テイカ株式会社 (4027) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 化学
AIEV電子材料自動車部品DX機能性化学脱炭素
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
E
収益性
業種 199/215位
B
安定性
業種 105/215位
D
成長性
業種 188/214位
E
効率性
業種 206/215位
D
CF健全性
業種 187/215位
売上高
574億円
粗利率
15.7%
営業利益率
3.8%
純利益率
-1.5%
ROE
-1.4%
ROIC
2.1%
自己資本比率
68.8%
D/Eレシオ
0.20
有利子負債
124億円
ネットキャッシュ
-12億円
NC/時価総額
-
運転資本余剰*
-50億円
運転資本余剰/時価総額*
-
フリーCF
-17億円
FCFマージン
-2.9%
キャッシュ化率
-
PBR
-
EV/EBITDA
-
PER
-
想定株価
-
想定時価総額
-

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 574億円 90億円 36億円 22億円 58億円 27億円 -9億円
2025年3月期 557億円 102億円 29億円 35億円 64億円 37億円 24億円
2024年3月期 530億円 87億円 29億円 23億円 52億円 28億円 19億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 886億円 479億円 162億円 109億円 610億円
2025年3月期 883億円 500億円 167億円 123億円 588億円
2024年3月期 827億円 491億円 141億円 108億円 573億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 112億円 181億円 169億円 124億円 176億円 7億円 -50億円
2025年3月期 140億円 186億円 158億円 125億円 122億円 10億円 -27億円
2024年3月期 142億円 182億円 157億円 95億円 134億円 12億円 1億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 45億円 -62億円 -12億円 -17億円
2025年3月期 51億円 -71億円 17億円 -20億円
2024年3月期 50億円 -39億円 15億円 10億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 -38.5円 2670.6円 60.0円 - -51.8円 - - - 23,914,000株 1,083,600株
2025年3月期 105.5円 2578.4円 38.0円 36.0% 64.8円 12.6倍 1328.8円 303億円 23,914,000株 1,095,900株
2024年3月期 80.6円 2489.1円 38.0円 47.1% 204.2円 18.8倍 1515.3円 349億円 25,414,000株 2,399,000株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 -1.4% -1.0% 2.1% 15.7% 3.8% 10.1% -1.5% -2.9% 68.8% 0.20
2025年3月期 4.1% 2.7% 3.5% 18.3% 6.3% 11.5% 4.3% -3.6% 66.6% 0.21
2024年3月期 3.3% 2.3% 2.4% 16.4% 4.4% 9.9% 3.5% 1.9% 69.3% 0.17

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 2.9% -38.3% -136.3% 1.6% 8.4% -19.8% -
2025年3月期 5.2% 51.6% 29.8% 6.3% 4.2% -1.2% 代表取締役 社長執行役員出井俊治
2024年3月期 -3.3% -45.0% -37.5% 11.3% 2.3% -7.4% 代表取締役 社長執行役員出井俊治

業種比較(化学、214社中央値)

指標テイカ株式会社業種中央値
ROE-1.4%6.5%
ROA-1.0%4.0%
営業利益率3.8%7.3%
純利益率-1.5%5.2%
自己資本比率68.8%64.2%
売上成長率2.9%2.1%
PER-13.2倍
PBR-0.85倍
EV/EBITDA-6.2倍
NC/時価総額-4.8%
運転資本余剰/時価総額--9.8%
同業他社: 三菱ケミカルグループ株式会社(4188)富士フイルムホールディングス株式会社(4901)旭化成株式会社(3407)信越化学工業株式会社(4063)住友化学株式会社(4005)全215社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

化学で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
株式会社有沢製作所 (5208) 746億円 565億円
株式会社バルカー (7995) 802億円 586億円
共和レザー株式会社 (3553) 224億円 558億円
日華化学株式会社 (4463) 254億円 557億円
藤倉化成株式会社 (4620) 333億円 556億円
東邦化学工業株式会社 (4409) 160億円 536億円
株式会社ミルボン (4919) 773億円 529億円
日本特殊塗料株式会社 (4619) 465億円 619億円
化学の企業一覧(全215社)→

AI分析(2026年3月期)

AIEV
AIサーバー向け導電性高分子薬剤EV関連需要圧電材料機能性材料事業の構造改革減損損失計上

見通し: 今期は売上微増ながら、機能性材料事業の不振と減損損失計上により大幅な減益・純損失となる見通し。来期以降は電子材料・化成品事業の成長や構造改革で回復を目指す。2026年度以降は増収増益基調への転換を計画。

