株式会社 島津製作所 (7701) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 精密機器
バイオテクノロジー医療機器半導体AI再生可能エネルギー
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
B
収益性
業種 15/53位
A
安定性
業種 12/53位
C
成長性
業種 27/52位
C
効率性
業種 12/53位
B
CF健全性
業種 19/53位
売上高
5607億円
粗利率
44.6%
営業利益率
13.1%
純利益率
10.8%
ROE
10.7%
ROIC
9.0%
自己資本比率
76.6%
D/Eレシオ
0.02
有利子負債
105億円
ネットキャッシュ
1504億円
NC/時価総額
14.1%
運転資本余剰*
106億円
運転資本余剰/時価総額*
1.0%
フリーCF
388億円
FCFマージン
6.9%
キャッシュ化率
0.90倍
PBR
1.88倍
EV/EBITDA
9.7倍
PER
17.6倍
想定株価
3685.3円
想定時価総額
1.1兆円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 5607億円 2501億円 204億円 737億円 941億円 828億円 605億円
2025年3月期 5390億円 2344億円 199億円 717億円 916億円 720億円 538億円
2024年3月期 5119億円 2208億円 186億円 728億円 913億円 769億円 570億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 7380億円 4977億円 1502億円 226億円 5652億円
2025年3月期 6722億円 4545億円 1513億円 228億円 4981億円
2024年3月期 6740億円 4669億円 1585億円 231億円 4923億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 1608億円 1521億円 1563億円 105億円 204億円 74億円 106億円
2025年3月期 1372億円 1434億円 1491億円 117億円 152億円 78億円 -141億円
2024年3月期 1592億円 1418億円 1448億円 119億円 176億円 52億円 7億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 547億円 -159億円 -255億円 388億円
2025年3月期 520億円 -232億円 -484億円 288億円
2024年3月期 301億円 -160億円 -211億円 141億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 209.4円 1956.0円 69.0円 33.0% 520.3円 17.6倍 3685.3円 1.1兆円 296,070,000株 7,061,100株
2025年3月期 183.6円 1723.9円 66.0円 36.0% 434.0円 20.3倍 3726.1円 1.1兆円 296,070,000株 7,059,600株
2024年3月期 193.5円 1670.5円 60.0円 31.0% 499.7円 21.9倍 4238.5円 1.2兆円 296,070,000株 1,255,600株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 10.7% 8.2% 9.0% 44.6% 13.1% 16.8% 10.8% 6.9% 76.6% 0.02
2025年3月期 10.8% 8.0% 9.8% 43.5% 13.3% 17.0% 10.0% 5.3% 74.1% 0.02
2024年3月期 11.6% 8.5% 10.1% 43.1% 14.2% 17.8% 11.1% 2.8% 73.0% 0.02

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 4.0% 2.8% 12.5% 5.1% 7.3% 2.6% -
2025年3月期 5.3% -1.4% -5.7% 8.0% 6.9% 4.0% 代表取締役 社長山本靖則
2024年3月期 6.2% 6.7% 9.6% 9.2% 5.5% 13.5% 代表取締役 社長山本靖則

業種比較(精密機器、52社中央値)

指標株式会社 島津製作所業種中央値
ROE10.7%8.6%
ROA8.2%5.7%
営業利益率13.1%9.6%
純利益率10.8%8.0%
自己資本比率76.6%66.9%
売上成長率4.0%5.4%
PER17.6倍14.5倍
PBR1.88倍1.39倍
EV/EBITDA9.7倍7.8倍
NC/時価総額14.1%6.0%
運転資本余剰/時価総額1.0%0.4%
同業他社: テルモ株式会社(4543)オリンパス株式会社(7733)HOYA株式会社(7741)株式会社ニコン(7731)ニプロ株式会社(8086)全53社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

精密機器で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
朝日インテック株式会社 (7747) 6162億円 1200億円
株式会社東京精密 (7729) 5398億円 1668億円
オリンパス株式会社 (7733) 1.6兆円 1.0兆円
シチズン時計株式会社 (7762) 4074億円 3468億円
テクセンドフォトマスク株式会社 (429A) 2931億円 1296億円
リガク・ホールディングス株式会社 (268A) 2769億円 942億円
ニプロ株式会社 (8086) 2540億円 6605億円
セイコーグループ株式会社 (8050) 2254億円 3357億円
精密機器の企業一覧(全53社)→

AI分析(2026年3月期)

バイオテクノロジー医療機器半導体
AI活用による分析プロセス革新ヘルスケア領域(低分子・バイオ医薬品、食品、メドテック)グリーン領域(PFAS規制対応、新エネルギー開発支援)マテリアル領域(新素材・高機能材料、サーキュラーエコノミー)インダストリー領域(半導体、航空機器)

見通し: 売上高は4.0%増、営業利益は2.8%増と堅調に推移。中期経営計画では2027年3月期に売上高5,750億円、営業利益760億円を目指す。ヘルスケア、グリーン、マテリアル、インダストリーの4領域とリカーリングビジネス、海外事業拡大が成長ドライバー。

強み: 「科学技術で社会に貢献する」を社是に、ヘルスケア、グリーン、マテリアル、インダストリーの4領域で社会課題解決に貢献する製品・サービスを提供。AI・ロボティクス活用による分析プロセス革新を推進。

懸念: グローバル展開に伴う為替変動リスク、海外の法律・規制変更リスク、地政学リスク(戦争、テロ、疫病蔓延等)によるサプライチェーン混乱や資源価格高騰が業績に影響を与える可能性。

