グローリー株式会社 (6457) IFRS Yahoo!ファイナンス↗

業種: 機械
インバウンド
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
C
収益性
業種 132/230位
C
安定性
業種 173/230位
D
成長性
業種 179/230位
D
効率性
業種 127/230位
A
CF健全性
業種 51/230位
売上高
3396億円
粗利率
45.7%
営業利益率
8.8%
純利益率
4.5%
ROE
6.4%
ROIC
6.3%
自己資本比率
52.8%
D/Eレシオ
0.39
有利子負債
940億円
ネットキャッシュ
-440億円
NC/時価総額
-20.4%
運転資本余剰*
-809億円
運転資本余剰/時価総額*
-37.5%
フリーCF
324億円
FCFマージン
9.5%
キャッシュ化率
2.41倍
PBR
0.90倍
EV/EBITDA
5.9倍
PER
14.0倍
想定株価
3985.9円
想定時価総額
2157億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 3396億円 1551億円 145億円 298億円 443億円 191億円 154億円
2025年3月期 3690億円 1562億円 153億円 352億円 505億円 284億円 161億円
2024年3月期 3725億円 1626億円 134億円 513億円 647億円 484億円 297億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 4525億円 2194億円 1310億円 1031億円 2390億円
2025年3月期 4417億円 2246億円 1117億円 939億円 2353億円
2024年3月期 4671億円 2434億円 1611億円 772億円 2279億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 500億円 855億円 671億円 940億円 非該当 787億円 -809億円
2025年3月期 515億円 956億円 665億円 856億円 110億円 660億円 -602億円
2024年3月期 352億円 1111億円 862億円 975億円 146億円 842億円 -1259億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別BS(IFRS参考値)

決算期 その他金融資産(流動)※参考値 その他金融資産(非流動)※参考値
2026年3月期 34億円 179億円
2025年3月期 - -
2024年3月期 - -

IFRS特有のタグ。有価証券・デリバティブ・預け金等を合算した値で、純粋な投資有価証券ではないため参考値扱い。

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 371億円 -47億円 -354億円 324億円
2025年3月期 458億円 -79億円 -213億円 378億円
2024年3月期 419億円 -336億円 -140億円 83億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 284.7円 4158.6円 112.0円 39.3% -812.1円 14.0倍 3985.9円 2157億円 58,938,210株 4,817,800株
2025年3月期 287.8円 4214.9円 108.0円 37.5% -590.5円 9.1倍 2618.5円 1513億円 58,938,210株 1,141,600株
2024年3月期 533.6円 4097.3円 106.0円 19.9% -1111.2円 5.3倍 2828.2円 1586億円 58,938,210株 2,873,300株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 6.4% 3.4% 6.3% 45.7% 8.8% 13.0% 4.5% 9.5% 52.8% 0.39
2025年3月期 6.8% 3.6% 7.7% 42.3% 9.5% 13.7% 4.3% 10.3% 53.3% 0.36
2024年3月期 13.0% 6.3% 11.0% 43.6% 13.8% 17.4% 8.0% 2.2% 48.8% 0.43

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 -8.0% -15.4% -4.1% 9.9% 9.3% 284.8% -
2025年3月期 -0.9% -31.4% -45.9% 17.7% 10.5% 50.6% 代表取締役社長 原田明浩
2024年3月期 45.6% 9723.0% 211.1% 19.7% 9.6% 53.4% 代表取締役社長 原田明浩

業種比較(機械、229社中央値)

指標グローリー株式会社業種中央値
ROE6.4%7.1%
ROA3.4%4.4%
営業利益率8.8%8.2%
純利益率4.5%6.6%
自己資本比率52.8%65.2%
売上成長率-8.0%3.1%
PER14.0倍13.2倍
PBR0.90倍0.91倍
EV/EBITDA5.9倍6.2倍
NC/時価総額-20.4%13.1%
運転資本余剰/時価総額-37.5%-1.9%
同業他社: ダイキン工業株式会社(6367)三菱重工業株式会社(7011)株式会社小松製作所(6301)株式会社 クボタ(6326)株式会社ジェイテクト(6473)全230社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

機械で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
オークマ株式会社 (6103) 2084億円 2359億円
株式会社タクマ (6013) 1968億円 1656億円
株式会社椿本チエイン (6371) 2394億円 2959億円
NTN株式会社 (6472) 1903億円 8263億円
オーエスジー株式会社 (6136) 1896億円 1606億円
株式会社平和 (6412) 1843億円 2581億円
カナデビア株式会社 (7004) 1696億円 6452億円
アマノ株式会社 (6436) 2644億円 1765億円
機械の企業一覧(全230社)→

AI分析(2026年3月期)

店舗DX海外市場事業拡大新紙幣対応反動減株主還元強化Flooidグループ

見通し: 前期比減収減益だが、海外市場は堅調で売上・利益ともに過去最高を更新。国内市場の反動減を吸収し、2026中期経営計画での目標達成を目指す。株主還元強化も継続。

