日本パーカライジング株式会社 (4095) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 化学
自動車部品EV水素DX環境技術
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
B
収益性
業種 63/215位
A
安定性
業種 33/215位
C
成長性
業種 122/214位
D
効率性
業種 147/215位
A
CF健全性
業種 4/215位
売上高
1382億円
粗利率
33.4%
営業利益率
10.7%
純利益率
9.4%
ROE
6.4%
ROIC
5.1%
自己資本比率
73.9%
D/Eレシオ
0.00
有利子負債
3億円
ネットキャッシュ
536億円
NC/時価総額
35.9%
運転資本余剰*
174億円
運転資本余剰/時価総額*
11.7%
フリーCF
260億円
FCFマージン
18.8%
キャッシュ化率
1.96倍
PBR
0.74倍
EV/EBITDA
4.3倍
PER
12.4倍
想定株価
1452.8円
想定時価総額
1493億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 1382億円 461億円 72億円 148億円 220億円 197億円 129億円
2025年3月期 1323億円 439億円 66億円 150億円 216億円 199億円 131億円
2024年3月期 1251億円 427億円 62億円 153億円 215億円 199億円 132億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 2731億円 1271億円 364億円 152億円 2018億円
2025年3月期 2673億円 1379億円 326億円 113億円 1952億円
2024年3月期 2698億円 1465億円 387億円 112億円 1871億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 538億円 113億円 416億円 3億円 405億円 - 174億円
2025年3月期 521億円 113億円 445億円 5億円 345億円 - 195億円
2024年3月期 697億円 111億円 431億円 7億円 354億円 - 310億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 254億円 6億円 -259億円 260億円
2025年3月期 120億円 -163億円 -152億円 -43億円
2024年3月期 228億円 -58億円 -68億円 170億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 117.2円 1864.3円 50.0円 42.7% 521.5円 12.4倍 1452.8円 1493億円 132,604,524株 29,825,700株
2025年3月期 112.2円 1700.2円 50.0円 44.6% 472.2円 10.6倍 1189.3円 1301億円 132,604,524株 23,238,000株
2024年3月期 114.4円 1623.0円 40.0円 35.0% 626.7円 10.8倍 1235.8円 1360億円 132,604,524株 22,570,100株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 6.4% 4.7% 5.1% 33.4% 10.7% 16.0% 9.4% 18.8% 73.9% 0.00
2025年3月期 6.7% 4.9% 5.4% 33.2% 11.3% 16.4% 9.9% -3.2% 73.0% 0.00
2024年3月期 7.0% 4.9% 5.7% 34.1% 12.2% 17.2% 10.5% 13.6% 69.4% 0.00

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 4.4% -1.2% -1.3% 5.1% 6.7% 5.3% -
2025年3月期 5.8% -1.7% -0.6% 4.0% 2.1% 3.9% 代表取締役 社長執行役員青山雅之
2024年3月期 5.0% 20.4% 32.3% 7.8% -0.7% 12.6% 代表取締役 社長執行役員青山雅之

業種比較(化学、214社中央値)

指標日本パーカライジング株式会社業種中央値
ROE6.4%6.5%
ROA4.7%3.9%
営業利益率10.7%7.3%
純利益率9.4%5.2%
自己資本比率73.9%64.2%
売上成長率4.4%2.1%
PER12.4倍13.2倍
PBR0.74倍0.85倍
EV/EBITDA4.3倍6.2倍
NC/時価総額35.9%4.4%
運転資本余剰/時価総額11.7%-9.8%
同業他社: 三菱ケミカルグループ株式会社(4188)富士フイルムホールディングス株式会社(4901)旭化成株式会社(3407)信越化学工業株式会社(4063)住友化学株式会社(4005)全215社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

化学で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
株式会社ノエビアホールディングス (4928) 1526億円 647億円
信越ポリマー株式会社 (7970) 1544億円 1151億円
エスケー化研株式会社 (4628) 1370億円 1097億円
中国塗料株式会社 (4617) 1617億円 1394億円
artience株式会社 (4634) 1627億円 3500億円
株式会社JCU (4975) 1306億円 297億円
東亞合成株式会社 (4045) 1761億円 1623億円
長谷川香料株式会社 (4958) 1179億円 735億円
化学の企業一覧(全215社)→

AI分析(2026年3月期)

自動車部品
リージョナル経営新総合技術研究所脱炭素社会貢献技術開発AI・DX推進グループ再編

見通し: 2026年3月期は、原材料価格の高騰や為替変動の影響を受けるものの、自動車・鉄鋼業界の回復、アジア地域での事業拡大、新技術開発による製品競争力強化で増収増益を見込む。中期経営計画では売上高1,410億円、営業利益175億円を目標とする。

