株式会社SCREENホールディングス (7735) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 電気機器
半導体半導体製造装置生成AIEVAI
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
A
収益性
業種 11/248位
A
安定性
業種 68/249位
D
成長性
業種 182/247位
B
効率性
業種 22/249位
A
CF健全性
業種 47/249位
売上高
6057億円
粗利率
38.5%
営業利益率
20.2%
純利益率
15.2%
ROE
18.9%
ROIC
17.4%
自己資本比率
67.3%
D/Eレシオ
0.01
有利子負債
61億円
ネットキャッシュ
2196億円
NC/時価総額
25.8%
運転資本余剰*
29億円
運転資本余剰/時価総額*
0.3%
フリーCF
630億円
FCFマージン
10.4%
キャッシュ化率
1.01倍
PBR
1.75倍
EV/EBITDA
4.6倍
PER
18.4倍
想定株価
8954.0円
想定時価総額
8514億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 6057億円 2332億円 146億円 1225億円 1371億円 1243億円 920億円
2025年3月期 6253億円 2353億円 128億円 1357億円 1485億円 1383億円 995億円
2024年3月期 5049億円 1825億円 108億円 942億円 1050億円 943億円 706億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 7224億円 5086億円 2229億円 129億円 4866億円
2025年3月期 6713億円 4800億円 2397億円 109億円 4206億円
2024年3月期 6768億円 4937億円 2860億円 189億円 3719億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 2257億円 1586億円 1007億円 61億円 522億円 - 29億円
2025年3月期 1985億円 1687億円 908億円 42億円 454億円 - -412億円
2024年3月期 1954億円 1636億円 987億円 72億円 527億円 - -906億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 927億円 -297億円 -402億円 630億円
2025年3月期 712億円 -218億円 -465億円 495億円
2024年3月期 963億円 -435億円 -351億円 528億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 486.6円 2573.3円 293.0円 60.2% 2309.9円 18.4倍 8954.0円 8514億円 95,379,000株 289,600株
2025年3月期 1023.5円 4398.5円 308.0円 30.1% 2026.2円 9.4倍 9621.3円 9223億円 101,589,000株 5,727,000株
2024年3月期 742.1円 3831.1円 181.8円 24.5% 1933.5円 26.9倍 19962.5円 1.9兆円 101,589,000株 4,234,600株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 18.9% 12.7% 17.4% 38.5% 20.2% 22.6% 15.2% 10.4% 67.3% 0.01
2025年3月期 23.6% 14.8% 22.4% 37.6% 21.7% 23.8% 15.9% 7.9% 62.7% 0.01
2024年3月期 19.0% 10.4% 17.4% 36.1% 18.6% 20.8% 14.0% 10.5% 54.9% 0.02

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 -3.1% -9.7% -7.5% 9.5% 13.6% 17.0% -
2025年3月期 23.8% 44.1% 40.9% 14.9% 14.1% 30.3% 取締役社長 廣江敏朗
2024年3月期 9.6% 23.2% 22.8% 16.4% 6.8% 56.7% 取締役社長 廣江敏朗

業種比較(電気機器、248社中央値)

指標株式会社SCREENホールディングス業種中央値
ROE18.9%6.9%
ROA12.7%4.2%
営業利益率20.2%6.8%
純利益率15.2%5.8%
自己資本比率67.3%61.0%
売上成長率-3.1%4.0%
PER18.4倍15.0倍
PBR1.75倍1.04倍
EV/EBITDA4.6倍6.6倍
NC/時価総額25.8%8.5%
運転資本余剰/時価総額0.3%-3.4%
同業他社: ソニーグループ株式会社(6758)株式会社日立製作所(6501)パナソニックホールディングス株式会社(6752)三菱電機株式会社(6503)キヤノン株式会社(7751)全249社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

電気機器で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
シスメックス株式会社 (6869) 8575億円 5000億円
オムロン株式会社 (6645) 8745億円 7674億円
株式会社リコー (7752) 7482億円 2.6兆円
ブラザー工業株式会社 (6448) 7161億円 8935億円
アズビル株式会社 (6845) 7011億円 2989億円
ミネベアミツミ株式会社 (6479) 1.0兆円 1.7兆円
株式会社堀場製作所 (6856) 6701億円 3331億円
ヒロセ電機株式会社 (6806) 6605億円 2113億円
電気機器の企業一覧(全249社)→

AI分析(2026年3月期)

半導体半導体製造装置生成AIEV
半導体製造装置アドバンスドパッケージAI向け半導体ROIC経営研究開発拠点強化

見通し: 中期経営計画「Value Up Further 2026」では、売上高累計1.8兆円超、営業利益率通算19%以上、ROIC最終年度15%以上を目指す。AI需要拡大を背景とした半導体製造装置事業の成長と、アドバンスドパッケージ分野への注力が成長ドライバーとなる。

強み: 半導体製造装置事業における高い技術力と、先端分野への積極的な投資・M&A検討による事業ポートフォリオ強化。

懸念: 米中貿易摩擦や地政学リスクの高まりによる海外事業への影響、特定顧客への受注依存度、半導体市況の変動リスク。

リスク: 1.地政学リスク・米中貿易摩擦:輸出規制強化や追加関税により、中国・米国向け売上が制約される可能性。2.半導体市況変動:市況の低迷は売上・利益に直接影響。3.特定顧客依存:主要顧客の設備投資動向や受注変動が業績を左右する。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