強み: 店舗DXを支えるソフトウェアプラットフォームとハードウェアを融合。海外市場での高い成長力とM&Aによる事業拡大。

懸念: 国内市場における新紙幣対応特需の反動減。キャッシュレス化の急速な進展が主力事業に与える影響。

リスク: 急速なキャッシュレス化による現金処理機への依存リスク。海外事業展開における地政学的リスクや為替変動。戦略投資(M&A)に伴うのれん及び顧客関係資産の減損リスク。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

E01650は、セキュアな社会の発展に貢献することを企業理念に掲げ、主に金融市場、流通・交通市場、遊技市場、そして海外市場を対象に事業を展開する企業です。主力事業は、通貨処理機やレジつり銭機、カードシステムなどのハードウェア製品の製造・販売ですが、近年はソフトウェアプラットフォームの提供による店舗DX(デジタルトランスフォーメーション)支援を強化しており、新たな収益源の確立を目指しています。特に、リテール、金融、飲食の3市場を注力分野とし、顧客の店舗DXをサポートするトータルソリューションの提供を推進しています。M&Aも積極的に活用し、海外事業の拡大と収益基盤の強化を図っており、2026年3月期においては、海外市場での売上収益は2,160億円に達し、営業利益全体に占める割合は約7割を占めるまでに成長しました。

直近決算ハイライト

E01650の2026年3月期決算は、売上高が3,396億円で前期比8.0%減、営業利益は298億円で前期比15.4%減となりました。これは、主に国内市場における新紙幣発行に伴う一時的な特需の反動減が影響したためです。具体的には、金融市場、流通・交通市場、遊技市場といった国内セグメントで売上収益の減少が見られました。一方で、海外市場では売上収益が2,160億円と前期比2.9%増となり、7期連続で過去最高を更新するなど、堅調な推移を維持しました。特に米州や欧州での需要が拡大し、全体的な利益の下振れを抑制する要因となりました。当期純利益は154億円で前期比4.1%減と、売上高や営業利益ほどの大きな落ち込みは見られませんでした。純資産は2,179億円と前期比20.6%増加しており、財務基盤の強化が進んでいることがうかがえます。

強みと競争優位性

E01650の強みは、長年にわたり培ってきた金融機関や流通、飲食業界における強固な顧客基盤と、それらの顧客ニーズに応える高品質な製品・ソリューション提供能力にあります。特に、通貨処理機事業で培われた信頼性と技術力は、同業他社との差別化要因となっています。また、近年はM&Aを通じて海外事業を急速に拡大しており、グローバルな事業展開能力も高めています。これにより、地域ごとの市場特性に合わせた製品・サービス提供や、カントリーリスクの分散が可能となっています。さらに、ソフトウェアプラットフォーム事業への注力は、ハードウェア中心のビジネスモデルからの脱却と、リカーリング収益の増加、そして顧客との関係深化に繋がる可能性を秘めています。店舗DXを支援するトータルソリューションプロバイダーとしての地位確立は、今後の競争優位性をさらに高めるでしょう。

リスク要因

E01650を取り巻くリスクとしては、まずキャッシュレス化の急速な進展が挙げられます。現金処理機への依存度が高い事業構造においては、デジタル通貨の普及などによるキャッシュレス化の加速が業績に影響を与える可能性があります。また、グローバルに事業を展開する中で、地政学リスク、為替変動、各国の法規制や輸出入規制の変更といった外部環境の変化もリスク要因となります。戦略投資に関連して、M&A等で取得した「のれん」や「顧客関係資産」の減損リスクや、持分法適用会社の業績悪化による投資損失の発生も懸念されます。さらに、サプライチェーンの寸断や原材料価格の高騰、優秀な人材、特にDX人材の確保・育成の遅延なども、事業運営上のリスクとなり得ます。情報セキュリティインシデントやソリューションの品質問題発生のリスクも無視できません。

投資テーマとの関連

E01650は、店舗DX(デジタルトランスフォーメーション)を推進する企業として、現代の主要な投資テーマであるDXや、人手不足解消に貢献する省力化・自動化といったテーマと関連が深いです。特に、飲食業界や小売業界におけるセルフレジ、セルフサービスキオスク、モバイルオーダーシステムなどの提供は、これらのテーマに合致しています。また、M&Aを積極的に活用したグローバル展開は、新興国市場へのアクセスや、各国の成長を取り込む戦略としても注目されます。近年、金融機関の店舗数減少や、店舗運営の効率化ニーズの高まりも、同社のソフトウェアプラットフォーム事業や省人化ソリューションの需要を後押しすると考えられます。ただし、現金処理機への依存という側面から、キャッシュレス化の進展といった逆風への対応が、今後の成長における鍵となります。

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