クボテック株式会社 (7709) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 精密機器
半導体電子材料
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
E
収益性
業種 50/53位
E
安定性
業種 53/53位
D
成長性
業種 37/52位
C
効率性
業種 23/53位
E
CF健全性
業種 50/53位
売上高
21億円
粗利率
32.4%
営業利益率
-5.3%
純利益率
-7.4%
ROE
-130.9%
ROIC
-21.7%
自己資本比率
14.8%
D/Eレシオ
2.03
有利子負債
2億円
ネットキャッシュ
-1億円
NC/時価総額
-
運転資本余剰*
-5億円
運転資本余剰/時価総額*
-
フリーCF
-3億円
FCFマージン
-15.7%
キャッシュ化率
-
PBR
-
EV/EBITDA
-
PER
-
想定株価
-
想定時価総額
-

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 21億円 7億円 2億円 -1億円 1億円 -1億円 -2億円
2025年3月期 17億円 7億円 2億円 -1億円 1億円 -1億円 -2億円
2024年3月期 13億円 5億円 2億円 -2億円 -1103万円 -2億円 -3億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 8億円 6億円 7億円 9237万円 1億円
2025年3月期 17億円 15億円 14億円 1億円 3億円
2024年3月期 24億円 21億円 17億円 2億円 5億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 1億円 5296万円 3億円 2億円 37万円 - -5億円
2025年3月期 4億円 7億円 3億円 3億円 37万円 - -10億円
2024年3月期 11億円 6億円 2億円 5億円 37万円 - -6億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 -2549万円 -3億円 562万円 -3億円
2025年3月期 -2億円 -3億円 -2億円 -4億円
2024年3月期 5億円 -2億円 7534万円 2億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 -11.3円 4.1円 - - -9.3円 - - - 13,830,000株 62,200株
2025年3月期 -14.6円 14.7円 - - 13.6円 - - - 13,830,000株 62,200株
2024年3月期 -19.8円 31.6円 - - 44.6円 - - - 13,830,000株 62,100株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 -130.9% -19.4% -21.7% 32.4% -5.3% 5.9% -7.4% -15.7% 14.8% 2.03
2025年3月期 -73.0% -11.6% -16.7% 40.9% -7.5% 7.1% -12.1% -26.9% 15.9% 0.91
2024年3月期 -57.4% -11.6% -15.4% 41.0% -16.6% -0.8% -20.9% 17.5% 20.2% 1.08

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 26.5% -189.4% -177.7% 20.0% 14.4% - -
2025年3月期 27.2% -157.8% -173.5% 17.8% -2.5% - 取締役社長 久保哲夫
2024年3月期 7.3% -211.6% -233.3% 6.7% -4.4% - 取締役社長 久保哲夫

業種比較(精密機器、52社中央値)

指標クボテック株式会社業種中央値
ROE-130.9%8.6%
ROA-19.4%5.7%
営業利益率-5.3%9.8%
純利益率-7.4%8.1%
自己資本比率14.8%68.3%
売上成長率26.5%5.1%
PER-14.9倍
PBR-1.40倍
EV/EBITDA-7.8倍
NC/時価総額-6.4%
運転資本余剰/時価総額-0.7%
同業他社: テルモ株式会社(4543)オリンパス株式会社(7733)HOYA株式会社(7741)株式会社ニコン(7731)ニプロ株式会社(8086)全53社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

精密機器で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
株式会社ジャパン・ティッシュエンジニアリング (7774) - 22億円
株式会社トヨコー (341A) 275億円 31億円
CYBERDYNE株式会社 (7779) 351億円 38億円
株式会社セルシード (7776) - 8368万円
株式会社東京衡機 (7719) 45億円 45億円
プレシジョン・システム・サイエンス株式会社 (7707) - 47億円
岡本硝子株式会社 (7746) - 47億円
助川電気工業株式会社 (7711) 255億円 55億円
精密機器の企業一覧(全53社)→

異常検知フラグ

2019年3月期: 極端なFCFマージン

AI分析(2026年3月期)

半導体電子材料
画像処理外観検査装置3DソリューションシステムFPDメーカー向け新規市場開拓技術力

見通し: 検査機システム事業の受注低迷、3Dソリューションシステム製品の需要停滞が続く中、新規市場開拓や製品開発強化により収益力向上を目指す。当面は厳しい経営環境が予想される。

強み: 情報・制御・通信・機械技術の融合による高付加価値製品開発力。顧客ニーズに合わせた柔軟な対応力。

懸念: FPDメーカーへの依存度が高く、設備投資動向や受注動向に業績が大きく左右される。上場廃止による信用力低下リスク。

リスク: FPDメーカーへの依存による業績変動リスク。新規装置受注の激減と受注残高の大幅減少により、収益確保が困難。上場廃止による信用力低下、資金調達、取引先関係への影響。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

