株式会社日本ピグメントホールディングス (4119) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 化学
自動車部品機能性化学
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
D
収益性
業種 171/215位
C
安定性
業種 146/215位
B
成長性
業種 57/214位
C
効率性
業種 117/215位
B
CF健全性
業種 40/215位
売上高
422億円
粗利率
16.8%
営業利益率
3.6%
純利益率
2.7%
ROE
5.2%
ROIC
3.8%
自己資本比率
49.2%
D/Eレシオ
0.23
有利子負債
51億円
ネットキャッシュ
8億円
NC/時価総額
9.4%
運転資本余剰*
-82億円
運転資本余剰/時価総額*
-98.4%
フリーCF
37億円
FCFマージン
8.7%
キャッシュ化率
4.07倍
PBR
0.37倍
EV/EBITDA
3.3倍
PER
7.2倍
想定株価
5316.7円
想定時価総額
83億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 422億円 71億円 8億円 15億円 23億円 18億円 12億円
2025年3月期 379億円 55億円 9億円 2億円 11億円 4億円 50億円
2024年3月期 267億円 38億円 9億円 4億円 14億円 6億円 7億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 455億円 247億円 141億円 71億円 224億円
2025年3月期 444億円 252億円 156億円 73億円 198億円
2024年3月期 296億円 160億円 101億円 38億円 145億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 59億円 68億円 94億円 51億円 107億円 - -82億円
2025年3月期 38億円 72億円 116億円 66億円 91億円 - -117億円
2024年3月期 32億円 41億円 68億円 48億円 51億円 - -69億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 47億円 -10億円 -17億円 37億円
2025年3月期 -4億円 7862万円 7億円 -3億円
2024年3月期 15億円 2億円 -9億円 17億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 738.4円 14264.5円 120.0円 16.3% 498.3円 7.2倍 5316.7円 83億円 1,575,899株 6,300株
2025年3月期 3202.2円 12599.2円 100.0円 3.1% -1781.1円 - - - 1,575,899株 6,300株
2024年3月期 471.9円 9236.9円 100.0円 21.2% -1016.6円 6.4倍 3019.9円 47億円 1,575,899株 6,200株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 5.2% 2.5% 3.8% 16.8% 3.6% 5.4% 2.7% 8.7% 49.2% 0.23
2025年3月期 25.4% 11.3% 0.5% 14.4% 0.5% 2.8% 13.3% -0.9% 44.5% 0.34
2024年3月期 5.1% 2.5% 1.5% 14.2% 1.6% 5.1% 2.8% 6.4% 48.9% 0.33

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 11.3% 754.8% -76.9% 15.4% 7.0% - -
2025年3月期 42.1% -58.5% 578.6% 11.2% -0.3% -48.4% 代表取締役社長 田代喜一
2024年3月期 -2.8% 620.3% 42.5% -4.0% -10.3% 17.3% 代表取締役 社長執行役員田代喜一

業種比較(化学、214社中央値)

指標株式会社日本ピグメントホールディングス業種中央値
ROE5.2%6.5%
ROA2.5%4.0%
営業利益率3.6%7.3%
純利益率2.7%5.2%
自己資本比率49.2%64.4%
売上成長率11.3%2.1%
PER7.2倍13.2倍
PBR0.37倍0.85倍
EV/EBITDA3.3倍6.2倍
NC/時価総額9.4%4.4%
運転資本余剰/時価総額-98.4%-9.5%
同業他社: 三菱ケミカルグループ株式会社(4188)富士フイルムホールディングス株式会社(4901)旭化成株式会社(3407)信越化学工業株式会社(4063)住友化学株式会社(4005)全215社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

化学で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
株式会社リップス (373A) 84億円 44億円
大伸化学株式会社 (4629) 83億円 346億円
ロンシール工業株式会社 (4224) 86億円 221億円
株式会社マナック・ケミカル・パートナーズ (4360) 80億円 110億円
プレミアアンチエイジング株式会社 (4934) 75億円 162億円
新日本理化株式会社 (4406) 75億円 321億円
株式会社アルマード (4932) 74億円 101億円
株式会社サンエー化研 (4234) 71億円 304億円
化学の企業一覧(全215社)→

異常検知フラグ

2024年3月期: 売上3年連続減少
2023年3月期: 売上3年連続減少
2022年3月期: 売上3年連続減少
2021年3月期: 売上3年連続減少

AI分析(2026年3月期)

自動車部品
樹脂コンパウンド樹脂用着色剤加工カラーPLASiST連結化新中期経営計画Transforming for the vibrant future 2030

見通し: 連結子会社増加による増収効果や価格改定が寄与し、売上高11.3%増、営業利益754.8%増と大幅に回復。新規事業の収益化や海外事業強化を目指し、2030年度売上高550億円、営業利益30億円を目標とする。

