大伸化学株式会社 (4629) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 化学
機能性化学
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
D
収益性
業種 173/215位
A
安定性
業種 49/215位
B
成長性
業種 55/214位
C
効率性
業種 39/215位
B
CF健全性
業種 64/215位
売上高
346億円
粗利率
13.9%
営業利益率
3.4%
純利益率
2.6%
ROE
5.1%
ROIC
4.7%
自己資本比率
66.7%
D/Eレシオ
0.00
有利子負債
554万円
ネットキャッシュ
86億円
NC/時価総額
103.8%
運転資本余剰*
1億円
運転資本余剰/時価総額*
1.8%
フリーCF
24億円
FCFマージン
7.0%
キャッシュ化率
3.21倍
PBR
0.48倍
EV/EBITDA
-0.2倍
PER
9.3倍
想定株価
1807.8円
想定時価総額
83億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 346億円 48億円 4億円 12億円 15億円 12億円 9億円
2025年3月期 347億円 43億円 4億円 8億円 12億円 9億円 6億円
2024年3月期 325億円 43億円 4億円 8億円 12億円 9億円 6億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 261億円 199億円 84億円 3億円 174億円
2025年3月期 252億円 194億円 85億円 2億円 165億円
2024年3月期 241億円 184億円 79億円 2億円 160億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 86億円 11億円 63億円 554万円 8億円 - 1億円
2025年3月期 64億円 12億円 72億円 1214万円 5億円 - -21億円
2024年3月期 41億円 11億円 79億円 2221万円 5億円 - -38億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 29億円 -4億円 -2億円 24億円
2025年3月期 27億円 -3億円 -2億円 25億円
2024年3月期 -2億円 -4億円 -2億円 -6億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 194.4円 3803.2円 45.0円 23.2% 1875.8円 9.3倍 1807.8円 83億円 4,592,000株 16,800株
2025年3月期 128.6円 3610.8円 40.0円 31.1% 1390.0円 10.9倍 1401.2円 64億円 4,592,000株 16,800株
2024年3月期 137.1円 3502.0円 40.0円 29.2% 892.9円 11.3倍 1549.1円 71億円 4,592,000株 16,800株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 5.1% 3.4% 4.7% 13.9% 3.4% 4.5% 2.6% 7.0% 66.7% 0.00
2025年3月期 3.6% 2.3% 3.4% 12.4% 2.3% 3.6% 1.7% 7.1% 65.6% 0.00
2024年3月期 3.9% 2.6% 3.6% 13.2% 2.5% 3.8% 1.9% -1.9% 66.4% 0.00

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 -0.3% 46.4% 51.2% 0.2% 6.2% -2.3% -
2025年3月期 6.9% -3.2% -6.2% 3.5% 4.3% -7.0% 代表取締役社長 堀越進
2024年3月期 -5.6% -34.1% -34.4% 8.2% 1.9% -20.3% 代表取締役社長 堀越進

業種比較(化学、214社中央値)

指標大伸化学株式会社業種中央値
ROE5.1%6.5%
ROA3.4%4.0%
営業利益率3.4%7.3%
純利益率2.6%5.2%
自己資本比率66.7%64.2%
売上成長率-0.3%2.2%
PER9.3倍13.2倍
PBR0.48倍0.85倍
EV/EBITDA-0.2倍6.2倍
NC/時価総額103.8%4.4%
運転資本余剰/時価総額1.8%-9.8%
同業他社: 三菱ケミカルグループ株式会社(4188)富士フイルムホールディングス株式会社(4901)旭化成株式会社(3407)信越化学工業株式会社(4063)住友化学株式会社(4005)全215社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

化学で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
株式会社日本ピグメントホールディングス (4119) 83億円 422億円
株式会社リップス (373A) 84億円 44億円
株式会社マナック・ケミカル・パートナーズ (4360) 80億円 110億円
ロンシール工業株式会社 (4224) 86億円 221億円
プレミアアンチエイジング株式会社 (4934) 75億円 162億円
新日本理化株式会社 (4406) 75億円 321億円
株式会社アルマード (4932) 74億円 101億円
株式会社サンエー化研 (4234) 71億円 304億円
化学の企業一覧(全215社)→

AI分析(2026年3月期)

機能性化学
有機溶剤ブレンド(シンナー)多品種少量生産オーダーメイド製品開発リサイクル溶剤利用高付加価値製品(剥離剤、塩分低減剤等)

見通し: 売上高は微減ながら、新規顧客開拓や原材料価格の低下により、大幅な増益を達成。今後も高付加価値製品投入や生産・物流合理化で収益基盤安定化を目指す。

強み: 32,000種超の製品データベースと、石油缶1缶から即納可能な多品種少量生産体制、全国1,000社の販売代理店網。

懸念: 中東情勢等に起因する原油・ナフサ価格高騰や円安による輸入コスト増が最大の懸念材料。

リスク: 1.原材料価格変動リスク:中東情勢等による原油・ナフサ価格高騰や円安による輸入コスト上昇は、事業活動、財政状態、経営成績に影響。 2.法的規制リスク:化学物質・運送に関する法令改正・規制強化により、事業活動に影響。 3.品質問題リスク:製造物責任につながる品質問題発生は、事業活動、財政状態、経営成績に影響。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

