東亞合成株式会社 (4045) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 化学
機能性化学半導体DXM&AESGEV環境技術
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
C
収益性
業種 88/215位
B
安定性
業種 73/215位
D
成長性
業種 153/214位
D
効率性
業種 145/215位
E
CF健全性
業種 193/215位
売上高
1623億円
粗利率
29.0%
営業利益率
8.7%
純利益率
7.9%
ROE
5.9%
ROIC
4.2%
自己資本比率
74.3%
D/Eレシオ
0.10
有利子負債
218億円
ネットキャッシュ
70億円
NC/時価総額
4.0%
運転資本余剰*
-186億円
運転資本余剰/時価総額*
-10.6%
フリーCF
-73億円
FCFマージン
-4.5%
キャッシュ化率
1.75倍
PBR
0.82倍
EV/EBITDA
6.5倍
PER
14.0倍
想定株価
1638.3円
想定時価総額
1761億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2025年12月期 1623億円 471億円 117億円 142億円 258億円 151億円 128億円
2024年12月期 1676億円 457億円 113億円 142億円 255億円 160億円 119億円
2023年12月期 1594億円 414億円 107億円 125億円 232億円 145億円 122億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2025年12月期 2891億円 1106億円 474億円 258億円 2148億円
2024年12月期 2780億円 1228億円 488億円 156億円 2126億円
2023年12月期 2723億円 1349億円 415億円 183億円 2115億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2025年12月期 288億円 255億円 380億円 218億円 360億円 - -186億円
2024年12月期 404億円 247億円 424億円 123億円 340億円 - -83億円
2023年12月期 476億円 248億円 511億円 123億円 329億円 - 62億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2025年12月期 223億円 -296億円 -45億円 -73億円
2024年12月期 202億円 -136億円 -145億円 66億円
2023年12月期 216億円 -35億円 -155億円 181億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2025年12月期 117.0円 2002.2円 65.0円 55.5% 64.7円 14.0倍 1638.3円 1761億円 108,000,000株 532,600株
2024年12月期 104.6円 1897.6円 60.0円 57.4% 250.7円 14.5倍 1516.1円 1701億円 113,000,000株 779,000株
2023年12月期 102.8円 1816.1円 53.0円 51.6% 302.5円 13.3倍 1367.0円 1595億円 117,100,000株 434,400株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2025年12月期 5.9% 4.4% 4.2% 29.0% 8.7% 15.9% 7.9% -4.5% 74.3% 0.10
2024年12月期 5.6% 4.3% 4.4% 27.3% 8.5% 15.2% 7.1% 3.9% 76.5% 0.06
2023年12月期 5.8% 4.5% 3.9% 26.0% 7.8% 14.5% 7.6% 11.4% 77.7% 0.06

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2025年12月期 -3.1% -0.4% 7.5% 0.3% 4.0% -0.5% 代表取締役社長COO 小淵秀範
2024年12月期 5.2% 13.9% -2.5% 2.4% 2.9% -7.0% 代表取締役社長COO 小淵秀範
2023年12月期 -0.9% -13.1% -2.5% 6.1% 1.2% 0.4% 代表取締役社長 髙村美己志

業種比較(化学、214社中央値)

指標東亞合成株式会社業種中央値
ROE5.9%6.5%
ROA4.4%3.9%
営業利益率8.7%7.3%
純利益率7.9%5.2%
自己資本比率74.3%64.2%
売上成長率-3.1%2.2%
PER14.0倍13.1倍
PBR0.82倍0.85倍
EV/EBITDA6.5倍6.2倍
NC/時価総額4.0%4.9%
運転資本余剰/時価総額-10.6%-9.5%
同業他社: 三菱ケミカルグループ株式会社(4188)富士フイルムホールディングス株式会社(4901)旭化成株式会社(3407)信越化学工業株式会社(4063)住友化学株式会社(4005)全215社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

化学で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
日本曹達株式会社 (4041) 1879億円 1521億円
artience株式会社 (4634) 1627億円 3500億円
株式会社エフピコ (7947) 1903億円 2405億円
中国塗料株式会社 (4617) 1617億円 1394億円
信越ポリマー株式会社 (7970) 1544億円 1151億円
株式会社ノエビアホールディングス (4928) 1526億円 647億円
日本パーカライジング株式会社 (4095) 1493億円 1382億円
株式会社大阪ソーダ (4046) 2102億円 1000億円
化学の企業一覧(全215社)→

AI分析(2025年12月期)

機能性化学半導体
中期経営計画「Connect and Create 2028」モビリティ分野・半導体分野・メディカル分野・環境インフラ分野への注力DX推進による業務変革設備投資(ソーダ電解工場更新、高機能ポリマー工場増強)サステナビリティ推進(GHG排出量削減目標)

見通し: 2025年12月期は減収減益となったものの、中期経営計画「Connect and Create 2028」では2028年に売上高1,800億円、営業利益180億円を目指す。注力分野への投資継続とDX推進により持続的成長を目指す。