リスク: 1. サプライチェーン混乱: 地政学リスクや疫病蔓延等による原材料不足・価格高騰は生産活動や利益率を悪化させる。2. 海外事業リスク: 各国の法規制変更や政治的混乱は業績に影響。3. 製品品質トラブル: 想定外の環境下での使用による品質問題は信頼性低下を招く。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

E02265は、社是「科学技術で社会に貢献する」を掲げ、計測機器、医用機器、産業機器、航空機器といった多岐にわたる事業を展開する総合メーカーです。主力事業である計測機器では、ライフサイエンス、グリーン、マテリアル、インダストリーの4つの社会価値創生領域において、液体クロマトグラフ(LC)や質量分析システム(MS)、ガスクロマトグラフ(GC)などを提供し、研究開発から製造プロセスまで幅広いニーズに対応しています。医用機器事業では、AI画像解析やIoT技術を活用したX線TVシステムなどを展開し、医療現場の効率化と患者負担の軽減に貢献しています。産業機器事業では、半導体製造装置などに用いられるターボ分子ポンプ(TMP)が、グリーン領域での新エネルギー開発やマテリアル領域での新素材開発を支えています。航空機器事業は、防衛・民間航空機市場向けに搭載品や補用部品を提供し、安定的な収益基盤を築いています。これらの事業を通じて、社会課題の解決と持続的な成長を目指しています。2026年3月期においては、売上高5,607億円(前期比4.0%増)を達成し、過去最高を更新しました。

直近決算ハイライト

2026年3月期の決算は、売上高が5,607億円と前期比4.0%の増加を示し、過去最高を更新しました。営業利益は737億円(同2.8%増)、経常利益は828億円(同14.9%増)、当期純利益は605億円(同12.5%増)といずれも増益を達成しました。特に経常利益と当期純利益の伸びが顕著であり、収益性が向上していることが伺えます。セグメント別では、計測機器事業が売上高3,649億円(同4.9%増)、営業利益525億円(同1.0%増)と堅調に推移しました。医用機器事業も売上高737億円(同1.7%増)、営業利益48億円(同14.3%増)と増収増益、航空機器事業は売上高433億円(同12.2%増)、営業利益82億円(同35.5%増)と大幅な増収増益となりました。一方、産業機器事業は売上高715億円(同1.1%減)と微減でしたが、営業利益は105億円(同1.2%増)と増加に転じています。その他の事業は売上高71億円(同5.8%減)と減少しましたが、営業利益は11億円(同87.2%増)と大きく伸長しました。現金及び預金は1,608億円(同17.2%増)と大幅に増加し、健全な財務基盤を示しています。

強みと競争優位性

E02265の強みは、長年培ってきた高度な技術力と、それを基盤とした幅広い事業ポートフォリオにあります。特に、計測機器事業においては、ライフサイエンス、グリーン、マテリアル、インダストリーといった成長分野で、AIやロボティクスを活用した分析プロセスの革新や、専用システムの開発を通じて顧客の課題解決に貢献しており、高い技術的優位性を持っています。また、リカーリングビジネスの拡大に注力しており、アフターサービスや消耗品の販売を通じて、製品ライフサイクル全体での顧客との関係強化と安定的な収益基盤の構築を図っている点も競争優位性となります。地域戦略においては、北米R&Dセンターの設立やインド・中国での生産拠点強化など、グローバルな事業展開と現地ニーズへの適応を両立させています。さらに、ISO認証を受けた品質マネジメントシステムや製品安全基本方針に基づいた品質管理体制は、顧客からの信頼獲得に繋がっています。AI技術の導入による研究開発の迅速化や経営基盤の強化も、将来的な競争力維持に寄与するでしょう。

リスク要因

同社は、国内外の市場動向、特に景気変動や政策変更、地政学リスクといった外部環境の変化が業績に影響を与える可能性を認識しています。海外事業展開においては、予期せぬ法規制の変更や国際情勢の不安定化がリスクとなり得ます。製品品質に関しては、多様な使用環境下でのトラブル発生が信頼性低下につながる懸念があります。また、高度な技術力を要する事業特性から、新製品開発の遅延や市場ニーズへの対応不足が競争力低下を招くリスクも存在します。購買調達においては、自然災害や地政学リスクによる原材料不足や価格高騰が生産活動や利益率に影響を及ぼす可能性があります。さらに、労働人口減少下での人財確保・定着が困難になるリスクや、グローバル展開に伴う為替変動リスク、国際税務に関するリスクも潜在的な要因として挙げられます。情報セキュリティや自然災害への対応も、事業継続における重要な課題となっています。

投資テーマとの関連

E02265は、複数の重要な投資テーマとの関連性を持っています。まず、グリーン領域におけるPFAS規制対応や新エネルギー開発、温室効果ガス低減への貢献は、カーボンニュートラルや環境規制強化といったテーマに直結しています。計測機器事業で提供する分析装置は、これらの環境課題解決に不可欠なツールとなります。また、マテリアル領域では、半導体や電池材料といった先端材料の開発に必要な計測機器を提供しており、半導体市場やEV(電気自動車)関連市場の成長と密接に関わっています。インダストリー領域における半導体市場への貢献も、AIやデータセンターの発展といったテーマと連動しています。さらに、ヘルスケア領域でのAI画像解析やIoT技術の活用、臨床MS事業の強化は、ヘルスケア・メディカル分野のDX推進や個別化医療といったテーマへの貢献を示唆しています。航空機器事業における防衛分野への展開も、地政学リスクの高まりや防衛力強化といったテーマとの関連が見られます。これらの多岐にわたるテーマへの貢献を通じて、同社は持続的な成長機会を捉えています。

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