E00917は、有機溶剤のブレンド(シンナー)を主力とする化学品専業メーカーです。1952年の創業以来、塗料、インキ、洗浄液など、幅広い産業分野に製品を供給しており、約32,000種類という多品種に及ぶ製品ラインナップと、年間約138,300トンの出荷実績を誇ります。多品種少量生産を基軸とした生産システムを構築し、顧客の多様な用途や要望に応じたカスタマイズ開発を得意としています。主力製品は単一溶剤類が売上全体の約5割を占め、その他に印刷用溶剤類、特殊シンナー類などが続きます。近年では、環境対応性やリサイクル性といった多様な要望に応えるため、オーダーメイドでの研究開発・製造に注力し、OEM供給も手掛けています。全国に約1,000社の販売代理店網を構築し、きめ細かな販売ネットワークを通じて顧客ニーズを的確に把握し、製品開発やサービス活動に反映させる体制を確立しているのが特徴です。

直近決算ハイライト

2026年3月期の決算では、売上高は346億円となり、前期比で0.3%の減少となりました。これは、単一溶剤類を中心に一部出荷数量が増加したものの、販売単価が低下した影響によるものです。しかし、利益面では大きく改善が見られました。新規需要開拓や販売価格の是正、効率的な原材料購入の推進、そして原材料価格の低下が奏功し、営業利益は12億円(前期比+46.4%)、経常利益は12億円(前期比+41.3%)、当期純利益は9億円(前期比+51.2%)といずれも大幅な増益を達成しました。特に、売上高経常利益率は3.6%と、期初目標の2.9%を上回り、さらなる収益力向上への期待が高まります。総資産は261億円(前期比+3.6%)に増加し、純資産も168億円(前期比+4.4%)と堅調に推移しました。現金及び預金は86億円(前期比+34.8%)と大幅に増加しており、財務的な安定性が増しています。

強みと競争優位性

E00917の最大の強みは、約32,000種類に及ぶ製品群と、それらを支える多品種少量生産に対応したシステム化された受注生産体制です。これにより、顧客の細かなニーズに応じたオーダーメイド製品の開発・製造をスピーディーに行うことが可能となっています。また、全国に約1,000社という業界随一の規模を誇る販売代理店網は、広範な顧客基盤と情報収集力に繋がっており、これが同社の競争優位性を確立しています。完全コンピュータ化された統轄コントロールシステムも、効率的な事業運営を支援しています。さらに、環境対応への取り組みとして、使用済み溶剤の回収・リサイクルシステムを構築し、再生溶剤を原料として活用することで、環境負荷低減とコスト削減を両立させている点も、他社との差別化要因となっています。これらの要素が複合的に作用し、有機溶剤ブレンド市場における高いシェア維持に貢献しています。

リスク要因

同社の事業運営における主要なリスク要因としては、まず、主原料が石油化学製品であるため、中東地域情勢の緊迫化や地政学リスク、為替変動による原材料価格の変動が、調達コストや事業活動に影響を及ぼす可能性があります。また、有機溶剤等を取り扱う化学品事業においては、消防法や毒劇法、環境関連法令の改正による規制強化が事業活動に制約を与えるリスクがあります。さらに、大規模な自然災害や疫病の発生は、生産活動や物流網に影響を及ぼす可能性があります。同社は生産拠点の分散配置や防災訓練の実施、最新技術の活用などによりリスク低減に努めていますが、これらの外部要因による影響は無視できません。加えて、製品の品質問題や、取引先の倒産による貸倒損失発生のリスクも潜在的な懸念事項として挙げられます。

投資テーマとの関連

E00917は、化学品事業において、環境規制強化やリサイクル推進といった「サステナビリティ」関連の投資テーマとの関連が深いです。使用済み溶剤の回収・リサイクルシステムの構築や、環境に優しい製品の開発・提供は、ESG投資の観点から注目される可能性があります。また、同社が取り扱う有機溶剤は、塗料、インキ、化学工業など、多岐にわたる産業の基盤を支えており、これらの産業の成長、特に自動車産業や印刷業界の動向と連動する側面があります。最新のAIやIT技術を活用した調達・生産・物流の合理化は、「デジタルトランスフォーメーション(DX)」の文脈で評価される可能性もあります。ただし、AIや半導体、EVといった最先端の成長テーマとの直接的な関連性は限定的であり、同社の魅力は、景気循環の影響を受けやすい化学品市場において、安定した事業基盤と環境対応への取り組みに起因すると考えられます。

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