エスケー化研株式会社 (4628) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 化学
省エネESG環境技術DX
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
B
収益性
業種 51/215位
A
安定性
業種 25/215位
C
成長性
業種 107/214位
C
効率性
業種 119/215位
E
CF健全性
業種 198/215位
売上高
1097億円
粗利率
30.0%
営業利益率
11.1%
純利益率
11.2%
ROE
7.0%
ROIC
4.8%
自己資本比率
85.1%
D/Eレシオ
0.02
有利子負債
30億円
ネットキャッシュ
427億円
NC/時価総額
31.2%
運転資本余剰*
199億円
運転資本余剰/時価総額*
14.5%
フリーCF
-60億円
FCFマージン
-5.5%
キャッシュ化率
1.04倍
PBR
0.78倍
EV/EBITDA
7.3倍
PER
11.2倍
想定株価
10154.5円
想定時価総額
1370億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 1097億円 330億円 6億円 122億円 128億円 170億円 123億円
2025年3月期 1061億円 323億円 6億円 124億円 130億円 149億円 107億円
2024年3月期 1009億円 308億円 5億円 121億円 126億円 171億円 118億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 2053億円 1373億円 258億円 47億円 1748億円
2025年3月期 1911億円 1405億円 233億円 43億円 1635億円
2024年3月期 1831億円 1375億円 264億円 41億円 1526億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 457億円 91億円 175億円 30億円 190億円 - 199億円
2025年3月期 530億円 86億円 179億円 30億円 114億円 - 297億円
2024年3月期 580億円 81億円 190億円 30億円 76億円 - 317億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 128億円 -187億円 -17億円 -60億円
2025年3月期 83億円 -121億円 -20億円 -38億円
2024年3月期 92億円 -96億円 -12億円 -4億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 908.3円 12954.7円 230.0円 25.3% 3169.0円 11.2倍 10154.5円 1370億円 15,673,000株 2,183,700株
2025年3月期 795.6円 12121.4円 120.0円 15.1% 3703.1円 11.1倍 8791.6円 1186億円 15,673,000株 2,183,600株
2024年3月期 877.2円 11320.0円 135.0円 15.4% 4081.3円 9.0倍 7859.7円 1060億円 15,673,000株 2,192,400株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 7.0% 6.0% 4.8% 30.0% 11.1% 11.7% 11.2% -5.5% 85.1% 0.02
2025年3月期 6.6% 5.6% 5.2% 30.4% 11.7% 12.3% 10.1% -3.6% 85.6% 0.02
2024年3月期 7.8% 6.5% 5.4% 30.6% 12.0% 12.5% 11.7% -0.4% 83.4% 0.02

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 3.4% -1.8% 14.2% 4.7% 5.2% 7.1% -
2025年3月期 5.2% 3.0% -9.3% 6.3% 2.0% 6.2% 代表取締役社長 藤井実広
2024年3月期 5.5% 21.6% 30.9% 5.8% 1.2% 6.7% 代表取締役社長 藤井実広

業種比較(化学、214社中央値)

指標エスケー化研株式会社業種中央値
ROE7.0%6.4%
ROA6.0%3.9%
営業利益率11.1%7.3%
純利益率11.2%5.2%
自己資本比率85.1%64.2%
売上成長率3.4%2.1%
PER11.2倍13.2倍
PBR0.78倍0.85倍
EV/EBITDA7.3倍6.2倍
NC/時価総額31.2%4.4%
運転資本余剰/時価総額14.5%-9.8%
同業他社: 三菱ケミカルグループ株式会社(4188)富士フイルムホールディングス株式会社(4901)旭化成株式会社(3407)信越化学工業株式会社(4063)住友化学株式会社(4005)全215社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

化学で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
株式会社JCU (4975) 1306億円 297億円
日本パーカライジング株式会社 (4095) 1493億円 1382億円
株式会社ノエビアホールディングス (4928) 1526億円 647億円
信越ポリマー株式会社 (7970) 1544億円 1151億円
長谷川香料株式会社 (4958) 1179億円 735億円
四国化成ホールディングス株式会社 (4099) 1174億円 707億円
サカタインクス株式会社 (4633) 1170億円 2577億円
東洋紡株式会社 (3101) 1162億円 4216億円
化学の企業一覧(全215社)→

AI分析(2026年3月期)

省エネ
高耐久・低汚染塗料開発バイオマス原料活用製品高意匠性塗材開発省力化建材耐火断熱材(データセンター向け)

見通し: 売上高は微増だが、営業利益は原料高や価格競争の影響で微減。通期では売上高1,090億円、営業利益率11.7%を目標とし、高付加価値製品やリニューアル需要の獲得で成長を目指す。

