株式会社シーボン (4926) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 化学
ヘルスケアIT化粧品健康食品
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
D
収益性
業種 190/215位
B
安定性
業種 99/215位
B
成長性
業種 31/214位
C
効率性
業種 85/215位
B
CF健全性
業種 69/215位
売上高
93億円
粗利率
75.9%
営業利益率
2.7%
純利益率
2.3%
ROE
3.8%
ROIC
3.1%
自己資本比率
66.1%
D/Eレシオ
-
有利子負債
-
ネットキャッシュ
30億円
NC/時価総額
57.8%
運転資本余剰*
4億円
運転資本余剰/時価総額*
8.5%
フリーCF
6億円
FCFマージン
6.5%
キャッシュ化率
3.57倍
PBR
0.92倍
EV/EBITDA
4.7倍
PER
25.0倍
想定株価
1254.8円
想定時価総額
52億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 93億円 70億円 2億円 3億円 5億円 3億円 2億円
2025年3月期 88億円 67億円 2億円 2億円 3億円 2億円 1億円
2024年3月期 85億円 64億円 1億円 2940万円 2億円 4398万円 -2635万円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 86億円 48億円 26億円 3億円 57億円
2025年3月期 85億円 46億円 25億円 3億円 57億円
2024年3月期 88億円 55億円 27億円 5億円 57億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 30億円 8億円 8億円 - 3億円 - 4億円
2025年3月期 27億円 9億円 8億円 - 3億円 - 2億円
2024年3月期 36億円 9億円 8億円 424万円 3億円 - 9億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 8億円 -2億円 -2億円 6億円
2025年3月期 -4316万円 -8億円 -9022万円 -9億円
2024年3月期 3億円 -6億円 -3120万円 -3億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 50.1円 1366.3円 20.0円 39.9% 724.9円 25.0倍 1254.8円 52億円 4,281,200株 120,600株
2025年3月期 31.8円 1331.5円 20.0円 62.8% 619.9円 35.0倍 1114.1円 48億円 4,281,200株 600株
2024年3月期 -6.2円 1321.6円 15.0円 - 847.9円 - - - 4,281,200株 600株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 3.8% 2.5% 3.1% 75.9% 2.7% 5.1% 2.3% 6.5% 66.1% -
2025年3月期 2.4% 1.6% 2.1% 76.3% 1.9% 3.7% 1.5% -10.1% 66.9% -
2024年3月期 -0.5% -0.3% 0.4% 75.3% 0.4% 2.0% -0.3% -3.6% 64.2% 0.00

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 4.8% 48.1% 56.8% 2.8% 0.4% - -
2025年3月期 4.0% 481.7% 417.2% -1.2% -4.5% -4.1% 代表取締役社長 執行役員崎山一弘
2024年3月期 -0.3% -79.8% -106.3% -2.3% -7.5% - 代表取締役社長 執行役員崎山一弘

業種比較(化学、214社中央値)

指標株式会社シーボン業種中央値
ROE3.8%6.5%
ROA2.5%4.0%
営業利益率2.7%7.3%
純利益率2.3%5.2%
自己資本比率66.1%64.2%
売上成長率4.8%2.1%
PER25.0倍13.1倍
PBR0.92倍0.85倍
EV/EBITDA4.7倍6.2倍
NC/時価総額57.8%4.4%
運転資本余剰/時価総額8.5%-9.8%
同業他社: 三菱ケミカルグループ株式会社(4188)富士フイルムホールディングス株式会社(4901)旭化成株式会社(3407)信越化学工業株式会社(4063)住友化学株式会社(4005)全215社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

化学で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
株式会社タカギセイコー (4242) 52億円 415億円
東洋ドライルーブ株式会社 (4976) 53億円 52億円
株式会社Waqoo (4937) 51億円 20億円
細谷火工株式会社 (4274) 54億円 21億円
昭和化学工業株式会社 (4990) 55億円 93億円
アトミクス株式会社 (4625) 47億円 128億円
株式会社ショーエイコーポレーション (9385) 57億円 190億円
天昇電気工業株式会社 (6776) 45億円 219億円
化学の企業一覧(全215社)→

異常検知フラグ

2022年3月期: dividend_corrected:10.0->0.19
2021年3月期: 売上3年連続減少

AI分析(2026年3月期)

ヘルスケアIT
顧客体験価値の深化OMO戦略生産・物流DXフェイシャリストスキンケア製品研究開発

見通し: 2026年3月期は個人消費の緩やかな回復が見込まれる一方、地政学リスクによるコスト上昇が懸念される。中期経営計画に基づき、顧客体験価値の深化、生産体制・品質管理の向上、新たな店舗形態の出店等で持続的成長を目指す。売上高は微増、利益は大幅増益を計画。

強み: 「肌と心」の相関性に着目した独自の研究開発力と、直営サロンでのパーソナライズされた高付加価値サービス提供力。

懸念: 直営店舗への売上依存度が高く(93.8%)、店舗運営の効率化やDX化の遅延、優秀な人材の確保・定着が課題。

リスク: 感染症や自然災害による事業継続リスク。集客活動の低下や販売チャネルの多様化遅延による売上減少リスク。個人情報漏洩による信用失墜リスク。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

