有価証券売却益の計上、為替差益の増加などが影響しています。営業活動によるキャッシュ・フローは126億円と、前期比66.0%増加しており、堅調な資金創出能力を示しています。ROEは17.2%と、中期経営計画の目標を大幅に達成しました。

強みと競争優位性

同社の強みは、長年にわたり培ってきた熱交換器に関する高度な技術力にあります。特に、性能、耐久性、軽量化、コストのバランスを両立させる設計技術や、業界トップクラスの超薄肉材の加工・生産技術は、競合他社との差別化要因となっています。これにより、高性能かつ軽量なラジエータや多機能ラジエータの開発を可能にしています。また、特定の自動車メーカー系列に属さない独立系メーカーであることから、幅広い顧客基盤を構築しており、特定の顧客への依存度を低減させています。グローバル5極体制による生産・開発拠点の戦略的配置は、顧客ニーズへの迅速な対応と、地政学リスク分散の観点からも優位性をもたらしています。DX推進による業務効率化や意思決定の迅速化も、競争力強化に寄与しています。

リスク要因

同社は、自動車業界を中心としたOEM取引への依存度が高いことがリスクとして挙げられます。主要顧客である自動車メーカーや建設機械メーカーの業績不振、価格交渉の厳格化、調達方針の変更は、同社の経営成績に直接的な影響を与える可能性があります。また、熱交換器という部品は、自動車メーカーの生産計画に強く連動するため、景気変動や業界の需要動向の影響を受けやすい構造にあります。原材料価格や電力費、物流費などのコスト上昇分を販売価格に十分に転嫁できない場合、収益性を圧迫するリスクもあります。さらに、グローバルに事業を展開しているため、海外の法規制の変更、政治的な不安定要因、為替変動、地政学リスクなども経営に影響を及ぼす可能性があります。サプライチェーンの分断や、品質不具合の発生も、事業継続上の重要なリスク要因となり得ます。

投資テーマとの関連

同社は、電動化や自動運転といった自動車業界のメガトレンドにおいて、熱管理技術がますます重要になる中で、その技術力を活かせる可能性があります。EV(電気自動車)の普及に伴い、バッテリー冷却システムなど、従来のエンジン冷却とは異なる新たな熱交換器の需要が生まれることが期待されます。また、データセンターの冷却、ヒューマノイドロボット、宇宙関連といった周辺領域への進出も検討しており、これらはAIや次世代技術といった投資テーマとも関連が深いです。気候変動への対応として、GX(グリーントランスフォーメーション)に貢献する企業を標榜しており、カーボンニュートラルの達成に向けた取り組みや、再生可能エネルギー分野での排熱利用技術の開発などは、サステナビリティを重視する投資家からの関心を集める可能性があります。

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