強み: 表面改質技術における長年の実績と、薬品・装置・加工の複合的な事業展開。アジアを中心としたグローバルな事業基盤。4.4%増収で売上高過去最高を記録。

懸念: 原材料価格の高騰や為替変動が利益を圧迫。主要顧客である自動車業界の需要変動リスク。装置事業は設備投資需要に左右され、業績変動が大きい。

リスク: 1. 景気変動による需要縮小:自動車・鉄鋼業界等への依存度が高く、国内外の景気低迷や需要縮小は業績に悪影響を与える。2. 製品競争力の低下:競合他社に高品質・低価格製品で劣るリスク、新技術トレンドへの対応遅れ。3. 原材料調達リスク:特定地域からの輸入依存原料や、供給不足による安定供給体制への支障。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

E00898は、表面処理技術を核とした製品・サービスを提供する企業グループです。事業は主に薬品、装置、加工の3つのセグメントで構成されています。薬品事業では、自動車、鉄鋼、金属・非鉄金属、建築・建材、電子部品など、多岐にわたる産業分野向けに金属表面処理薬剤の開発・製造・販売を行っています。装置事業では、自動車生産ラインなどで使用される前処理・塗装装置プラントの設計・販売を手掛けています。加工事業では、防錆加工、熱処理加工、めっき処理といった表面処理加工サービスを提供しています。これらの事業を通じて、あらゆる素材に多様な機能を付加する技術を追求し、顧客の製品価値向上や製造プロセスの効率化に貢献しています。グローバルに事業を展開しており、特にアジア市場での成長戦略を重視しています。企業理念として「地球上に限りある資源の有効活用を図り、あらゆる素材の表面改質を通じて、資源の新しい価値を創造し、地球環境の保全と豊かな社会作りに貢献します」を掲げ、持続可能な社会の実現を目指しています。

直近決算ハイライト

2026年3月期において、E00898は売上高1,382億円を達成し、前期比4.4%増と堅調な成長を示しました。これは2004年3月期以降で過去最高の売上高となります。セグメント別では、薬品事業が2.3%増、装置事業が14.1%増、加工事業が1.7%増と、いずれも増収を記録しました。地域別では、国内が3.5%増、アジアが8.0%増と好調でしたが、欧米地域は2.8%減となりました。一方で、営業利益は148億円、経常利益は197億円、当期純利益は129億円といずれも前期比で微減となりました。これは、薬品事業における原材料価格や人件費、減価償却費の増加、加工事業における原材料費、光熱費、人件費、減価償却費の増加が利益を圧迫したことが主な要因です。装置事業においては、インドや中国での販売拡大、国内での販売増加により、売上高・営業利益ともに大幅な増加を達成しました。

強みと競争優位性

E00898の強みは、長年にわたり培ってきた表面改質技術に関する高度な専門性と、それを基盤とした多様な製品・サービス展開にあります。顧客のニーズに応じたカスタマイズや共同研究開発を通じて、競合他社との差別化を図っています。特に、環境対応型薬剤の開発や、EV化、水素エネルギーといった次世代技術に関連する表面処理技術の開発に注力しており、将来の市場変化への対応力も備えています。また、グローバルに事業を展開しており、特にアジア地域におけるリージョナル経営の推進は、現地の顧客ニーズに迅速かつ的確に対応できる体制を構築していることを示唆します。これにより、参入障壁の高いニッチ市場において、安定した顧客基盤と市場シェアを維持・拡大していくことが可能となっています。研究開発体制の強化や、DX推進による業務効率化も、持続的な競争優位性を築く上で重要な要素となります。

リスク要因

E00898の事業運営には、いくつかのリスク要因が存在します。まず、国内外の景気変動や、自動車・鉄鋼業界といった主要顧客業界の需要動向は、売上高に直接的な影響を与える可能性があります。また、製品競争力の低下リスクも指摘されており、競合他社がより高品質かつ低価格な製品やサービスを提供した場合、収益性や市場シェアの低下につながる恐れがあります。原材料の安定調達も課題であり、国際情勢の不安定化やサプライチェーンの混乱は、供給中断や価格高騰のリスクを伴います。さらに、厳格化する環境規制や化学物質関連法規への対応、為替レートの変動、海外事業展開におけるカントリーリスクなども、業績に影響を及ぼす可能性があります。自然災害や事故等による事業活動の中断リスクも考慮すべき点です。

投資テーマとの関連

E00898は、持続可能な社会の実現に貢献する技術開発を中期経営戦略の柱の一つとしており、特に脱炭素社会への貢献を強く意識した研究開発を推進しています。具体的には、自動車のEV化や水素エネルギーといった将来性が期待される分野において、摺動性や耐摩耗性の向上に寄与する表面改質技術の開発に工数を配分しています。これは、EV普及や再生可能エネルギー関連といった成長テーマとの関連性を示唆しています。また、AIやDXの活用による業務効率化も推進しており、テクノロジーの導入による事業変革という側面からも、現代の投資テーマとの接点が見られます。グローバル展開、特に経済成長が見込まれるインド・ASEAN地域への注力は、新興国市場への投資という観点でも注目に値します。ただし、その関連の深さは、あくまで既存事業の延長線上にある技術開発や市場開拓に主眼が置かれている点に留意が必要です。

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