東洋水産株式会社 (2875) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 食料品
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
A
収益性
業種 6/130位
A
安定性
業種 9/130位
C
成長性
業種 42/129位
B
効率性
業種 32/130位
B
CF健全性
業種 21/130位
売上高
5366億円
粗利率
30.8%
営業利益率
16.0%
純利益率
13.1%
ROE
13.2%
ROIC
11.2%
自己資本比率
82.6%
D/Eレシオ
0.01
有利子負債
33億円
ネットキャッシュ
324億円
NC/時価総額
3.0%
運転資本余剰*
-366億円
運転資本余剰/時価総額*
-3.4%
フリーCF
401億円
FCFマージン
7.5%
キャッシュ化率
1.21倍
PBR
2.01倍
EV/EBITDA
10.0倍
PER
15.4倍
想定株価
10998.6円
想定時価総額
1.1兆円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 5366億円 1650億円 183億円 858億円 1041億円 941億円 702億円
2025年3月期 5076億円 1513億円 167億円 755億円 922億円 839億円 629億円
2024年3月期 4890億円 1401億円 171億円 667億円 838億円 749億円 557億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 6429億円 3776億円 723億円 266億円 5309億円
2025年3月期 5950億円 3667億円 733億円 280億円 4812億円
2024年3月期 5710億円 3625億円 698億円 266億円 4623億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 357億円 451億円 625億円 33億円 424億円 6億円 -366億円
2025年3月期 394億円 389億円 632億円 34億円 351億円 7億円 -339億円
2024年3月期 421億円 370億円 642億円 36億円 366億円 - -278億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 852億円 -450億円 -438億円 401億円
2025年3月期 788億円 -401億円 -435億円 387億円
2024年3月期 705億円 -537億円 -127億円 168億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 713.3円 5454.0円 220.0円 30.8% 333.5円 15.4倍 10998.6円 1.1兆円 110,881,044株 13,711,600株
2025年3月期 626.4円 4830.0円 200.0円 31.9% 361.8円 14.0倍 8794.8円 8747億円 110,881,044株 11,427,400株
2024年3月期 545.0円 4526.9円 170.0円 31.2% 377.6円 17.4倍 9476.7円 9662億円 110,881,044株 8,927,100株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 13.2% 10.9% 11.2% 30.8% 16.0% 19.4% 13.1% 7.5% 82.6% 0.01
2025年3月期 13.1% 10.6% 10.9% 29.8% 14.9% 18.2% 12.4% 7.6% 80.9% 0.01
2024年3月期 12.0% 9.8% 10.0% 28.6% 13.6% 17.1% 11.4% 3.4% 81.0% 0.01

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 5.7% 13.7% 11.7% 7.2% 5.1% 28.6% -
2025年3月期 3.8% 13.2% 13.0% 12.0% 4.1% 36.4% 代表取締役社長 住本憲隆
2024年3月期 12.2% 65.4% 68.0% 5.4% 4.0% 22.3% 代表取締役社長 住本憲隆

業種比較(食料品、129社中央値)

指標東洋水産株式会社業種中央値
ROE13.2%7.0%
ROA10.9%3.9%
営業利益率16.0%4.3%
純利益率13.1%3.4%
自己資本比率82.6%57.8%
売上成長率5.7%3.5%
PER15.4倍17.5倍
PBR2.01倍1.13倍
EV/EBITDA10.0倍8.1倍
NC/時価総額3.0%-2.3%
運転資本余剰/時価総額-3.4%-15.3%
同業他社: 日本たばこ産業株式会社(2914)アサヒグループホールディングス株式会社(2502)キリンホールディングス株式会社(2503)サントリービバレッジ&フード株式会社(2587)味の素株式会社(2802)全130社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

食料品で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
明治ホールディングス株式会社 (2269) 1.0兆円 1.2兆円
日清食品ホールディングス株式会社 (2897) 8641億円 7881億円
キッコーマン株式会社 (2801) 1.3兆円 7455億円
株式会社ヤクルト本社 (2267) 7708億円 4864億円
サントリービバレッジ&フード株式会社 (2587) 1.5兆円 1.7兆円
日本ハム株式会社 (2282) 6626億円 1.5兆円
サッポロビール株式会社 (2501) 6576億円 5069億円
山崎製パン株式会社 (2212) 6503億円 1.3兆円
食料品の企業一覧(全130社)→

AI分析(2026年3月期)

海外即席麺事業の成長中期経営計画(2026-2028)価格改定とコスト削減設備投資(海外即席麺事業、フリーズドライ工場拡張等)株主還元強化(ROE15%目標、総還元性向70%)

見通し: 今期は海外即席麺事業が価格改定効果で増収増益を牽引し、過去最高業績を達成。中期経営計画では2028年3月期に売上高6000億円、営業利益820億円を目指し、積極的な設備投資と株主還元を両立させる。