強み: 電子材料・化成品事業の「導電性高分子薬剤」はAIサーバーやEV向け需要増に期待。圧電材料も堅調。グローバルニッチトップ製品創出を目指す。

懸念: 主力の機能性材料事業(酸化チタン)の市況悪化、海外競合との競争激化、減損損失計上は当面の収益圧迫要因。為替変動リスクも依然として存在する。

リスク: 1. 景気後退や地政学リスクによる需要変動・原燃料価格高騰。2. 海外競合との価格競争激化による機能性材料事業の収益悪化。3. 過去の投資に対する減損損失計上による一時的な財務悪化。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

テイカ株式会社は、化学の力で感動の素を創り、世界に夢と笑顔を届けることを企業理念に掲げる化学メーカーです。主な事業は、機能性材料事業、電子材料・化成品事業、そしてその他の事業に分類されます。機能性材料事業では、酸化チタンや微粒子酸化チタン、微粒子酸化亜鉛、表面処理製品などの製造・販売を手掛けています。電子材料・化成品事業では、圧電材料、導電性高分子薬剤、界面活性剤、硫酸、無公害防錆顔料などの製造・販売に加え、化学工業薬品の輸送・保管サービスも提供しています。その他事業には、子会社による輸送・保管やエンジニアリング業務が含まれます。同社は、グローバルニッチトップ製品の創出を目指し、成長事業への経営資源シフト、環境変化に応じた事業構造の変革、グループシナジーの活用といった長期経営ビジョン「MOVING-10」を推進しています。

直近決算ハイライト

2026年3月期の連結業績は、売上高が前期比2.9%増の574億円となりました。しかし、利益面では、機能性材料事業における化粧品原料の低調や製造設備増設に伴う償却費負担の増加、さらに汎用酸化チタン事業環境の急速な悪化による31億7千万円の減損損失計上などが響き、営業利益は前期比38.3%減の22億円、経常利益は同28.7%減の27億円に落ち込みました。これにより、親会社株主に帰属する当期純利益は、前期比136.3%減のマイナス9億円と大幅な損失となりました。純資産は前期比3.6%減の481億円、総資産は同0.2%増の886億円となっています。現金及び預金は同20.1%減の112億円、営業キャッシュフローは同10.2%減の45億円と、収益性の悪化と一部投資活動の影響が見られます。一方で、1株配当は前期比57.9%増の60円と、株主還元には積極的な姿勢を示しています。

強みと競争優位性

同社の強みは、多岐にわたる事業ポートフォリオと、特定の分野における専門性の高さにあります。特に、化粧品原料向けの微粒子酸化チタンや、AIサーバー向け、EV関連需要が期待される導電性高分子薬剤、そして堅調な超音波診断機市場向けの圧電材料といった成長分野への注力がうかがえます。これらの分野では、高度な技術力と品質が求められ、参入障壁が高いと考えられます。また、グローバル展開も進めており、タイ、ベトナム、アメリカに生産拠点を有し、国際的なサプライチェーンを構築している点も競争優位性となります。中期経営計画では、これらの成長事業を重点的に拡大する方針を掲げており、今後の事業構造変革と企業価値向上への期待が持てます。さらに、100年以上の歴史を持つ化学メーカーとしての知見と、研究開発への継続的な投資も、将来の競争力維持に貢献すると考えられます。

リスク要因

同社は複数のリスク要因に直面しています。まず、景気動向に伴う需要変動リスクが挙げられます。主要市場である日本、アジア、欧米の景気減速は、製品需要の減少に直結する可能性があります。また、グローバルに事業展開しているため、為替相場の変動リスクも無視できません。製品輸出入や海外子会社の換算レート変動が業績に影響を与える可能性があります。さらに、原油価格や主要原料である酸化チタン鉱石の価格変動リスクも存在し、製品価格への転嫁遅延が収益を圧迫する恐れがあります。産業事故や自然災害、海外事業におけるカントリーリスク、環境関連規制の強化、知的財産権侵害リスク、情報システム・セキュリティリスク、固定資産の減損リスク、そして感染症拡大リスクなど、事業運営に影響を与えうる多様なリスクが存在します。これらのリスク管理体制は整備されているものの、その影響を完全に排除することは困難です。

投資テーマとの関連

同社は、AIサーバー向け需要が拡大している導電性高分子薬剤の製造・販売を手掛けており、AI分野との関連が見られます。これは、今後のデータセンター需要の増加に伴い、関連材料の需要も高まる可能性を示唆しています。また、EV関連需要も底堅く推移すると見込まれており、電気自動車(EV)分野とも関わりがあります。さらに、圧電材料は超音波診断機市場で堅調に推移しており、医療・ヘルスケア分野への貢献も期待できます。環境配慮型製品へのシフトやCO2排出量削減への取り組みも進めており、サステナビリティ(ESG)といったテーマとも関連しています。長期経営ビジョン「MOVING-10」や中期経営計画「MOVING-10 STAGE3」では、これらの成長分野への重点投資や事業拡大を計画しており、将来的な企業価値向上に向けた戦略が明確になっています。

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