プレミアアンチエイジング株式会社 (4934) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 化学
化粧品
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
D
収益性
業種 152/215位
B
安定性
業種 106/215位
D
成長性
業種 142/214位
B
効率性
業種 9/215位
B
CF健全性
業種 56/215位
売上高
162億円
粗利率
76.6%
営業利益率
3.8%
純利益率
2.9%
ROE
7.1%
ROIC
5.6%
自己資本比率
65.1%
D/Eレシオ
0.17
有利子負債
11億円
ネットキャッシュ
35億円
NC/時価総額
47.1%
運転資本余剰*
17億円
運転資本余剰/時価総額*
22.0%
フリーCF
12億円
FCFマージン
7.7%
キャッシュ化率
3.13倍
PBR
1.14倍
EV/EBITDA
4.6倍
PER
15.9倍
想定株価
862.9円
想定時価総額
75億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2025年7月期 162億円 124億円 3億円 6億円 9億円 6億円 5億円
2024年7月期 204億円 161億円 2億円 1億円 3億円 2億円 -15億円
2023年7月期 264億円 192億円 2億円 -6億円 -4億円 -6億円 -7億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2025年7月期 101億円 81億円 30億円 5億円 66億円
2024年7月期 110億円 89億円 38億円 11億円 61億円
2023年7月期 121億円 92億円 30億円 15億円 76億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2025年7月期 47億円 15億円 14億円 11億円 1800万円 3億円 17億円
2024年7月期 48億円 16億円 17億円 24億円 1000万円 4億円 10億円
2023年7月期 47億円 19億円 21億円 23億円 1999万円 4億円 16億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2025年7月期 15億円 -2億円 -13億円 12億円
2024年7月期 4億円 -5億円 2億円 -1億円
2023年7月期 24億円 -9億円 2億円 15億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2025年7月期 54.1円 756.6円 - - 406.9円 15.9倍 862.9円 75億円 8,720,534株 100株
2024年7月期 -170.1円 702.3円 - - 265.0円 - - - 8,720,534株 100株
2023年7月期 -84.2円 872.6円 - - 274.9円 - - - 8,720,534株 100株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2025年7月期 7.1% 4.6% 5.6% 76.6% 3.8% 5.4% 2.9% 7.7% 65.1% 0.17
2024年7月期 -24.2% -13.5% 1.1% 79.1% 0.7% 1.7% -7.3% -0.6% 55.7% 0.40
2023年7月期 -9.7% -6.0% -4.3% 72.9% -2.3% -1.6% -2.8% 5.8% 62.7% 0.30

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2025年7月期 -20.6% 343.9% -68.2% -21.9% - -36.5% 代表取締役社長 松浦清
2024年7月期 -22.9% -77.3% -302.1% -14.7% - -69.0% 代表取締役社長 松浦清
2023年7月期 -22.1% -125.3% -151.5% - - - 代表取締役社長 松浦清

業種比較(化学、214社中央値)

指標プレミアアンチエイジング株式会社業種中央値
ROE7.1%6.4%
ROA4.6%3.9%
営業利益率3.8%7.3%
純利益率2.9%5.2%
自己資本比率65.1%64.2%
売上成長率-20.6%2.2%
PER15.9倍13.1倍
PBR1.14倍0.85倍
EV/EBITDA4.6倍6.2倍
NC/時価総額47.1%4.4%
運転資本余剰/時価総額22.0%-9.8%
同業他社: 三菱ケミカルグループ株式会社(4188)富士フイルムホールディングス株式会社(4901)旭化成株式会社(3407)信越化学工業株式会社(4063)住友化学株式会社(4005)全215社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

化学で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
新日本理化株式会社 (4406) 75億円 321億円
株式会社アルマード (4932) 74億円 101億円
株式会社サンエー化研 (4234) 71億円 304億円
株式会社マナック・ケミカル・パートナーズ (4360) 80億円 110億円
日本デコラックス株式会社 (7950) 69億円 62億円
イサム塗料株式会社 (4624) 69億円 84億円
南海化学株式会社 (4040) 68億円 211億円
大伸化学株式会社 (4629) 83億円 346億円
化学の企業一覧(全215社)→

異常検知フラグ

2025年7月期: 売上3年連続減少

AI分析(2025年7月期)

化粧品
デュオブランドリニューアルカナデル新商品投入クレイエンスブランド育成Lalaskinブランド本格展開リカバリー事業強化

見通し: 2026年7月期は、アンチエイジング事業の減速ペース鈍化とリカバリー事業の成長継続により、売上回復基盤を構築。コスト管理を徹底し、利益確保を目指す。

強み: 「デュオ」ブランドのクレンジングバームは7年連続売上No.1。リカバリー事業の成長も強み。

懸念: 主力ブランド「デュオ」への依存度が高く、競合激化による顧客離れリスク。

リスク: 主力ブランド「デュオ」への依存度が高く、競合激化や顧客嗜好の変化で業績に重大な影響を受ける可能性。新製品開発の遅延や市場での不人気もリスク。為替変動も業績に影響を与える可能性がある。

