株式会社オーバル (7727) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 精密機器
計測機器水素インフラ老朽化再生可能エネルギー
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
B
収益性
業種 24/53位
B
安定性
業種 24/53位
B
成長性
業種 17/52位
C
効率性
業種 29/53位
C
CF健全性
業種 23/53位
売上高
156億円
粗利率
42.7%
営業利益率
10.9%
純利益率
9.0%
ROE
8.9%
ROIC
6.6%
自己資本比率
63.7%
D/Eレシオ
0.15
有利子負債
23億円
ネットキャッシュ
11億円
NC/時価総額
7.4%
運転資本余剰*
-8億円
運転資本余剰/時価総額*
-5.4%
フリーCF
6億円
FCFマージン
4.2%
キャッシュ化率
1.42倍
PBR
0.92倍
EV/EBITDA
6.1倍
PER
11.0倍
想定株価
714.3円
想定時価総額
145億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 156億円 66億円 5億円 17億円 22億円 18億円 14億円
2025年3月期 150億円 61億円 5億円 14億円 20億円 14億円 10億円
2024年3月期 143億円 60億円 5億円 15億円 20億円 16億円 11億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 247億円 124億円 42億円 43億円 157億円
2025年3月期 245億円 135億円 46億円 36億円 159億円
2024年3月期 235億円 126億円 43億円 38億円 149億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 34億円 32億円 31億円 23億円 7億円 2億円 -8億円
2025年3月期 38億円 36億円 38億円 16億円 4億円 2億円 -7億円
2024年3月期 32億円 39億円 31億円 19億円 4億円 3億円 -11億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 20億円 -13億円 -11億円 6億円
2025年3月期 20億円 -8億円 -6億円 11億円
2024年3月期 10億円 -2億円 -7億円 8億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 64.9円 773.2円 20.0円 30.8% 52.8円 11.0倍 714.3円 145億円 21,000,000株 639,500株
2025年3月期 46.0円 708.2円 16.0円 34.8% 98.6円 9.0倍 413.6円 93億円 26,180,000株 3,776,100株
2024年3月期 49.2円 665.6円 14.0円 28.5% 59.4円 11.4倍 560.9円 126億円 26,180,000株 3,776,000株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 8.9% 5.7% 6.6% 42.7% 10.9% 14.3% 9.0% 4.2% 63.7% 0.15
2025年3月期 6.5% 4.2% 5.7% 40.8% 9.4% 13.0% 6.8% 7.6% 64.8% 0.10
2024年3月期 7.4% 4.7% 6.2% 41.5% 10.3% 13.8% 7.7% 5.8% 63.6% 0.13

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 3.6% 19.8% 36.0% 5.4% 8.6% 15.5% -
2025年3月期 4.9% -3.6% -6.6% 10.5% 4.8% 72.5% 代表取締役社長 谷本淳
2024年3月期 7.8% 33.5% 69.8% 11.5% 4.1% - 代表取締役社長 谷本淳

業種比較(精密機器、52社中央値)

指標株式会社オーバル業種中央値
ROE8.9%8.6%
ROA5.7%5.7%
営業利益率10.9%9.6%
純利益率9.0%8.0%
自己資本比率63.7%68.3%
売上成長率3.6%5.4%
PER11.0倍15.3倍
PBR0.92倍1.40倍
EV/EBITDA6.1倍7.9倍
NC/時価総額7.4%6.0%
運転資本余剰/時価総額-5.4%1.0%
同業他社: テルモ株式会社(4543)オリンパス株式会社(7733)HOYA株式会社(7741)株式会社ニコン(7731)ニプロ株式会社(8086)全53社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

精密機器で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
株式会社 日本エム・ディ・エム (7600) 142億円 239億円
株式会社インターアクション (7725) 133億円 67億円
大研医器株式会社 (7775) 128億円 103億円
国際計測器株式会社 (7722) 108億円 149億円
株式会社シード (7743) 183億円 339億円
シグマ光機株式会社 (7713) 97億円 116億円
日本精密株式会社 (7771) 96億円 79億円
クリエートメディック株式会社 (5187) 86億円 136億円
精密機器の企業一覧(全53社)→

AI分析(2026年3月期)

計測機器水素インフラ老朽化
センサ部門の成長学校プールの監視システムOVAL H2 Lab (水素計測)アジア市場強化生産方式の見直し

見通し: 今期は増収増益を達成、特にセンサ部門の好調が寄与。来期以降も収益基盤強化と戦略的投資により、アジアNo.1のセンシング・ソリューション・カンパニーを目指す。

