東京ラヂエーター製造株式会社 (7235) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 輸送用機器
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
C
収益性
業種 25/89位
B
安定性
業種 16/89位
B
成長性
業種 20/89位
B
効率性
業種 11/89位
D
CF健全性
業種 72/89位
売上高
354億円
粗利率
15.2%
営業利益率
6.7%
純利益率
5.8%
ROE
8.5%
ROIC
6.9%
自己資本比率
72.0%
D/Eレシオ
-
有利子負債
-
ネットキャッシュ
57億円
NC/時価総額
46.6%
運転資本余剰*
-3億円
運転資本余剰/時価総額*
-2.8%
フリーCF
-3億円
FCFマージン
-0.9%
キャッシュ化率
0.84倍
PBR
0.51倍
EV/EBITDA
1.8倍
PER
6.0倍
想定株価
1289.1円
想定時価総額
123億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 354億円 54億円 12億円 24億円 36億円 25億円 20億円
2025年3月期 341億円 47億円 14億円 17億円 31億円 19億円 14億円
2024年3月期 334億円 45億円 14億円 14億円 28億円 15億円 17億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 334億円 213億円 61億円 13億円 241億円
2025年3月期 329億円 211億円 77億円 13億円 220億円
2024年3月期 316億円 199億円 85億円 12億円 199億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 57億円 32億円 58億円 - 21億円 - -3億円
2025年3月期 67億円 35億円 59億円 - 18億円 - -10億円
2024年3月期 52億円 39億円 54億円 - 18億円 - -33億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 17億円 -20億円 -7億円 -3億円
2025年3月期 23億円 -6億円 -4億円 17億円
2024年3月期 13億円 -13億円 -3億円 8218万円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 214.8円 2527.5円 65.0円 30.3% 600.3円 6.0倍 1289.1円 123億円 10,400,000株 878,600株
2025年3月期 151.1円 2327.9円 45.5円 30.1% 709.9円 6.0倍 906.7円 86億円 10,400,000株 966,100株
2024年3月期 179.1円 2124.3円 23.0円 12.8% 551.4円 4.6倍 823.7円 77億円 14,400,000株 5,012,100株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 8.5% 6.1% 6.9% 15.2% 6.7% 10.1% 5.8% -0.9% 72.0% -
2025年3月期 6.5% 4.3% 5.5% 13.8% 5.0% 9.2% 4.2% 4.9% 66.7% -
2024年3月期 8.4% 5.3% 4.9% 13.5% 4.2% 8.5% 5.0% 0.3% 63.0% -

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 3.9% 37.5% 43.3% 3.6% 6.4% 42.0% -
2025年3月期 2.0% 22.7% -15.4% 8.1% 3.3% - 代表取締役社長 木村裕哲
2024年3月期 5.1% 69.8% 133.9% 8.7% 2.0% 125.4% 代表取締役社長 木村裕哲

業種比較(輸送用機器、89社中央値)

指標東京ラヂエーター製造株式会社業種中央値
ROE8.5%5.7%
ROA6.1%3.1%
営業利益率6.7%5.1%
純利益率5.8%3.4%
自己資本比率72.0%51.0%
売上成長率3.9%2.3%
PER6.0倍10.6倍
PBR0.51倍0.66倍
EV/EBITDA1.8倍4.4倍
NC/時価総額46.6%7.9%
運転資本余剰/時価総額-2.8%-32.6%
同業他社: トヨタ自動車株式会社(7203)本田技研工業株式会社(7267)日産自動車株式会社(7201)株式会社デンソー(6902)スズキ株式会社(7269)全90社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

輸送用機器で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
株式会社ミクニ (7247) 128億円 1034億円
サノヤスホールディングス株式会社 (7022) 115億円 268億円
田中精密工業株式会社 (7218) 106億円 438億円
近畿車輛株式会社 (7122) 144億円 371億円
河西工業株式会社 (7256) 97億円 1962億円
株式会社安永 (7271) 95億円 340億円
株式会社デイトナ (7228) 92億円 144億円
アスカ株式会社 (7227) 86億円 464億円
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AI分析(2026年3月期)

トラック・建設機械向け熱交換器・車体部品新中期経営計画「TRS Vision-2030」国内シェアNo.1電動化・自動運転対応製品グローバル展開

見通し: 2026年3月期で中期経営計画を終了し、2030年売上高500億円、営業利益率9%を目指す新中期経営計画を策定。既存事業の強化と新領域展開で持続的成長を目指す。

強み: トラック・建機向け熱交換器・車体部品メーカーとして、国内シェアNo.1を目指す。高性能・高品質製品で競争優位を築く。

懸念: 売上の大半を特定の取引先(いすゞ自動車)とトラック・産業・建設機械業界に依存しており、景気変動や特定顧客の動向が業績に影響しやすい。

リスク: 主力であるトラック・建設機械市場の景気変動リスク。主要取引先への依存度が高く、販売数量の減少が業績に直結する。また、原材料価格の変動や為替変動によるコスト増も懸念される。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