強み: 建築仕上塗材事業で国内トップシェア。耐久性・意匠性・省力化・環境配慮型製品の開発力に強み。

懸念: 汎用製品における価格競争の激化。原材料価格の高騰や気候変動によるコスト増リスク。

リスク: 1. 建築塗料業界は公共・民間投資動向や人口減少の影響を受け、売上高に変動が生じる可能性がある。2. 製造物賠償責任リスクがあり、大規模な製品欠陥が発生した場合、経営成績に影響を与える可能性がある。3. 海外事業展開における政治・経済・社会情勢の変動リスク。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

エスケー化研株式会社は、建築仕上塗材事業と耐火断熱材事業を主軸とする総合建築塗材・新型化学建材メーカーです。創業以来「無から有」の精神を掲げ、「環境性向上」「資産価値の向上」「省力化」「快適」「健康」「安全」「安心」をテーマに、建築文化の創造に貢献することを使命としています。建築仕上塗材事業では、有機無機水系塗材、合成樹脂塗料、無機質系塗料、無機質建材などを製造・販売しており、SKKプレミアムシリーズやベルアートシリーズといった高付加価値製品で差別化を図っています。耐火断熱材事業では、断熱材、耐火被覆材、耐火塗料などを提供し、特に吹付ロックウールに代わる環境面・作業面で優れた製品開発に注力しています。その他、洗浄剤や希釈剤などの製造販売も手掛けています。国内外に子会社を展開し、グローバルな総合化学塗材・建材メーカーとしての地位確立を目指しています。

直近決算ハイライト

2026年3月期において、同社は売上高1,097億円、前期比3.4%増を達成し、堅調な業績を維持しました。営業利益は122億円で、前期比1.8%減となりましたが、これは原材料価格の高騰に対する経費削減や効率化の推進にも関わらず、一部影響を受けたためと考えられます。一方で、経常利益は170億円(前期比14.1%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は123億円(前期比14.2%増)と大幅な増加を示しました。これは、為替変動の影響がプラスに作用したことなどが寄与したと推察されます。建築仕上塗材事業は売上高961億円(同2.8%増)、セグメント利益131億円(同2.2%減)となり、耐火断熱材事業は売上高116億円(同8.8%増)、セグメント利益17億円(同14.2%増)といずれも増収増益となり、事業全体の底上げに貢献しました。現金及び預金は457億円(前期比13.6%減)となりましたが、営業活動によるキャッシュ・フローは128億円(同54.1%増)と大きく改善しており、キャッシュ創出力の高さを示しています。

強みと競争優位性

同社の強みは、建築仕上塗材分野における長年の実績と、そこで培われた高い技術力にあります。特に、建物の長寿命化や環境負荷低減といった社会的なニーズに応える「超耐候・超低汚染無機塗料」や、省エネに貢献する「遮熱塗料」、意匠性に優れた製品群などは、他社との差別化要因となっています。また、慢性的な現場作業員不足や工期短縮といった業界課題に対応するため、「省力化製品」の開発にも注力しており、顧客の多様なニーズに応える製品ラインアップは、参入障壁の高さに繋がっています。さらに、製品の販売だけでなく、設計事務所、建設会社、販売店、施工店向けにセミナー開催や社員教育を積極的に行い、施工から完成までをフォローする手厚い顧客サポート体制も、顧客基盤の強化とリピート率向上に貢献しています。これにより、国内市場におけるナンバーワン企業としての地位を確立しています。

リスク要因

同社は建築塗料業界に属しており、公共投資、民間設備投資、住宅投資の動向が業績に影響を与える可能性があります。特に、近年の物価上昇や建設費の高騰は、戸建住宅などの需要に伸び悩みをもたらす要因となり得ます。また、汎用製品における価格競争の激化は、販売単価の低下を通じて収益性を圧迫するリスクがあります。原材料価格の変動、特に石油化学製品を多く使用するため、中東情勢の緊迫化による原油・ナフサ価格の高騰は、製造コストの増大や供給不足を招く恐れがあります。海外事業展開においては、進出先の予期せぬ法規制変更や政治・経済要因による事業活動の停止・制限リスクも存在します。さらに、製造物賠償責任や、気候変動への対応遅れによる信用失墜、自然災害による生産能力への影響なども、経営成績に重要な影響を与える可能性があります。

投資テーマとの関連

同社は、環境性向上を経営テーマの一つに掲げ、バイオマス原料を活用した製品や、省エネに貢献する遮熱塗料、VOC(揮発性有機化合物)をほとんど含まない内装製品など、環境負荷低減や持続可能性に貢献する製品開発に積極的に取り組んでいます。これは、ESG投資やサステナビリティといった現代の主要な投資テーマと強く関連しています。また、建物の長寿命化やリニューアル市場の需要開拓は、インフラ老朽化対策やストック活用といったテーマにも合致します。耐火断熱材事業においては、データセンターのような火災リスクへの備えが重要な施設への需要が見込まれ、これはインフラ投資やDX推進といったテーマとも間接的に結びつきます。これらのテーマとの関連性は、長期的な視点での企業価値向上に寄与する可能性があります。

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