ノーリツ鋼機株式会社 (7744) IFRS Yahoo!ファイナンス↗

業種: 精密機器
インバウンド
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
B
収益性
業種 21/53位
B
安定性
業種 20/53位
C
成長性
業種 24/52位
D
効率性
業種 38/53位
A
CF健全性
業種 7/53位
売上高
1192億円
粗利率
50.1%
営業利益率
17.5%
純利益率
13.1%
ROE
6.9%
ROIC
5.6%
自己資本比率
75.7%
D/Eレシオ
0.15
有利子負債
336億円
ネットキャッシュ
638億円
NC/時価総額
32.1%
運転資本余剰*
582億円
運転資本余剰/時価総額*
29.3%
フリーCF
199億円
FCFマージン
16.7%
キャッシュ化率
1.28倍
PBR
0.87倍
EV/EBITDA
8.4倍
PER
12.6倍
想定株価
1851.6円
想定時価総額
1989億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2025年12月期 1192億円 597億円 -48億円 208億円 161億円 219億円 156億円
2024年12月期 1065億円 527億円 39億円 205億円 244億円 204億円 161億円
2023年12月期 916億円 411億円 38億円 145億円 182億円 137億円 102億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2025年12月期 3018億円 1419億円 392億円 340億円 2285億円
2024年12月期 2994億円 1351億円 378億円 386億円 2222億円
2023年12月期 2795億円 1150億円 308億円 429億円 2054億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2025年12月期 974億円 237億円 非該当 336億円 非該当 503億円 582億円
2024年12月期 929億円 229億円 非該当 374億円 非該当 505億円 551億円
2023年12月期 702億円 172億円 非該当 426億円 非該当 493億円 394億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別BS(IFRS参考値)

決算期 その他金融資産(流動)※参考値 その他金融資産(非流動)※参考値
2025年12月期 23億円 207億円
2024年12月期 4億円 234億円
2023年12月期 4億円 228億円

IFRS特有のタグ。有価証券・デリバティブ・預け金等を合算した値で、純粋な投資有価証券ではないため参考値扱い。

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2025年12月期 199億円 -4300万円 -159億円 199億円
2024年12月期 326億円 3800万円 -118億円 326億円
2023年12月期 -316億円 232億円 -189億円 -84億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2025年12月期 146.9円 2127.4円 73.7円 50.1% 593.8円 12.6倍 1851.6円 1989億円 108,818,916株 1,421,300株
2024年12月期 150.5円 2075.0円 60.3円 40.1% 518.0円 11.5倍 1731.2円 1854億円 108,572,616株 1,470,900株
2023年12月期 95.3円 1918.4円 38.3円 40.2% 257.9円 10.5倍 1000.6円 1071億円 108,572,616株 1,523,100株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2025年12月期 6.9% 5.2% 5.6% 50.1% 17.5% 13.5% 13.1% 16.7% 75.7% 0.15
2024年12月期 7.2% 5.4% 5.5% 49.4% 19.3% 22.9% 15.1% 30.6% 74.2% 0.17
2023年12月期 5.0% 3.6% 4.1% 44.9% 15.8% 19.9% 11.1% -9.2% 73.5% 0.21

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2025年12月期 11.9% 1.5% -3.0% 17.5% 23.7% 154.6% 代表取締役CEO 岩切 隆吉
2024年12月期 16.4% 41.8% 58.1% 12.3% 10.3% 24.1% 代表取締役CEO 岩切 隆吉
2023年12月期 24.5% 1046.0% -90.0% 30.6% 7.4% 35.4% 代表取締役CEO 岩切 隆吉

業種比較(精密機器、52社中央値)

指標ノーリツ鋼機株式会社業種中央値
ROE6.9%8.6%
ROA5.2%5.7%
営業利益率17.5%9.6%
純利益率13.1%8.0%
自己資本比率75.7%66.9%
売上成長率11.9%5.1%
PER12.6倍15.3倍
PBR0.87倍1.40倍
EV/EBITDA8.4倍7.8倍
NC/時価総額32.1%6.0%
運転資本余剰/時価総額29.3%0.4%
同業他社: テルモ株式会社(4543)オリンパス株式会社(7733)HOYA株式会社(7741)株式会社ニコン(7731)ニプロ株式会社(8086)全53社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

精密機器で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
セイコーグループ株式会社 (8050) 2254億円 3357億円
株式会社タムロン (7740) 1685億円 851億円
ニプロ株式会社 (8086) 2540億円 6605億円
理研計器株式会社 (7734) 1324億円 552億円
株式会社メニコン (7780) 1271億円 1256億円
マニー株式会社 (7730) 1217億円 300億円
リガク・ホールディングス株式会社 (268A) 2769億円 942億円
テクセンドフォトマスク株式会社 (429A) 2931億円 1296億円
精密機器の企業一覧(全53社)→

AI分析(2025年12月期)

インバウンド
センクシア社買収による新領域への投資音響機器関連事業のグローバル展開強化部品・材料事業の素材開発技術中期経営計画FY30のROE10%以上目標サプライチェーン強化への投資