強み: 汎用化学品から高付加価値製品まで幅広い事業ポートフォリオ。AI、半導体、メディカル、環境インフラ分野への注力。

懸念: 基幹化学品事業における汎用製品は価格競争が激しく、競争優位性の維持が課題。市場ニーズの変化や為替変動リスクも抱える。

リスク: 自然災害、事故発生、市場ニーズの変化・競争激化、各種規制・法改正、固定資産の減損、製造物責任・リコール、情報セキュリティ、原燃料高騰、感染症、サプライチェーン寸断、環境汚染、為替変動、人権・コンプライアンスリスク。

AI詳細分析(2025年12月期)

事業概要

東亞合成は、基礎化学品から高機能材料、接着材料、樹脂加工製品まで、多岐にわたる化学製品の製造・販売を手掛ける総合化学メーカーです。主要事業は、苛性ソーダなどの電解製品やアクリルモノマーを扱う「基幹化学品事業」、アクリルポリマーや光硬化樹脂などを展開する「ポリマー・オリゴマー事業」、瞬間接着剤や機能性接着剤を供給する「接着材料事業」、高純度無機化学品などを製造する「高機能材料事業」、そして環境インフラシステム製品やエコマテリアルなどを手掛ける「樹脂加工製品事業」の5つで構成されています。これにより、景気変動に左右されにくいバランスの取れた事業構造を構築しています。同社は、「素材と機能の可能性を追求し、化学の力で新しい幸せをあなたへ届けます」という企業理念のもと、既存事業の強化と新製品・新事業の創出を通じて持続的な成長を目指しています。中期経営計画「Connect and Create 2028」では、モビリティ、半導体、メディカル、環境インフラ分野を注力領域とし、研究開発力の強化やグローバル展開を推進しています。

直近決算ハイライト

2025年度の連結決算は、売上高が前年度比3.2%減の1,623億1千2百万円となりました。これは、基幹化学品事業における販売数量の減少や原料価格下落に伴う販売価格低下、ポリマー・オリゴマー事業や接着材料事業における一部製品の販売数量減少などが影響した結果です。営業利益は、固定費削減努力も及ばず、前年度比0.4%減の141億8千万円と微減にとどまりました。経常利益も同5.8%減の150億6千7百万円となりました。一方で、親会社株主に帰属する当期純利益は、投資有価証券の売却等による特別利益の計上もあり、前年度比7.5%増の127億6千6百万円と増加しました。セグメント別では、基幹化学品事業の減収が全体を押し下げましたが、ポリマー・オリゴマー事業、接着材料事業、樹脂加工製品事業は増収を確保しました。特に樹脂加工製品事業は、インフラ関連製品の販売増などにより、営業利益が56.4%増と大きく伸長しました。

強みと競争優位性

東亞合成の強みは、多様な事業ポートフォリオによるリスク分散と、長年培ってきた化学品分野における技術力にあります。基幹化学品から高機能材料、接着剤、樹脂加工品まで、幅広い製品群を有することで、特定の市場の変動に対する耐性を高めています。特に、瞬間接着剤「アロンアルファ」に代表される接着材料事業では、その高いブランド力と技術力で確固たる地位を築いています。また、近年注力しているモビリティ、半導体、メディカル、環境インフラ分野への積極的な投資と研究開発は、将来の成長ドライバーとなる可能性を秘めています。アカデミアやベンチャー企業との共同開発、M&Aも活用した技術力強化は、変化の速い市場環境への適応力を高めるでしょう。さらに、グローバル展開を加速させており、海外拠点の設立や現地ニーズへの対応強化は、新たな市場開拓と収益源の多様化に貢献すると期待されます。

リスク要因

同社が抱えるリスク要因としては、まず自然災害や事故の発生が挙げられます。主要な生産拠点での大規模災害は操業停止や設備損壊に繋がり、業績に深刻な影響を及ぼす可能性があります。また、化学製品の製造は、事故発生時の賠償リスクも伴います。市場ニーズの変化や競争激化も重要なリスクです。特に汎用化学品においては、価格競争が激しく、競合他社に対する優位性を維持することが課題となります。高付加価値製品も、関連分野の需要変動や技術革新のスピードによっては、販売数量や価格が大きく変動する可能性があります。さらに、世界的な規制強化や貿易摩擦、地政学的リスクの高まりは、グローバルに事業展開する同社にとって、法令遵守コストの増加やサプライチェーンの寸断、輸出入規制などの影響を受けるリスクがあります。原燃料価格の変動も、製造コストや販売価格に直接影響するため、収益を圧迫する要因となり得ます。

投資テーマとの関連

東亞合成は、複数の投資テーマとの関連性を持っています。特に、「半導体分野」は、高機能材料事業における高純度無機化学品などがAI向け半導体需要の拡大に貢献しており、今後の成長が期待される分野です。また、「モビリティ分野」においても、接着材料事業やポリマー・オリゴマー事業で、EV化の進展や車載部品の高性能化に対応した製品開発を進めています。さらに、「環境・インフラ」分野では、環境インフラシステム製品やエコマテリアル、そしてサステナビリティ推進への取り組みとして、温室効果ガス排出量削減目標の設定や再生可能エネルギーの導入を進めており、ESG投資の観点からも注目される可能性があります。同社の中期経営計画における注力分野は、これらの成長テーマと合致しており、将来的な企業価値向上に繋がるポテンシャルを秘めています。

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