株式会社ジェイエスピー (7942) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 化学
自動車部品機能性化学DXESGEVM&A
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
C
収益性
業種 133/215位
B
安定性
業種 111/215位
C
成長性
業種 82/214位
C
効率性
業種 79/215位
B
CF健全性
業種 86/215位
売上高
1455億円
粗利率
26.4%
営業利益率
5.3%
純利益率
4.5%
ROE
6.1%
ROIC
4.1%
自己資本比率
65.9%
D/Eレシオ
0.22
有利子負債
244億円
ネットキャッシュ
-78億円
NC/時価総額
-13.2%
運転資本余剰*
-203億円
運転資本余剰/時価総額*
-34.2%
フリーCF
78億円
FCFマージン
5.3%
キャッシュ化率
2.48倍
PBR
0.55倍
EV/EBITDA
4.2倍
PER
9.0倍
想定株価
2267.3円
想定時価総額
594億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 1455億円 384億円 81億円 78億円 159億円 81億円 66億円
2025年3月期 1423億円 365億円 78億円 69億円 147億円 73億円 51億円
2024年3月期 1351億円 352億円 76億円 76億円 152億円 81億円 64億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 1648億円 819億円 369億円 144億円 1086億円
2025年3月期 1539億円 787億円 340億円 141億円 1010億円
2024年3月期 1516億円 782億円 358億円 158億円 953億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 166億円 196億円 328億円 244億円 17億円 - -203億円
2025年3月期 119億円 210億円 307億円 241億円 17億円 - -221億円
2024年3月期 147億円 177億円 312億円 246億円 19億円 - -211億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 163億円 -86億円 -37億円 78億円
2025年3月期 89億円 -86億円 -38億円 3億円
2024年3月期 157億円 -81億円 -84億円 76億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 251.9円 4145.1円 90.0円 35.7% -299.5円 9.0倍 2267.3円 594億円 26,207,073株 -
2025年3月期 193.3円 3855.2円 80.0円 41.4% -464.7円 10.6倍 2049.1円 537億円 31,413,473株 5,206,100株
2024年3月期 221.8円 3635.6円 65.0円 29.3% -380.8円 10.4倍 2307.0円 605億円 31,413,473株 5,205,600株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 6.1% 4.0% 4.1% 26.4% 5.3% 10.9% 4.5% 5.3% 65.9% 0.22
2025年3月期 5.0% 3.3% 3.9% 25.7% 4.8% 10.4% 3.6% 0.2% 65.6% 0.24
2024年3月期 6.7% 4.2% 4.4% 26.1% 5.6% 11.3% 4.7% 5.6% 62.8% 0.26

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 2.3% 12.7% 30.3% 3.4% 7.2% 38.0% -
2025年3月期 5.3% -8.9% -20.7% 7.6% 4.6% 14.5% 代表取締役社長 大久保知彦
2024年3月期 2.5% 155.8% 152.5% 9.6% 3.1% 13.4% 代表取締役社長 大久保知彦

業種比較(化学、214社中央値)

指標株式会社ジェイエスピー業種中央値
ROE6.1%6.5%
ROA4.0%3.9%
営業利益率5.3%7.3%
純利益率4.5%5.2%
自己資本比率65.9%64.2%
売上成長率2.3%2.1%
PER9.0倍13.2倍
PBR0.55倍0.85倍
EV/EBITDA4.2倍6.2倍
NC/時価総額-13.2%4.9%
運転資本余剰/時価総額-34.2%-9.5%
同業他社: 三菱ケミカルグループ株式会社(4188)富士フイルムホールディングス株式会社(4901)旭化成株式会社(3407)信越化学工業株式会社(4063)住友化学株式会社(4005)全215社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

化学で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
ステラケミファ株式会社 (4109) 595億円 368億円
株式会社マンダム (4917) 596億円 762億円
松本油脂製薬株式会社 (4365) 591億円 411億円
高圧ガス工業株式会社 (4097) 606億円 980億円
株式会社カーリット (4275) 570億円 362億円
第一稀元素化学工業株式会社 (4082) 555億円 358億円
積水樹脂株式会社 (4212) 635億円 782億円
大倉工業株式会社 (4221) 549億円 867億円
化学の企業一覧(全215社)→

AI分析(2026年3月期)

自動車部品機能性化学
ARPRO事業建築住宅断熱材FPD表面保護材リサイクル材活用DX推進

見通し: 中期経営計画「Change for Growth 2026」に基づき、ARPRO事業、建築住宅断熱材、FPD表面保護材、新規事業を成長エンジンとし、収益力強化と事業領域拡大を目指す。2027年3月期には売上高1600億円、営業利益100億円を計画。

強み: 発泡樹脂製品における独自技術と開発・提案力。ARPRO事業や建築住宅断熱材など高付加価値製品へのシフトによる収益性向上。

懸念: 中東情勢緊迫化による原燃料価格高騰、調達不安、物流費・エネルギーコスト上昇。価格転嫁の遅れや変動費上昇が利益を圧迫するリスク。

リスク: 中東情勢緊迫化による原燃料価格高騰と調達不安。価格転嫁の遅れや変動費上昇が利益を圧迫。海外事業展開における政治・経済・規制リスク。人材確保難と人件費上昇。感染症拡大による操業停止リスク。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