強み: 長年培った「選定・配合技術」と高度な「分散技術」をコアとし、多様なニーズに応える色彩関連製品を提供できる点。

懸念: 売上高の約6割を占める樹脂コンパウンド事業がOEM生産主体であり、顧客樹脂メーカーの動向に左右されやすい点。

リスク: 主要ユーザーの自動車・家電・情報機器業界の景気変動や、国内市場の縮小・価格競争激化。原材料・エネルギー価格、為替変動によるコスト増リスク。新規事業開発の遅延や人材確保難による事業成長への影響。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

E00899は、樹脂コンパウンド、樹脂用着色剤、塗料用・繊維用着色剤などを製造・販売する色彩関連製品の専門メーカーです。主要な事業セグメントは日本、東南アジア、中国に跨がり、グローバルに事業を展開しています。特に樹脂コンパウンド事業は売上高の約6割を占める主力事業であり、顧客樹脂メーカーからのOEM生産が中心となっています。また、プラスチック着色剤や添加剤における独自の選定・配合技術、高度な分散技術をコアテクノロジーとして、最終製品の目的に応じた多様なニーズに対応しています。2024年7月からはPLASiST社が連結対象となったことで、グループシナジーの創出と事業拡大を目指しています。経営理念として、色彩を通じたゆとりのある生活の提供、地域社会との調和、環境に配慮した高品質製品の開発、そして個性溢れる人材育成を掲げ、持続的な成長を目指しています。

直近決算ハイライト

2026年3月期は、売上高が前期比11.3%増の422億円となりました。これは、日本国内でのコスト上昇分の価格転嫁や、2024年7月からの連結対象会社増加による効果が寄与した結果です。営業利益は前期比754.8%増の15億円と大幅に増加しました。これは、価格改定や統合による効果が奏功し、コスト削減努力も実を結んだことが要因です。経常利益も前期比346.6%増の18億円となりました。一方で、親会社株主に帰属する当期純利益は前期比76.9%減の12億円と大きく減少しました。これは、前年度に計上された株式取得に伴う負ののれん発生益等の影響が剥落したことによるものです。セグメント別では、日本部門は樹脂コンパウンド、樹脂用着色剤、加工カラーの好調により、売上高が前期比16.4%増、営業利益が大幅に増加しました。東南アジア部門は、主要顧客である日系企業の苦戦を背景に売上高が微減、営業利益も減少しました。中国部門は、国内企業への拡販により売上高が22.1%増、拠点集約による合理化効果で営業損失から黒字転換を果たしました。

強みと競争優位性

E00899の強みは、長年培ってきた「選定・配合技術」とコアテクノロジーである高度な「分散技術」にあります。これにより、顧客の多様なニーズに応じた高付加価値な色彩関連製品を提供できる点が競争優位性となっています。特に樹脂コンパウンド事業においては、売上高の約6割を占める主力であり、OEM生産が主体であることから、主要顧客との強固な関係性が事業基盤を支えています。また、国内市場の縮小や価格競争が激化する中で、日本、東南アジア、中国といった複数の地域で事業を展開していることは、リスク分散とグローバルな市場機会の獲得に繋がっています。2024年7月に連結対象となったPLASiST社とのシナジー創出は、今後の事業拡大における重要な要素となるでしょう。これらの技術力とグローバルな事業展開、そして顧客との関係性が、同社の持続的な成長を支える基盤となっています。

リスク要因

同社が抱えるリスク要因は多岐にわたります。まず、自動車、家電、情報機器、OA機器といった主要ユーザーの需要動向に左右されるため、国内外の経済・景気動向、災害、テロ、政情不安、感染症の拡大などが経営成績に影響を及ぼす可能性があります。また、売上高の約6割を占める樹脂コンパウンド事業がOEM生産主体であるため、特定顧客の販売不振や調達方針の変化が業績に直結するリスクがあります。国内市場の縮小と激化する価格競争も継続的な課題です。さらに、事業で多用される原材料である原油価格やレアメタル市場の変動は、原材料調達費用やエネルギーコストの上昇、ひいては製品価格の上昇による需要停滞に繋がる可能性があります。これらに加え、新規事業開発の遅延、製品品質問題による補償請求、海外子会社における社会・経済的混乱、自然災害やサイバー攻撃による情報システム停止、そして優秀な人材の確保・育成の難しさなども、経営成績や財政状態に悪影響を及ぼす潜在的リスクとして挙げられます。

投資テーマとの関連

E00899の事業は、直接的にAI、半導体、EV、防衛といった先端技術テーマに紐づくわけではありません。しかし、同社の主要顧客である自動車産業はEVシフトの最中であり、EV向け樹脂コンパウンドや機能性材料の需要は今後も堅調に推移すると予想されます。また、同社が手掛けるプラスチック着色剤や添加剤は、家電、情報機器、OA機器など、幅広い産業分野で使用されており、これらの産業の技術革新や需要拡大は、間接的に同社の事業機会に繋がる可能性があります。さらに、環境配慮製品の開発に注力していく姿勢は、サステナビリティやESG投資といったテーマとの関連性も示唆しています。中期経営計画では、2030年度に新規事業の収益化や環境配慮製品による社会課題解決への貢献を掲げており、これらのテーマとの連携を深めることで、新たな成長ドライバーとなる可能性を秘めています。

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