日本プラスト株式会社 (7291) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 輸送用機器
自動車部品
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
D
収益性
業種 62/89位
D
安定性
業種 63/89位
C
成長性
業種 43/89位
C
効率性
業種 29/89位
D
CF健全性
業種 80/89位
売上高
1149億円
粗利率
9.9%
営業利益率
2.3%
純利益率
1.8%
ROE
5.4%
ROIC
2.9%
自己資本比率
43.9%
D/Eレシオ
0.69
有利子負債
258億円
ネットキャッシュ
-120億円
NC/時価総額
-
運転資本余剰*
-241億円
運転資本余剰/時価総額*
-
フリーCF
-22億円
FCFマージン
-1.9%
キャッシュ化率
1.01倍
PBR
-
EV/EBITDA
-
PER
-
想定株価
-
想定時価総額
-

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 1149億円 113億円 45億円 26億円 71億円 25億円 20億円
2025年3月期 1206億円 123億円 49億円 28億円 76億円 20億円 5600万円
2024年3月期 1243億円 125億円 55億円 28億円 83億円 29億円 25億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 855億円 503億円 379億円 100億円 375億円
2025年3月期 837億円 480億円 392億円 99億円 345億円
2024年3月期 819億円 463億円 389億円 120億円 311億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 139億円 153億円 166億円 258億円 40億円 - -241億円
2025年3月期 149億円 157億円 135億円 248億円 35億円 - -243億円
2024年3月期 124億円 143億円 169億円 239億円 35億円 - -265億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 20億円 -43億円 8億円 -22億円
2025年3月期 62億円 -36億円 -10億円 26億円
2024年3月期 115億円 -27億円 -84億円 87億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 106.2円 1986.5円 30.0円 28.2% -625.2円 - - - 19,410,000株 261,200株
2025年3月期 3.0円 1824.3円 15.0円 505.1% -507.8円 - - - 19,410,000株 93,300株
2024年3月期 129.8円 1640.4円 15.0円 11.6% -593.3円 4.3倍 559.2円 108億円 19,410,000株 90,400株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 5.4% 2.4% 2.9% 9.9% 2.3% 6.2% 1.8% -1.9% 43.9% 0.69
2025年3月期 0.2% 0.1% 3.3% 10.2% 2.3% 6.3% 0.1% 2.1% 41.3% 0.72
2024年3月期 8.0% 3.0% 3.6% 10.0% 2.3% 6.7% 2.0% 7.0% 37.9% 0.77

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 -4.8% -4.5% 3492.9% 3.6% 6.7% - -
2025年3月期 -2.9% -1.4% -97.7% 11.7% 2.6% - 代表取締役社長 時田孝志
2024年3月期 20.2% 191.0% -31.2% 14.4% 1.5% 29.7% 代表取締役社長 時田孝志

業種比較(輸送用機器、89社中央値)

指標日本プラスト株式会社業種中央値
ROE5.4%5.9%
ROA2.4%3.2%
営業利益率2.3%5.3%
純利益率1.8%3.5%
自己資本比率43.9%51.2%
売上成長率-4.8%2.7%
PER-10.6倍
PBR-0.65倍
EV/EBITDA-4.4倍
NC/時価総額-8.7%
運転資本余剰/時価総額--32.5%
同業他社: トヨタ自動車株式会社(7203)本田技研工業株式会社(7267)日産自動車株式会社(7201)株式会社デンソー(6902)スズキ株式会社(7269)全90社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

輸送用機器で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
株式会社村上開明堂 (7292) 772億円 1157億円
株式会社モリタホールディングス (6455) 1096億円 1166億円
GMB株式会社 (7214) - 1053億円
株式会社ミクニ (7247) 128億円 1034億円
日本車輌製造株式会社 (7102) 496億円 1000億円
ダイハツインフィニアース株式会社 (6023) 521億円 881億円
大同メタル工業株式会社 (7245) 405億円 1420億円
株式会社今仙電機製作所 (7266) 177億円 871億円
輸送用機器の企業一覧(全90社)→

異常検知フラグ

2025年3月期: extreme_payout_ratio

AI分析(2026年3月期)

自動車部品
EVシフトへの対応内装・外装樹脂部品安全部品(ハンドル・エアバッグ)海外事業(北米・中国・東南アジア)品質保証体質の強化

見通し: 2025年度は売上高、営業利益ともに前期比減収減益の見込み。しかし、経常利益、純利益は大幅増益。EVシフトの遅延や地政学リスク等、不透明な経営環境下で、中長期的な「オンリーワン企業」を目指し、重点施策実行による収益力強化と持続的成長を目指す。

