株式会社 キング (8118) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 繊維製品
アパレル不動産投資信託
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
C
収益性
業種 17/51位
A
安定性
業種 3/51位
D
成長性
業種 32/49位
E
効率性
業種 41/51位
E
CF健全性
業種 45/51位
売上高
78億円
粗利率
57.9%
営業利益率
10.1%
純利益率
8.0%
ROE
2.7%
ROIC
2.4%
自己資本比率
86.5%
D/Eレシオ
0.02
有利子負債
4億円
ネットキャッシュ
94億円
NC/時価総額
51.6%
運転資本余剰*
81億円
運転資本余剰/時価総額*
44.0%
フリーCF
-5億円
FCFマージン
-6.8%
キャッシュ化率
2.28倍
PBR
0.79倍
EV/EBITDA
7.4倍
PER
29.3倍
想定株価
1147.7円
想定時価総額
183億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 78億円 45億円 4億円 8億円 12億円 9億円 6億円
2025年3月期 82億円 47億円 4億円 9億円 13億円 10億円 7億円
2024年3月期 85億円 49億円 4億円 10億円 14億円 11億円 5億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 267億円 117億円 18億円 19億円 231億円
2025年3月期 257億円 128億円 15億円 17億円 225億円
2024年3月期 256億円 130億円 21億円 16億円 219億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 98億円 11億円 6億円 4億円 47億円 - 81億円
2025年3月期 107億円 13億円 7億円 4億円 31億円 - 92億円
2024年3月期 108億円 12億円 8億円 5億円 27億円 - 87億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 14億円 -20億円 -4億円 -5億円
2025年3月期 9億円 -6億円 -4億円 3億円
2024年3月期 10億円 -4億円 -4億円 6億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 39.2円 1450.4円 18.0円 46.0% 592.5円 29.3倍 1147.7円 183億円 24,771,561株 8,828,700株
2025年3月期 45.9円 1405.1円 18.0円 39.2% 646.3円 16.2倍 743.3円 119億円 24,771,561株 8,775,900株
2024年3月期 33.0円 1371.9円 18.0円 54.5% 646.3円 21.7倍 716.5円 114億円 24,771,561株 8,804,200株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 2.7% 2.3% 2.4% 57.9% 10.1% 15.4% 8.0% -6.8% 86.5% 0.02
2025年3月期 3.3% 2.9% 2.6% 57.5% 10.6% 15.4% 9.0% 3.7% 87.4% 0.02
2024年3月期 2.4% 2.1% 3.1% 57.2% 11.6% 16.5% 6.2% 6.8% 85.5% 0.02

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 -4.0% -8.6% -14.7% -2.4% -0.7% -9.7% -
2025年3月期 -4.6% -13.0% 37.5% 0.4% -5.2% 8.7% 代表取締役社長 長島希吉
2024年3月期 1.5% -7.5% -29.4% 1.8% -5.3% - 代表取締役社長 長島希吉

業種比較(繊維製品、50社中央値)

指標株式会社 キング業種中央値
ROE2.7%5.0%
ROA2.3%2.5%
営業利益率10.1%4.2%
純利益率8.0%4.0%
自己資本比率86.5%57.9%
売上成長率-4.0%0.7%
PER29.3倍14.2倍
PBR0.79倍0.76倍
EV/EBITDA7.4倍9.1倍
NC/時価総額51.6%7.4%
運転資本余剰/時価総額44.0%-6.2%
同業他社: 東レ株式会社(3402)帝人株式会社(3401)株式会社オンワードホールディングス(8016)セーレン株式会社(3569)株式会社ワコールホールディングス(3591)全51社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

繊維製品で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
芦森工業株式会社 (3526) 177億円 726億円
株式会社ダイドーリミテッド (3205) 192億円 325億円
株式会社ルックホールディングス (8029) 195億円 521億円
イチカワ株式会社 (3513) 158億円 148億円
住江織物株式会社 (3501) 154億円 1048億円
日本フエルト株式会社 (3512) 150億円 94億円
株式会社マツオカコーポレーション (3611) 222億円 743億円
シキボウ株式会社 (3109) 136億円 446億円
繊維製品の企業一覧(全51社)→

異常検知フラグ

2022年3月期: 売上3年連続減少
2021年3月期: 売上3年連続減少

AI分析(2026年3月期)

アパレル不動産投資信託
高付加価値・プレミアム商品ブランド価値再構築(リブランディング)SNS・EC活用デジタルマーケティングテキスタイル事業(企画提案型)エステート事業(不動産賃貸)

見通し: アパレル事業はブランド再構築やEC強化により回復を目指す。テキスタイル事業は新規販路開拓、エステート事業は安定寄与で、全体として横ばいまたは微増の業績を目指す。