E00858は、発泡樹脂製品および新素材の開発・製造・販売を主軸とする化学メーカーです。コア事業である発泡樹脂製品では、自動車部品、建築・住宅断熱材、食品容器、産業用包装材、ディスプレイ材など、多岐にわたる用途向けに素材を提供しています。具体的には、押出事業では「スチレンペーパー」や「ミラボード」、「ミラフォーム」などを、ビーズ事業では高機能材である「ARPRO」や「スチロダイア」などを展開しています。これらの製品は、省資源・省エネルギーに貢献する特性を持ち、社会生活の利便性向上に寄与することを使命としています。近年は、持続可能な社会の実現に向けて、プラスチックリサイクルや環境対応型製品の開発にも注力しており、循環型経済への対応を強化しています。中期経営計画「Change for Growth 2026」においては、ARPRO事業、建築住宅断熱材、FPD表面保護材、そして新たな事業領域の4つを成長エンジンと位置づけ、事業領域の拡大と収益力強化を目指しています。

直近決算ハイライト

E00858の2026年3月期決算は、売上高1,455億円(前期比+2.3%)と増収を達成しました。営業利益は78億円(前期比+12.7%)、経常利益は81億円(前期比+10.7%)といずれも大幅な増益となりました。特に当期純利益は66億円(前期比+30.3%)と大きく伸長し、収益性が改善しました。この好調な業績は、高付加価値製品の販売が好調に推移したこと、および中国、北米、台湾での需要増加による販売数量の増加、国内における販売単価の見直しが主な要因です。一方で、国内製造労務費等の増加や欧州グループ会社の完全子会社化に伴う固定費増加、原材料価格上昇による変動費単価の悪化といったコスト増の要因も存在しましたが、これらを上回る増益を達成しました。セグメント別では、押出事業は売上高495億円(前期比0.3%増)、営業利益20億円(前期比25.1%増)となり、ビーズ事業は売上高959億円(前期比3.3%増)、営業利益66億円(前期比4.1%増)と、両事業ともに増収増益を記録し、会社全体の業績を牽引しました。

強みと競争優位性

E00858の競争優位性は、長年にわたり培ってきた発泡樹脂分野における高い技術力と開発力にあります。特に、高機能材である「ARPRO」は、自動車分野や非自動車分野(HVAC、輸送用通い函など)での需要が堅調であり、リサイクル材活用や省エネ性能へのニーズの高まりを受けて、そのグローバル対応力と開発・提案力が市場シェア拡大の原動力となっています。また、建築・住宅分野では「ミラフォームラムダ」やプレカット品といった高付加価値製品へのシフトを推進しており、住宅着工件数の伸び悩みという逆境の中でも収益性向上を図っています。さらに、近年はサステナビリティ経営を重視し、環境対応型製品やプラスチック資源循環への取り組みを強化しており、これが社会的な要請に応える形で新たな事業機会の創出や企業価値向上につながっています。新素材「OROUS」や「イシリアル」の開発・市場開拓も、将来の成長に向けた布石であり、独自技術を活かした新規需要の掘り起こしや周辺領域への事業拡大戦略が奏功しています。

リスク要因

E00858の事業運営には、外部環境の変化や事業運営上の様々なリスクが内在しています。主要市場環境の変化、特に中東情勢の緊迫化による需要の先行き不透明感や原油・ナフサ価格の高騰は、原料調達の不安定化やコスト上昇を通じて業績に影響を与える可能性があります。また、グローバルに事業を展開する中で、各地域の政治・経済情勢、為替レートの変動、法規制の改定などもリスク要因となります。価格競争の激化、特にアジア地域での現地企業との競争は、利益率低下の圧力となります。さらに、人材確保の困難さ、感染症拡大による操業停止リスク、品質問題、情報セキュリティリスク、自然災害リスクなども潜在的な脅威です。特に、南海トラフ巨大地震のような大規模自然災害は、事業継続に甚大な影響を及ぼす可能性があります。プラスチックの環境問題への対応遅れも、事業継続に影響を与える可能性があります。これらのリスクに対して、同社はリスクアセスメントの実施、BCP策定、保険加入、品質管理体制強化、情報セキュリティ対策、コンプライアンス体制強化など、多岐にわたる対策を講じています。

投資テーマとの関連

E00858は、複数の重要な投資テーマとの関連性を有しています。まず、AIサーバー用包材など、AI関連分野へのARPRO事業の応用は、AIインフラの拡大というメガトレンドに乗る可能性を示唆しています。また、断熱材事業は、省エネルギー化やESG投資の観点から注目されるテーマです。さらに、同社はプラスチックリサイクルや環境負荷低減に資する製品開発に注力しており、これはサーキュラーエコノミーやGX(グリーントランスフォーメーション)といったテーマに合致しています。新素材「イシリアル」は、製造時のCO2排出量がコンクリートの20~30%と低く、環境配慮型素材として期待され、脱炭素化の流れに沿った投資テーマとなり得ます。海外市場への積極的な展開やM&Aによる事業領域拡大も、グローバル成長戦略として評価される可能性があります。ただし、原燃料価格の変動や地政学的リスクへの依存度も高いため、これらのテーマとの関連性を評価する際には、リスク要因とのバランスも考慮する必要があります。

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