強み: プラスチック加工技術を核とした安全・快適な自動車部品の提供。長年の実績と主要顧客との強固な関係性が強み。

懸念: 日産自動車(22.8%)、ホンダ(14.9%)への依存度が高く、得意先の生産動向やEV戦略見直しが業績に直結するリスク。

リスク: 主要顧客への依存度が高く、自動車需要変動やEV戦略見直しによる売上減少リスク。グローバルな競争激化や原材料価格変動、為替変動リスクも抱える。さらに、地政学リスクや法的規制強化、人材確保難も懸念される。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

E02216は、自動車部品の製造販売を主軸とする企業グループです。事業は地域別(日本、北米、中国、東南アジア)に区分されていますが、実質的な事業内容は「安全部品部門」と「樹脂部品部門」に大別されます。安全部品部門では、ステアリングホイールやエアバッグモジュールなどを製造・販売しており、自動車の安全性向上に貢献しています。樹脂部品部門では、内外装に用いられる多様な樹脂製品、例えば空調部品やコンソール、ボディ外装部品などを手掛けており、自動車の快適性やデザイン性を高める役割を担っています。さらに、その他事業部門としてゲーム機用ハンドルなどの製造販売も行っています。これらの事業は、当社の事務処理サービスや輸送サービスを担う子会社によっても支えられています。2026年3月期においては、売上高は1,149億円、営業利益は26億円となっています。

直近決算ハイライト

E02216の2026年3月期決算では、売上高は前期比4.8%減の1,149億円となりました。これは、得意先の減産影響や、一部地域での販売苦戦が影響したものと見られます。営業利益は前期比4.5%減の26億円となりましたが、経常利益は前期比24.6%増の25億円、当期純利益は前期比3492.9%増の20億円と大幅に増加しました。この大幅な当期純利益の増加は、特別損失として計上された減損損失があったものの、製品保証引当金の戻入額や投資有価証券売却益といった特別利益の計上が大きく寄与した結果です。純資産は前期比6.2%増の284億円となり、自己資本比率は43.9%を維持しており、財務基盤は安定しています。一方、営業活動によるキャッシュ・フローは前期比66.9%減の20億円と大きく減少しており、売上債権の増加が主な要因として挙げられます。

強みと競争優位性

E02216の競争優位性は、長年にわたる自動車部品業界での実績と、プラスチック加工技術における専門性に根差しています。特に、安全部品部門ではステアリングホイールやエアバッグモジュールといった安全に関わる重要部品を手掛けており、高い品質基準と信頼性が求められる分野での実績は、顧客からの確固たる信頼に繋がっています。樹脂部品部門では、成形技術、マグネシウム・アルミニウム鋳造技術、塗装・加飾技術などを組み合わせ、内装・外装における多様なニーズに応える製品開発力を持っています。企業パーパスに掲げる「プラスチックテクノロジーで安全・快適な未来をつくる」という理念は、これらの技術力を背景にした事業展開の指針となっています。また、「オンリーワン企業」を目指し、競合他社と比較して突出した技術や独自の製品開発に注力しており、顧客にとって替えの効かない企業としての地位確立を目指しています。

リスク要因

E02216の事業運営における主要なリスク要因として、特定の産業、特に自動車メーカーへの高い依存度が挙げられます。2026年3月期においては、日産自動車グループへの販売割合が65.3%、本田技研工業グループへの販売割合が29.9%と、特定の得意先への依存度は非常に高い状態です。これらの主要得意先の販売減少や経営戦略の変更、さらにはEV戦略の見直しなどは、当社グループの経営成績に直接的な影響を及ぼす可能性があります。また、グローバルな自動車部品業界における競争の激化もリスク要因です。品質、コスト、供給、開発の全ての領域で競争優位性を維持できない場合、成長が阻害される可能性があります。加えて、原材料価格や為替レートの変動、海外事業における法規制の変更や地政学的リスクなども、経営成績や財政状態に影響を及ぼす可能性があります。

投資テーマとの関連

E02216は、自動車部品メーカーとして、CASE(Connected, Autonomous, Shared, Electric)といった自動車業界のメガトレンドと関連があります。特に、安全部品部門におけるエアバッグや、樹脂部品部門での車室内空間の快適性向上に資する製品開発は、自動運転やコネクテッドカーといった技術進化の恩恵を受ける可能性があります。また、企業パーパスに「プラスチックテクノロジーを活用したリサイクル技術・循環型資源の活用」を掲げている点は、サステナビリティや循環型経済といった投資テーマとの関連性を示唆しています。しかし、現時点ではEV(電動化)への直接的な貢献や、AI・半導体といった最先端技術への直接的な関与は限定的であり、関連性は間接的と言えます。今後は、自動車業界全体の構造変化への適応力と、新たな技術開発への投資が、これらの投資テーマとの関連性を深める鍵となるでしょう。

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