当社は、「美を創造し、演出する」という企業理念のもと、スキンケア製品の研究開発、製造、販売に加え、直営サロンでの肌カウンセリングや東洋式トリートメントなどのアフターサービスを提供し、顧客との深いコミュニケーションを通じて他社との差別化を図るビジネスモデルを展開しています。主力事業は直営店舗での販売であり、2026年3月期の連結売上高93億円のうち、93.8%を占めています。その他、通信販売、国内・海外代理店、その他のチャネルも展開していますが、直営店舗への依存度が高い構造となっています。主力製品はスキンケア製品であり、エイジングケアへの関心の高まりやライフスタイルの変化に対応した高機能化粧品のニーズに応えるべく、製品開発に注力しています。また、長年蓄積した肌データや顧客アンケート結果を基にした研究開発体制も構築しており、顧客一人ひとりに寄り添った製品・サービスの提供を目指しています。

直近決算ハイライト

2026年3月期の決算では、売上高は前期比4.8%増の93億円と堅調な伸びを示しました。特に、営業利益は前期比48.1%増の3億円、経常利益は前期比63.5%増の3億円と、利益面で大幅な改善が見られます。これは、売上高総利益率が75.9%と前期(76.3%)から微減ながらも高水準を維持したことに加え、販売費及び一般管理費の増加率が売上高の伸びを下回ったことによると考えられます。親会社株主に帰属する当期純利益も前期比56.8%増の2億円と大きく伸長しました。これは、固定資産除却損や減損損失といった特別損失の計上、および自己株式取得による税負担の抑制、繰延税金資産の回収可能性の増加などが要因として挙げられます。営業キャッシュフローも前期比1868.2%増の8億円と大幅に改善しており、財務体質の健全性が向上していることがうかがえます。

強みと競争優位性

当社の強みは、直営サロンでの対面販売と充実したアフターサービスにあります。長年にわたり蓄積してきた顧客データと、フェイシャリストによる専門的なカウンセリング、そして東洋式トリートメントなどのきめ細やかなサービス提供を通じて、顧客との強固な信頼関係と高い顧客ロイヤルティを構築しています。具体的には、延べ189万件超の肌データと年間約18万件の顧客アンケートデータを活用し、顧客一人ひとりのニーズに合わせた製品開発とサービス提供を行うことで、顧客体験価値の深化を図っています。また、「フェイシャリストサロン」を中心とした既存ビジネスモデルに加え、ヘアサロン「neaf」との併設店舗展開や、子会社とのシナジー創出など、新たな店舗形態の出店や事業間連携による顧客単価およびLTV(顧客生涯価値)の向上を目指している点も競争優位性につながります。研究開発においては、「肌と心を科学する」というパーパスのもと、心理状態と肌の関連性や、フェイシャルケアの心身への効果に関する科学的検証を進め、独自の製品・サービスの価値創造に繋げています。

リスク要因

当社の事業運営におけるリスクとして、まず感染症の発生が挙げられます。直営店舗での対面販売が事業の特性であるため、臨時休業や営業時間短縮はお客様の来店数減少に直結し、経営成績に大きな影響を及ぼす可能性があります。また、台風、豪雨、地震などの自然災害による事業活動の停止や、店舗への商品供給支障も懸念されます。集客活動においては、新規顧客の約7割がイベントプロモーションを来店動機としていることから、その集客力低下は経営成績に直接的な影響を与える可能性があります。販売チャネルの大部分を直営店舗が占めるため、消費者のライフスタイルや購買行動の多様化に対応するチャネル整備の遅延もリスクとなります。さらに、主力である会員アフターサービスの質の低下は顧客離れを引き起こす可能性があり、海外事業においては、地政学リスクや経済的・政治的な政情不安が潜在的なリスクとして存在します。基幹システムのレガシー化による業務効率低下や、個人情報漏洩による社会的信用の低下も注意すべきリスクです。

投資テーマとの関連

当社は、直接的にAIや半導体、EVといった成長テーマに属する事業を展開しているわけではありませんが、その事業活動といくつかの投資テーマとの関連性が見られます。まず、「人的資本経営」の観点からは、主体性ある組織づくり、社員満足度向上、離職率低減、人材育成に注力しており、優秀な人材の確保と定着が持続的な成長の源泉であるとしています。これは、長期的な企業価値向上を目指す投資家にとって重要な要素です。また、「OMO(Online Merges with Offline)」戦略の加速は、オンラインとオフラインの顧客接点を融合させ、シームレスな購買体験を提供することで顧客生涯価値の最大化を目指すものであり、デジタル化への適応という点で注目されます。さらに、生産・物流DXの推進や「魅せる生産現場」への進化といった取り組みは、製造業におけるデジタルトランスフォーメーション(DX)の流れとも一部関連します。研究開発においては、心理状態と肌の関連性や、フェイシャルケアの心身への効果を科学的に検証するなど、アンチエイジングやウェルネスといった、健康寿命の延伸やQOL(生活の質)向上に貢献する分野への取り組みとも捉えることができます。

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