E02158は、熱交換器、燃料タンク、プレス板金製品の製造・販売を主軸とする企業グループです。これらの製品は、主にトラック、産業機械、建設機械といった大型車両や産業機器の動力源から発生する熱を効果的に処理するために不可欠な部品となります。同社は、高性能・高品質な製品を提供することを通じて、社会に貢献することを目指しており、「人間尊重を基本に、新たな価値を創造し、信頼される企業として地球に優しい社会造りに貢献する」という経営理念を掲げています。主力市場であるトラック・産業・建設機械分野においては、内燃機関向け需要が当面継続すると見込まれており、安定的な事業機会が存在すると認識しています。主要な販売先としては、特定のトラックメーカーや産業・建設機械メーカー数社に売上の多くを依存するビジネスモデルをとっています。また、海外にも中国、インドネシア、タイに製造拠点を有し、グローバルな事業展開を進めています。

直近決算ハイライト

E02158の2026年3月期決算は、売上高354億円、前期比3.9%増と堅調な成長を示しました。利益面では、営業利益が24億円、前期比37.5%増と大幅な増加を達成しました。これは、売上高の増加に加え、製品ミックスの改善や生産効率化を推進した原価低減活動が奏功したことによるものです。経常利益は25億円、前期比32.3%増、親会社株主に帰属する当期純利益は20億円、前期比43.3%増と、増収効果とコスト削減努力が利益を大きく押し上げる結果となりました。特に、国内市場での需要拡大が売上を牽引した一方、中国および東南アジア市場では経済低迷の影響を受け、売上高は減少しました。セグメント別では、日本事業が売上高296億円(前期比9.5%増)、セグメント利益16億円(前期比58.7%増)と好調でしたが、中国事業は売上高59億円(前期比15.3%減)、アジア事業は売上高29億円(前期比10.3%減)と、海外市場の減速が目立ちました。

強みと競争優位性

E02158の競争優位性の源泉は、熱交換器および車体部品分野における長年の経験と、そこで培われてきた高度なモノづくり力にあります。特に、トラックや産業・建設機械といった要求仕様が厳しい分野において、顧客のニーズに応える高性能・高品質な製品を提供し続けることで、主要取引先との強固な信頼関係を構築しています。これにより、特定の取引先への依存度が高いというリスクを内包しつつも、安定した受注基盤を確保しています。また、同社は「TRS Vision-2030」において、2030年までに「モノづくり力で業界トップレベル」を目指し、トラック・建機向け熱交換器ビジネスで国内シェアNo.1の地位を築くことを目標に掲げており、この目標達成に向けた継続的な技術開発と生産性向上への投資が、将来的な競争優位性をさらに強化していくと考えられます。多品種・少量生産への対応力強化やスマートファクトリー化の推進も、変化する市場ニーズへの適応力を高める重要な要素となっています。

リスク要因

E02158の事業運営における主要なリスク要因として、まず、売上の多くを特定の取引先や、トラック、産業・建設機械といった特定の業界に依存している点が挙げられます。これらの市場は景気変動の影響を受けやすく、需要の減少は直接的に業績へ影響を及ぼす可能性があります。また、原材料価格の変動、特にアルミやステンレスといった非鉄金属の価格上昇は、コスト増加要因となり、販売価格への転嫁が困難な場合は利益率を圧迫するリスクがあります。さらに、製品の不具合発生によるクレームや、海外生産子会社における政治・経済情勢の変動、自然災害や公衆衛生上の問題(感染症流行など)といった、サプライチェーン全体に影響を及ぼす可能性のある外部要因もリスクとして認識されています。競争環境の激化による価格低下圧力や、借入金金利の変動も、経営成績に影響を与える可能性があります。

投資テーマとの関連

E02158は、主力事業である熱交換器や車体部品が、電動化や自動運転といった自動車業界の大きな変革期にある中でも、内燃機関向け需要が当面継続すると見込まれる点において、安定的な事業機会を捉えています。新中期経営計画「TRS Vision-2030」では、電動化・自動運転の進展に対応するため、ADAS冷却やFCV関連製品の開発・拡販、さらには乗用車分野への進出といった、カーボンニュートラル関連領域への展開を戦略の柱に据えています。これは、EV(電気自動車)やFCV(燃料電池自動車)といった次世代モビリティ関連の投資テーマとの関連性を示唆しており、将来的な成長ドライバーとなり得ます。また、DX(デジタルトランスフォーメーション)を軸とした人財・組織基盤の強化や、サステナビリティへの取り組みも、ESG投資の観点から注目される可能性があります。

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