E02337は、情報、制御、通信、機械といった要素技術を融合させた「サイバネティック・テクノロジー」を基盤に、主に画像処理外観検査装置、3Dソリューションシステム、メディアネット機器の開発、製造、販売を手掛ける企業です。主力事業である検査機システム部門では、フラットパネルディスプレイ(FPD)メーカー向けに、CCDカメラで取得した画像データを解析し、欠陥を検出する外観検査装置や、製造工程全体を監視し「Defect-Free Line」を実現するLOOCSシステムを提供しています。同社の検査装置は、工程の様々なポイントで同一方式での検査、高速な処理能力、多様な欠陥への対応、加工履歴を考慮した良否判定、複数機器の情報一元管理、検査内容の柔軟な変更といった特徴を有しています。また、創造エンジニアリング部門では、モデリング、計測、加工の3機能を統合した製造業向けシステム製品を、メディアネット部門ではマルチメディア対応のネットワーク機器を開発・販売しています。2026年3月期の売上高は21億円となっています。

直近決算ハイライト

2026年3月期の決算では、売上高が前期比26.5%増の21億円と増加しましたが、営業利益は1億円の損失、経常利益は1億円の損失、当期純利益は2億円の損失となりました。営業利益は前期比で9.6%から22.3%の改善が見られるものの、依然として赤字基調が続いています。純資産は前期比で56.7%減の1億円、総資産は前期比で53.6%減の8億円と、大幅な減少を示しています。特に現金及び預金は前期比74.1%減の1億円と、財務基盤の縮小が顕著です。営業キャッシュ・フローも前期比で改善は見られるものの、依然としてマイナス圏にあります。EPSは前期比22.3%改善したものの、-11.34円の赤字となっています。BPSは前期比72.3%減の4.07円となり、純資産の減少が株価指標にも影響を与えています。

強みと競争優位性

同社の強みは、情報、制御、通信、機械といった複合的な要素技術を組み合わせた独自の「サイバネティック・テクノロジー」を基盤とした製品開発力にあります。特にFPDメーカー向けの画像処理外観検査装置においては、工程の様々なポイントで同一方式での観察・検査・報告が可能である点、高速かつ多様な欠陥に対応できる点、加工履歴を考慮した良否判定が可能な点などが、他社製品との差別化要因となっています。また、従来のCAD/CAMにとどまらず、モデリング、計測、加工の3機能を統合したCACシステムは、物創り工程の効率化と品質向上に貢献し、創造エンジニアリング分野での競争優位性を築いています。これらの技術力は、安易な価格競争を避け、独自の製品群を市場に提供するという戦略を支えています。

リスク要因

同社は、特定の市場・顧客への依存というリスクを抱えています。主力事業である検査機システム事業の顧客は、FPDメーカーに集中しており、これらの企業の設備投資動向や受注動向が業績に大きく影響します。FPD市場の設備投資の変動や、大手メーカーへの集約は、事業の安定性を揺るがす可能性があります。また、国際情勢の不安定化や輸出管理強化が事業活動を制限するリスクも存在します。さらに、8期連続の営業損失、2期連続の営業キャッシュ・フローマイナスという状況は、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせており、収益力早期改善の困難さが経営上の大きな課題となっています。画像処理外観検査装置の新規受注低迷や、3Dソリューションシステム製品の需要停滞も、収益基盤の弱さを浮き彫りにしています。加えて、2026年10月1日には上場廃止となる予定であり、株主の投資回収機会の制約や、社会的信用、資金調達環境への影響も懸念されます。

投資テーマとの関連

E02337は、直接的にAIや半導体、EVといった主要な投資テーマに分類される事業を展開しているわけではありません。しかし、同社が手掛ける画像処理外観検査装置は、半導体製造プロセスにおける品質管理や歩留まり向上に不可欠な技術であり、半導体関連という側面で間接的な関連性が見られます。特に、半導体検査機システムの開発・製造を今後の重点課題として掲げていることから、将来的に半導体市場の動向との連動性が高まる可能性があります。また、3Dソリューションシステム事業は、CAD/CAM技術を核としており、製造業のDX(デジタルトランスフォーメーション)推進という観点からも、関連性を指摘できるかもしれません。しかし、現時点では、継続企業の前提に関する疑義や上場廃止といった、事業継続性に関わるリスクが、投資テーマとの関連性を語る上での大きな制約となっています。

本ページの情報はEDINET有価証券報告書から機械的に抽出・加工したものであり、正確性・完全性を保証するものではありません。 財務プロファイルは全収録企業中の相対的な位置を示すもので、特定の企業の評価や投資判断を推奨・助言するものではありません。 投資に関する最終決定はご自身の判断で行ってください。