見通し: 2025年度は音響機器関連事業の堅調な需要とセンクシア社買収による貢献で増収増益を見込む。中期経営計画FY30のROE10%以上達成に向け、M&Aによる非連続成長と株主還元強化を推進。

強み: 「No.1/Only1」を創造し続ける事業グループというビジョン。コア事業の「ものづくり」と音響機器関連事業における技術力とブランド力。

懸念: 部品・材料事業のペン先カテゴリにおける国内顧客の生産調整や、コスメカテゴリにおける中国需要の停滞。音響機器関連事業でのマーケティング投資によるEBITDAマージン低下。

リスク: 為替変動リスク(海外売上比率91%超)。生産活動への影響(天災、人災、大規模災害)。サプライチェーンの混乱(原材料・部品価格高騰、輸送環境)。

AI詳細分析(2025年12月期)

事業概要

本企業グループは、「ものづくり(部品・材料)」と「ものづくり(音響機器関連)」をコア事業とする複合企業体である。特に、ペン先部材、コスメ部材、金属部材といった部品・材料事業においては、素材開発技術を基盤とした高付加価値製品の提供を目指している。一方、音響機器関連事業では、プロフェッショナル向けDJ機器で知られるAlphaTheta(旧Pioneer DJ)や、コンシューマー向けイヤホン・ヘッドホンを展開するJLab(JLab)を傘下に持ち、音楽・エンターテイメント市場においてグローバルに事業を展開している。企業理念として「社会と人々に豊かさを」を掲げ、Visionに「No.1/Only1を創造し続ける事業グループ」を掲げ、成長性と革新性を重視した事業運営を行っている。中期経営計画FY30においては、既存事業のシェアと収益力向上に加え、デジタル技術の活用、成長分野への投資、そして積極的なM&Aによる非連続的成長を目指している。

直近決算ハイライト

2025年12月期は、売上収益が1,192億23百万円と、前年比11.9%の増収を達成した。これは主に、音響機器関連事業におけるAlphaThetaおよびJLabの販売拡大が牽引した結果である。事業EBITDAは257億26百万円(同5.9%増)となり、増収効果はあったものの、研究開発費や体制強化への先行投資が影響し、増収率をやや下回る伸びとなった。営業利益は208億15百万円(同4.2%増)と堅調に推移した。しかしながら、親会社の所有者に帰属する当期利益は156億39百万円(同3.0%減)と微減となった。これは、前連結会計年度に計上された株式売却益の反動減が主な要因である。ROEは6.9%と、非継続事業の影響を除けば成長を見せている。財務面では、Net Cashの状態を維持しており、純有利子負債EBITDA倍率は3倍を下回る水準での資金管理が行われている。

強みと競争優位性

本企業グループの強みは、長年培ってきた「ものづくり」における高度な技術力と、それを基盤とした高付加価値製品の提供能力にある。特に、素材開発技術や精密加工技術は、部品・材料事業における競争優位性の源泉となっている。音響機器関連事業においては、AlphaThetaがプロフェッショナル市場で確立した強力なブランド力と、JLabがコンシューマー市場で展開する多様な製品ラインナップとグローバルな販売網が競争優位性を支えている。また、企業買収を通じた成長戦略も積極的に展開しており、M&Aによる新領域の開拓や既存事業とのシナジー創出能力も強みの一つと言える。2026年2月にはセンクシア株式会社の買収を完了し、新たな成長の柱を構築する動きを見せている。グローバルな事業展開は、地域経済の変動リスクを分散させると同時に、多様な市場ニーズに対応する柔軟性をもたらしている。

リスク要因

本企業グループが直面するリスクとしては、まず海外売上比率が91%を超えるため、為替変動の影響が大きいことが挙げられる。また、グローバルに事業展開する中で、カントリーリスク、すなわち各国の景気後退や法規制変更による影響も無視できない。生産活動においては、国内工場およびアジア委託先での生産が中心であるため、天災や人災による生産活動への支障リスクが存在し、これは「生産活動について」という項目で、影響度大と評価されている。さらに、サプライチェーンの混乱も「サプライチェーンに関するリスク」として、影響度大と認識されており、原材料・部品の価格変動やリードタイムの長期化は経営成績に影響を及ぼす可能性がある。サイバーリスクや知的財産権に関するリスク、そして積極的なM&A戦略に伴う企業買収リスクやのれんの減損リスクも、事業運営上の重要なリスク要因として挙げられている。

投資テーマとの関連

本企業グループは、直接的にAIや半導体といった最先端技術分野への直接的な関与は限定的であるが、その「ものづくり」技術は、これらの成長分野を支える基盤となる可能性がある。例えば、精密部品や特殊材料は、次世代半導体製造装置や高性能コンピューティングデバイスのサプライチェーンにおいて重要な役割を果たすことが期待される。また、音響機器関連事業は、エンターテイメントやコミュニケーションといった、AI技術との親和性が高い分野での展開を見せている。特に、高音質オーディオやワイヤレス技術は、XRデバイスやスマートホームといった、AIと連携する新たなサービス・製品の普及において重要な役割を担う可能性を秘めている。M&Aによる新領域への投資が、将来的に新たな投資テーマとの関連性を深める可能性もある。

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