強み: 高品質・高感度な商品開発力と、キャリア・ミセス向けアパレルに特化したブランド戦略。

懸念: 消費者の慎重な購買姿勢、気温変動による季節商材の販売不安定化、海外生産への依存リスク。

リスク: アパレル事業の不振(個人消費低迷、トレンド変化、天候不順)による減収減益。海外(特に中国)での生産・調達リスク。SNS・EC活用のデジタルマーケティング強化による新規顧客開拓の成否。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

E02645は、アパレル・ファッション産業を主軸に、テキスタイル、そしてエステート事業を展開する企業グループです。アパレル事業では、キャリアからミセス層をターゲットにした高品質・高感度なレディスアパレルやファッショングッズの企画・卸売を行っています。㈱エス企画がアパレル用附属品・販促資材の卸売、㈱キングアパレルサポートが企画・販売・事務業務の代行を担い、グループ内での連携を強化しています。テキスタイル事業においては、㈱ポーンがテキスタイルの卸売を手掛けており、アパレル事業へ一部商品の供給も行っています。エステート事業では、主にオフィスビルの賃貸事業を展開しており、東京、京都、大阪に物件を保有しています。これらの事業を通じて、ファッション性の高い商品提供と不動産賃貸による安定的な収益確保を目指しています。2026年3月期において、アパレル事業が売上高の大部分を占めており、グループ全体の収益を牽引する役割を担っています。

直近決算ハイライト

2026年3月期の業績は、売上高が前期比3.9%減の78億円となりました。営業利益は同8.6%減の8億円、経常利益は同0.6%減の9億円、当期純利益は同14.7%減の6億円と、増収減益の傾向が見られます。特にアパレル事業では、消費者の慎重な購買姿勢や気候変動の影響を受け、売上高が前期比5.0%減少しました。テキスタイル事業もアパレル各社の生産数量見直しの影響で売上高が同4.2%減少しました。一方で、エステート事業は賃貸事業の堅調さから売上高が同3.3%増加し、グループ収益に安定的に貢献しました。営業キャッシュフローは前期比62.0%増の14億円と大きく改善しており、これは主な要因として税金等調整前当期純利益及び減価償却費の計上が挙げられます。現金及び預金は同8.3%減少の98億円となりました。

強みと競争優位性

E02645の強みは、ファッション産業における「ものづくり」へのこだわりと、ベターアップゾーンに特化した高品質・高感度な商品開発力にあります。創業以来培ってきた「もの言わぬものに、もの言わせるものづくり」という社是に基づき、素材、品質、着心地、ファッション性の全てにおいてハイクオリティを目指す姿勢が、ブランドロイヤリティの向上に繋がっています。また、キャリアからミセス層に特化することで、ターゲット顧客への深い理解に基づいた商品提供が可能となっています。さらに、エステート事業で安定した収益基盤を確保していることも、アパレル事業の不安定さを補完する強みと言えます。複合ブランドショップの展開や、様々なチャネルでの販売網を有していることも、市場における競争優位性を高めています。SNS・ECを活用したデジタルマーケティング施策や、新ブランド開発への取り組みも、今後の成長に向けた競争力の源泉となるでしょう。

リスク要因

E02645の事業運営においては、外部環境の変化がリスク要因として挙げられます。アパレル事業は景気動向、市場動向、天候不順の影響を受けやすく、個人消費の低迷やファッショントレンドの急激な変化が売上減少に繋がる可能性があります。また、商品の大部分を海外(特に中国)で生産しているため、中国政府の輸出規制や経済情勢の変化、災害発生などが商品調達に支障をきたすリスクがあります。システム障害やサイバー攻撃による業務停止、情報漏洩のリスクも存在します。さらに、将来の課税所得の見積り変動による繰延税金資産の減少や、固定資産の価値下落による減損損失計上も、業績や財務状況に影響を与える可能性があります。これらのリスクに対し、同社は仕入先との連携強化、在庫コントロールの徹底、システムセキュリティ対策の強化等に取り組んでいますが、予期せぬ外部環境の変化への対応が課題となります。

投資テーマとの関連

E02645は、直接的にAI、半導体、EV、防衛といった先端技術や国家戦略といった投資テーマに深く関わる事業構造ではありません。しかし、アパレル・ファッション産業は、人々の消費活動の根幹をなす分野であり、景気回復や可処分所得の増加といったマクロ経済の動向と密接に関連しています。特に、同社が注力する「プレミアム」な商品開発は、消費者の質へのこだわりや、モノ消費からコト消費へのシフトといった現代的な消費トレンドと合致する可能性があります。また、デジタルマーケティングの活用やECチャネルの強化は、DX(デジタルトランスフォーメーション)の流れとも一部連携する部分があります。長期的な視点では、サステナビリティやトレーサビリティといった、アパレル業界全体で高まる環境・社会課題への意識が、企業価値評価において重要性を増していく可能性も考えられます。

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