強み: 確かな計測技術を基盤としたセンサ・ソリューション・サービス提供。特に流体計測技術に強みを持つ。

懸念: システム部門の受注・売上減少が継続。価格競争の激化や新商品開発の遅延リスク。海外事業における規制や紛争リスク。

リスク: 国際情勢の不安定化による経済状況の悪化、為替変動、競合激化による価格競争、新商品開発の遅延、海外事業における規制変更や紛争リスク。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

E02270は、工業用計測機器および関連機器の製造・販売を主軸とし、メンテナンスサービスも提供する企業です。事業は主にセンサ部門、システム部門、サービス部門の3つに分かれており、計測機器の製造・販売が中心となっています。経営理念に「確かな計測技術で、新たな価値を創造し、豊かな社会の実現に貢献します」を掲げ、特に流体計測技術から派生した新たなビジネス拡大を目指しています。地球温暖化問題への取り組みとして、カーボンニュートラルや再生可能エネルギー関連製品の開発・提供にも注力しており、SDGs達成にも貢献する事業展開を進めています。2026年3月期においては、売上高156億円、営業利益17億円を達成しました。

直近決算ハイライト

2026年3月期の決算では、売上高は前期比3.6%増の156億円となり、堅調な推移を見せました。特に、センサ部門が同9.9%増と好調を維持し、サービス部門も同6.6%増と伸長しました。一方で、システム部門は同23.0%減と減収となりましたが、全体としては増収を達成しました。利益面では、販売単価の改善や高収益製品へのシフト、原材料費の上昇が想定を下回ったことなどにより、売上総利益率が改善し、営業利益は同19.7%増の17億円と大きく増加しました。経常利益も同22.7%増の18億円、当期純利益は同36.0%増の14億円と、増収効果と利益率改善が相まって、各利益段階で大幅な増益を達成しています。EPSは64.94円と、同41.3%増加しており、収益性の向上を示しています。

強みと競争優位性

同社の強みは、長年培ってきた「確かな計測技術」にあります。特に流体計測技術においては高い専門性を有しており、これを基盤としたセンサ技術は、各種産業分野で不可欠な役割を果たしています。また、単なる製品提供に留まらず、メンテナンスや校正サービスまで含めたトータルソリューションを提供できる点も競争優位性となっています。学校プールの監視システム受注や、水素・アンモニア計測用流量計の開発・「OVAL H2 Lab」の開設など、社会課題解決に資する製品開発や、SDGsへの貢献といった先進的な取り組みは、新たな市場を開拓し、企業価値向上に繋がる可能性があります。さらに、アジア市場の強化を重点戦略として掲げ、グローバルな販売チャネルの強化やグループ一体となった受注拡大を目指している点も、今後の成長に向けた強みと言えるでしょう。

リスク要因

同社は、経済状況の変動、為替相場の変動、急速な技術変化や顧客ニーズへの対応、厳しい価格競争といった事業環境に起因するリスクに直面しています。特に、エレクトロニクス分野における新商品開発力の成否は、成長性や収益性に直接影響を与える可能性があります。また、海外事業展開においては、法規制の変更、地政学リスク、貿易摩擦などが業績に影響を及ぼす可能性があります。さらに、優秀な人材の確保・育成が将来の成長に不可欠である一方、人件費増加のリスクも抱えています。知的財産保護の限界や、製品の欠陥による製造物責任賠償請求、情報セキュリティリスク、感染症の拡大なども、業績や財務状況に影響を与える潜在的なリスクとして挙げられています。

投資テーマとの関連

同社は、持続可能な社会の実現に貢献する企業として、SDGs達成に向けた取り組みを積極的に進めています。特に、カーボンニュートラルや再生可能エネルギー分野への貢献は、地球温暖化対策やエネルギー転換といった世界的な投資テーマと強く関連しています。具体的には、水素・アンモニア計測用流量計の開発や、水素実ガスを用いた校正設備「OVAL H2 Lab」の開設などは、脱炭素化社会の実現に不可欠なインフラ技術への貢献を示唆しており、環境・エネルギー関連の投資テーマとの親和性が高いと言えます。また、計測技術という基盤技術は、AIやIoTといった先進技術の発展とも連携しうる可能性を秘めており、将来的な技術革新の恩恵を受けるポテンシャルも考えられます。

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