株式会社リード (6982) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 輸送用機器
自動車部品
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
E
収益性
業種 86/89位
E
安定性
業種 83/89位
D
成長性
業種 70/89位
E
効率性
業種 87/89位
B
CF健全性
業種 27/89位
売上高
51億円
粗利率
9.0%
営業利益率
-2.2%
純利益率
-1.4%
ROE
-2.7%
ROIC
-1.1%
自己資本比率
29.2%
D/Eレシオ
1.66
有利子負債
42億円
ネットキャッシュ
-27億円
NC/時価総額
-
運転資本余剰*
-12億円
運転資本余剰/時価総額*
-
フリーCF
3億円
FCFマージン
5.1%
キャッシュ化率
-
PBR
-
EV/EBITDA
-
PER
-
想定株価
-
想定時価総額
-

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 51億円 5億円 5億円 -1億円 4億円 -7987万円 -6927万円
2025年3月期 42億円 5億円 3億円 -9069万円 2億円 -3948万円 -1億円
2024年3月期 51億円 6億円 4億円 1044万円 4億円 6157万円 4849万円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 87億円 29億円 27億円 34億円 25億円
2025年3月期 79億円 26億円 25億円 28億円 26億円
2024年3月期 86億円 31億円 29億円 28億円 29億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 15億円 3億円 8億円 42億円 10億円 - -12億円
2025年3月期 14億円 2億円 6億円 37億円 9億円 - -11億円
2024年3月期 16億円 3億円 7億円 35億円 11億円 - -13億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 8億円 -5億円 -1億円 3億円
2025年3月期 3億円 -7億円 2億円 -4億円
2024年3月期 4億円 -2億円 -2億円 2億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 -26.8円 982.9円 10.0円 - -1046.8円 - - - 2,632,960株 43,200株
2025年3月期 -40.5円 1008.1円 10.0円 - -899.7円 - - - 2,632,960株 53,900株
2024年3月期 18.8円 1115.1円 10.0円 53.2% -731.4円 34.3倍 644.5円 17億円 2,632,960株 48,900株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 -2.7% -0.8% -1.1% 9.0% -2.2% 8.3% -1.4% 5.1% 29.2% 1.66
2025年3月期 -4.0% -1.3% -1.0% 12.3% -2.2% 6.0% -2.5% -9.4% 33.0% 1.43
2024年3月期 1.7% 0.6% 0.1% 12.8% 0.2% 8.4% 1.0% 4.0% 33.7% 1.21

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 22.8% -223.2% -166.0% 0.8% 1.6% - -
2025年3月期 -17.3% -968.7% -316.5% 1.8% -8.3% - 取締役社長 岩崎元治
2024年3月期 0.8% -92.6% -73.8% 2.1% -2.8% - 取締役社長 岩崎元治

業種比較(輸送用機器、89社中央値)

指標株式会社リード業種中央値
ROE-2.7%5.9%
ROA-0.8%3.2%
営業利益率-2.2%5.3%
純利益率-1.4%3.5%
自己資本比率29.2%51.2%
売上成長率22.8%2.3%
PER-10.6倍
PBR-0.65倍
EV/EBITDA-4.4倍
NC/時価総額-8.7%
運転資本余剰/時価総額--32.5%
同業他社: トヨタ自動車株式会社(7203)本田技研工業株式会社(7267)日産自動車株式会社(7201)株式会社デンソー(6902)スズキ株式会社(7269)全90社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

輸送用機器で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
株式会社 桜井製作所 (7255) 22億円 49億円
株式会社テイン (7217) 39億円 56億円
株式会社ispace (9348) - 33億円
株式会社小田原機器 (7314) 38億円 77億円
エイケン工業株式会社 (7265) 34億円 81億円
株式会社エッチ・ケー・エス (7219) - 90億円
株式会社ニッキ (6042) 84億円 93億円
株式会社ナンシン (7399) 39億円 98億円
輸送用機器の企業一覧(全90社)→

異常検知フラグ

2019年3月期: dividend_corrected:5.0->0.15

AI分析(2026年3月期)

自動車部品
自動車外装部品(樹脂成形・塗装)駐輪システム事業SUBARU向け部品供給アニールレス技術

見通し: 連結売上高は22.8%増の51億円となったが、営業利益は1億円の赤字に転落。今期はSUBARUの車種生産終了の影響を受けるものの、新規車種の部品生産開始や駐輪事業の伸長で回復を目指すが、先行投資負担や部品調達コスト増が重石となる可能性。