強み: 「マルちゃん」ブランドの国内外での高い認知度と、即席麺、水産、加工食品など多岐にわたる事業ポートフォリオ。

懸念: 原材料価格や人件費の上昇、為替変動リスク、そして商品サイクルの短い即席麺市場での新商品開発競争の激化。

リスク: 世界的なインフレ継続によるコスト増、為替レートの急激な変動、食品事故発生時のブランドイメージ低下とコスト増、自然災害による操業停止リスク。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

E00461は、加工食品を中核とする食品製造販売業を展開しており、多岐にわたる事業セグメントを有しています。主要な事業は、国内および海外での水産食品の仕入れ、加工、販売を手掛ける「水産食品事業」、米州を中心とした「海外即席麺事業」、国内の「国内即席麺事業」、低温食品(麺類、調理品など)を扱う「低温食品事業」、米飯やスープなどを製造販売する「加工食品事業」、そして倉庫業である「冷蔵事業」です。その他、弁当・惣菜事業も展開しています。これらの事業は、それぞれ国内および海外の子会社が製造・販売を担っており、グローバルに事業を展開する体制を構築しています。2026年3月期においては、売上高5,366億円、営業利益858億円を達成し、前期比で堅調な成長を示しました。各事業セグメントは、それぞれの市場ニーズに応じた商品開発と販売戦略を展開することで、グループ全体の収益基盤を支えています。

直近決算ハイライト

2026年3月期決算において、E00461は売上高5,366億円(前期比+5.7%)、営業利益858億円(前期比+13.7%)と、過去最高の業績を達成しました。これは、特に海外即席麺事業が価格改定や新商品投入、マーケティング活動の奏功により増収・増益に貢献したことが大きく寄与しています。国内即席麺事業も主力商品の好調や「マルちゃん焼そば」の上乗せ効果、袋麺の堅調な推移により増収となりました。水産食品事業は外食向け商品を中心に販売数量が伸長し、価格改定や高利益率商品の構成比上昇により大幅な増益を達成しています。低温食品事業は、主力商品のキャンペーンや期間限定品の投入、冷凍食品の価格改定効果により増収、セグメント利益も微増となりました。加工食品事業は、パックごはんの需要拡大や価格改定効果で増収でしたが、原材料費等の増加によりセグメント損失となりました。冷蔵事業は取扱量の増加により増収・大幅増益を記録しました。純資産は4,480億円(前期比+5.9%)に増加し、堅調な財務基盤を維持しています。

強みと競争優位性

E00461の強みは、長年にわたり培ってきた「マルちゃん」ブランドの強力な認知度と、それに基づく顧客からの信頼です。特に即席麺分野では、和風カップ麺シリーズや「マルちゃん正麺」シリーズなどが市場で高いシェアを維持しており、安定した収益源となっています。また、米国を中心とした海外即席麺事業の成長も目覚ましく、現地の市場ニーズに合わせた商品開発と販売戦略が成功を収めています。水産食品事業においても、積極的な営業活動と価格戦略により利益率を改善させており、事業ポートフォリオの多様化に貢献しています。さらに、同社はISO認証取得や製品情報管理システムの構築など、食品安全に対する取り組みを強化しており、消費者の安心・安全への要求に応えています。これらの基盤に加え、生産・物流体制の再構築やコスト削減努力も継続的に行っており、厳しい市場環境下でも競争力を維持しています。

リスク要因

E00461の事業運営におけるリスクとしては、まず食品業界全体に共通する経済状況の変動が挙げられます。家畜伝染病や残留農薬問題といった食品関連の諸問題、または所得の伸び悩みによる消費低迷は、売上や仕入価格に影響を与える可能性があります。また、グローバルに事業を展開しているため、為替レートの急激な変動は経営成績に影響を及ぼすリスクがあります。特に米州の連結子会社は売上高に占める割合が大きく、為替変動の影響を受けやすい構造です。市場環境においては、即席麺分野での商品サイクルの短さや、競争激化による販売促進費の増加が収益を圧迫する要因となり得ます。さらに、自然災害や気候変動は生産設備への損害や天候による売上変動、世界的なインフレ傾向や人手不足、地政学リスクは原材料価格の高騰やサプライチェーンの混乱を招く可能性があります。製品事故や情報システム障害も、事業継続に重大な影響を与える潜在的リスクです。

投資テーマとの関連

E00461は、直接的にAIや半導体、EVといった先端技術分野に属する企業ではありませんが、食品・飲料セクターにおいて、その安定した事業基盤とグローバル展開、そして「食」という生活必需品への貢献という点で、ディフェンシブな側面を持つ企業と言えます。特に、同社が注力する海外即席麺事業の成長は、新興国市場の拡大や食文化のグローバル化といったテーマとの関連性が考えられます。また、食品安全や品質管理への投資、環境負荷低減への取り組み(例:冷蔵事業における自然冷媒への切り替え)は、サステナビリティやESG投資の観点から注目される可能性があります。中長期的には、人口動態の変化や健康志向の高まりといったメガトレンドに対応した商品開発が、さらなる成長機会をもたらすと考えられます。中途半端な状況ではあるものの、変化する消費者ニーズや社会課題への対応を通じて、間接的に幅広い投資テーマと接点を持つ可能性があります。

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