AI詳細分析(2025年7月期)

事業概要

プレミアアンチエイジング株式会社は、「Uniqueな感性と思考で生み出した製品やサービスで、すべての人を年齢から解き放ち、新たな価値観で輝かせる。」というパーパスを掲げ、アンチエイジング事業とリカバリー事業を展開する企業です。主要事業であるアンチエイジング事業では、スキンケア、ヘアケア、インナーケア製品を提供しており、特に主力ブランド「デュオ」のクレンジングバームは7年連続でクレンジングバーム売上No.1を記録しています。その他、「カナデル」や「クレイエンス」といったブランドも育成しており、多様な顧客ニーズに応えています。また、子会社である株式会社ベネクスを通じて、休養学に基づいたリカバリーウェアや関連製品を提供するリカバリー事業も展開し、事業ポートフォリオの多角化を進めています。2024年12月には創業15周年を迎え、「人生100年時代」におけるアンチエイジング市場の拡大を見据え、持続可能な社会の実現に貢献することを目指しています。

直近決算ハイライト

2025年7月期は、売上高16,160百万円(前期比20.6%減)となりました。アンチエイジング事業の売上が前期比29.5%減と大きく落ち込んだ一方、リカバリー事業は同60.0%増と大きく伸長し、期初計画を上回りました。利益面では、アンチエイジング事業の減収により売上総利益は減少しましたが、通信販売チャネルにおける広告宣伝費を中心とした販売費の抑制や、固定費削減などのコストマネジメントが奏功し、営業利益は617百万円(前期比343.8%増)と大幅に改善しました。経常利益は599百万円(前期比271.8%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は471百万円(前期は同損失1,483百万円)となりました。総資産は10,140百万円(前期末比861百万円減)、純資産は6,610百万円(前期末比485百万円増)で、自己資本比率は65.07%と健全性を維持しています。

強みと競争優位性

同社の強みは、市場で確固たる地位を築いている主力ブランド「デュオ」のブランド力と、それを支えるマーケティング戦略にあります。特に「ザ クレンジングバーム」は7年連続でクレンジングバーム売上No.1という実績を持ち、消費者の高い認知度と信頼を獲得しています。また、リニューアルや新容量の投入、@cosmeベストコスメアワード受賞などを契機としたプロモーション展開により、ブランド価値の維持・向上に努めています。「カナデル」や「クレイエンス」といったブランドも着実に育成しており、多様な顧客層へのアプローチが可能です。さらに、子会社ベネクスを通じたリカバリー事業への参入は、アンチエイジングというコア事業とのシナジー創出や、新たな収益源の確保につながる可能性を秘めています。これらのブランドポートフォリオの拡充と、通信販売チャネルにおけるCRM施策の強化、卸売販売チャネルでの新ブランド投入など、多角的な販売戦略が競争優位性の源泉となっています。

リスク要因

同社は特定のブランド、特に「デュオ」ブランドへの売上依存度が高いことが事業リスクとして挙げられます。競合他社の新製品投入や消費者の嗜好変化、風評被害などにより「デュオ」ブランドが支持を失った場合、業績に重大な影響を及ぼす可能性があります。このリスクに対し、新規ブランド開発や既存ブランドの改良でポートフォリオ分散を図っていますが、その効果が限定的となる可能性も否定できません。また、化粧品原料の調達困難や価格高騰、品質問題発生時のブランドイメージ毀損や費用負担増、新製品開発の遅延や市場での不振も業績に影響を与える可能性があります。さらに、国内外での法的規制の変更、為替変動リスク、自然災害や感染症、広告宣伝活動の非効率性、顧客情報漏洩、知的財産権侵害、過剰在庫、人材確保の困難さなど、事業活動を取り巻く様々なリスク要因が存在します。

投資テーマとの関連

プレミアアンチエイジングは、「人生100年時代」における健康寿命の延伸やQOL向上といった社会的な潮流と、「アンチエイジング」というキーワードで強く結びついています。これは、健康・ウェルネス、エイジングケアといった、昨今の投資テーマと親和性が高いと言えます。特に、同社のパーパスである「すべての人を年齢から解き放ち、新たな価値観で輝かせる」というメッセージは、先進国における高齢化社会の進展や、健康意識の高まりといったマクロトレンドを捉えています。また、リカバリー事業は、睡眠の質の向上や疲労回復といった、ウェルネス分野における潜在的な需要を掘り起こす可能性があり、こちらも投資テーマとの関連性が考えられます。ただし、現時点ではAI、半導体、EV、防衛といったテーマとの直接的な関連性は薄く、主に国内の化粧品・健康関連市場における成長性や、ブランド戦略の実行力によって評価されると考えられます。

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