強み: 樹脂成形・塗装技術を強みとし、SUBARU向け外装部品で安定受注。駐輪事業も40年の歴史と実績を持つ。

懸念: 売上高の8割以上をSUBARUに依存しており、同社の生産動向や海外シフトの影響を受けやすい。また、部品調達コストの上昇リスクも抱える。

リスク: SUBARUへの依存度が高く、同社の生産変動や海外移転による受注減リスク。技術革新や品質問題、資材調達難による業績悪化。高水準の有利子負債依存度による金利上昇リスク。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

当社の事業は、板金・塗装・樹脂成形加工を主軸とした自動車用部品の受注生産と、自社開発の駐輪ラックを中心とした自社製品の二つに大別されます。2026年3月期の売上高は51億円で、そのうち自動車用部品が89.8%を占め、主要取引先である株式会社SUBARU及び関連部品メーカーへの依存度が高い構造となっています。自社製品部門では、40年の歴史を持つ「シンワ型駐輪システム」を基盤に、自転車駐車場設備の企画開発から製造、販売、設置、メンテナンスまで一貫して手掛けており、社会問題である放置自転車の解消にも貢献することを目指しています。その他、情報通信機ラックや汎用電子機器ケースなどの製造も手掛けていますが、売上構成比は小さくなっています。

直近決算ハイライト

2026年3月期は、売上高が前期比22.8%増の51億円と好調に伸長しました。しかし、損益面では、自動車用部品部門での大型樹脂成形機の導入や生産ライン再編といった先行投資の影響、および主要取引先であるSUBARUの量産車1車種の生産終了に伴う受注構造の変化などにより、営業損失1億円、経常損失1億円となりました。ただし、当期純損失は前期比34.0%減の1億円と、赤字幅は縮小しています。セグメント別では、自動車用部品部門は売上高が19.9%増となったものの、先行投資によりセグメント損失は1.95億円に拡大しました。一方、自社製品部門は駐輪事業における官公庁案件の増加により、売上高が125.9%増、セグメント利益は6,800万円と黒字転換しました。

強みと競争優位性

当社の強みは、長年培ってきた自動車用外装部品、特に樹脂成形および塗装技術にあります。バンパーやサイドスポイラーなどの外装部品を中心とした受注拡大を目指し、中・大型樹脂成形機を活用した生産体制を構築しています。また、2022年9月に特許を取得したアニールレス技術をはじめとする開発技術力の強化にも注力しており、自動車の軽量化に貢献する新材料や特殊塗装技術の研究開発への投資を拡大しています。自社製品部門では、40年の実績を持つ「シンワ型駐輪システム」のブランド力と、企画開発から製造、販売、設置、メンテナンスまで一貫して手掛ける体制が競争優位性となっています。多様化する駐車場ニーズにきめ細かく対応し、社会問題解決にも貢献する製品開発を進めています。

リスク要因

主要なリスクとして、売上高の81.7%を株式会社SUBARU及び関連部品メーカーに依存している点が挙げられます。同社の生産・販売動向や海外生産へのシフトは、当社の受注に直接的な影響を与えます。また、自動車部品業界全体としては、グローバル化に伴う競争激化、モジュール化の拡大、技術革新の加速など、環境変化が激しく、常に激しい競争に晒されています。さらに、新製品開発や次世代モビリティの研究開発には多額の投資が必要となる一方、その収益化には不確実性も伴います。資材調達における特定業者への依存や、原材料価格の高騰も経営成績に影響を与える可能性があります。加えて、環境規制の強化や、大規模災害、感染症の流行なども事業継続上のリスクとなり得ます。

投資テーマとの関連

当社の事業は、自動車部品、特に樹脂成形・塗装技術という点で、EV(電気自動車)シフトや自動車の軽量化といったメガトレンドと間接的に関連しています。自動車の電動化や自動運転化が進む中で、車体部品の軽量化は燃費向上や航続距離延長に不可欠であり、当社の樹脂成形技術はこうしたニーズに応えうるポテンシャルを持っています。また、環境分野における次世代モビリティの研究開発への注力は、CO2削減や持続可能な社会の実現といったテーマにも貢献しうるものです。ただし、現時点では、AIや半導体といった直接的なテーマとの関連性は限定的であり、自動車業界の動向に大きく左右される事業構造となっています。今後の技術開発や事業戦略の展開によっては、新たな投資テーマとの関連性が深まる可能性も秘めています。

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