SCREENホールディングスは、半導体製造装置、グラフィックアーツ機器、ディスプレー製造装置、プリント基板関連機器などを主力事業とする総合電機メーカーです。特に半導体製造装置分野では、洗浄装置を中心に高いシェアを誇り、 wafer processing の工程において不可欠な役割を担っています。近年、AIやIoTの普及に伴い、高性能半導体の需要が急速に拡大しており、同社はこの需要を取り込むべく、研究開発投資や生産能力の増強に注力しています。グラフィックアーツ機器事業では、環境負荷低減やデジタル化への対応として、POD(Print on Demand)装置の販売拡大とインク販売等のリカーリングビジネスの強化を進めています。ディスプレー製造装置事業では、OLEDやLCD向け装置の需要増加に対応し、アドバンスドパッケージ分野への機能移管も進め、事業ポートフォリオの拡充を図っています。プリント基板関連機器事業では、回復基調にある投資需要を取り込み、ミドル・ハイエンド向け製品の量産化とポストセールス強化を進めています。企業理念として「人と技術をつなぎ、未来をひらく」を掲げ、社会課題の解決を通じて持続可能な未来の実現を目指しています。

直近決算ハイライト

2026年3月期の業績は、売上高が前期比3.1%減の6,057億円となりました。利益面では、固定費の増加や売上減少の影響を受け、営業利益が同9.7%減の1,225億円、経常利益が同10.1%減の1,243億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同7.5%減の920億円となりました。セグメント別では、半導体製造装置事業(SPE)が前期比6.5%減の4,859億円となりましたが、ポストセールス売上増加などにより採算性は改善しました。グラフィックアーツ機器事業(GA)は、装置売上やリカーリングビジネスの増加により同8.5%増の574億円と増収となりましたが、固定費増加や米国関税の影響で減益となりました。ディスプレー製造装置および成膜装置事業(FT)は、OLED向け装置売上の増加により同24.9%増の447億円と大幅な増収増益を達成しました。プリント基板関連機器事業(PE)は、ポストセールス売上増により同2.6%増の145億円と増収でしたが、固定費増加により大幅な減益となりました。キャッシュ・フロー面では、営業活動によるキャッシュ・フローは927億円の収入となり、前期から大幅に増加しました。

強みと競争優位性

同社の強みは、半導体製造装置分野、特に洗浄装置における高い技術力と市場シェアにあります。 wafer processing における微細化・高性能化の進展は、高度な洗浄技術を必要とするため、参入障壁は高く、長年培ってきた技術と顧客との信頼関係が競争優位性となっています。また、生成AIの普及に不可欠な高性能半導体向け投資の拡大という市場環境は、同社にとって追い風となっています。米国に設立した研究開発拠点ATCA(SCREEN Advanced Technology Center of America, LLC)は、顧客との協業や研究機関との連携を強化し、最先端技術を取り込んだ製品開発を加速させるための重要な戦略的投資です。さらに、グラフィックアーツ機器事業におけるPOD装置やインク販売といったリカーリングビジネスは、安定的な収益基盤を構築しています。多様な事業ポートフォリオは、特定の市場動向への依存度を低減させ、リスク分散にも寄与しています。ROIC経営を推進し、資本効率の向上にも努めており、企業価値向上への意識の高さも強みと言えるでしょう。

リスク要因

同社を取り巻くリスクとしては、まず半導体・ディスプレー市場の市況変動が挙げられます。これらの市場は技術革新が速い一方で、需給バランスの悪化から市況が低迷する波に晒されてきました。市況の予想外の悪化は、売上や利益に直接的な影響を与える可能性があります。また、半導体業界における特定顧客への取引集中は、その顧客の設備投資動向や受注動向に業績が左右されるリスクを内包しています。地政学リスク、特に米中貿易摩擦や地域紛争の長期化は、輸出規制の強化や世界経済の景気後退を通じて、間接的に業績に影響を及ぼす可能性があります。為替変動リスクも、海外売上高比率の高さから無視できません。さらに、サプライチェーンの障害や部材調達の逼迫は、生産活動の中断やコスト増加につながる恐れがあります。新製品開発の遅延も、競争優位性の低下や機会損失のリスクとなります。

投資テーマとの関連

SCREENホールディングスは、半導体製造装置事業を主力としていることから、「AI・半導体」という投資テーマとの関連性が非常に高い企業です。生成AIの急速な普及は、データセンター向け高性能半導体の需要を牽引し、それに伴う半導体製造装置への設備投資拡大は、同社にとって主要な成長ドライバーとなっています。特に、先端ロジックやメモリー向けの投資が堅調であり、同社が提供する洗浄装置や成膜装置は、これらの製造プロセスにおいて不可欠な要素技術です。また、アドバンスドパッケージング技術は、チップレット化など次世代半導体の性能向上に不可欠であり、同社はこの分野への注力も進めています。さらに、ディスプレー製造装置事業は、次世代ディスプレイ技術の進化とも関連しており、将来的な成長ポテンシャルを秘めています。ESG経営にも積極的に取り組んでおり、サステナビリティへの関心の高まりも、長期的な投資テーマとの親和性を示唆しています。

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