株式会社シード (7743) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 精密機器
医療機器ヘルスケアIT
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
D
収益性
業種 40/53位
E
安定性
業種 50/53位
D
成長性
業種 34/52位
D
効率性
業種 46/53位
D
CF健全性
業種 44/53位
売上高
339億円
粗利率
44.9%
営業利益率
4.2%
純利益率
3.4%
ROE
5.9%
ROIC
2.1%
自己資本比率
30.8%
D/Eレシオ
1.48
有利子負債
285億円
ネットキャッシュ
-243億円
NC/時価総額
-132.5%
運転資本余剰*
-235億円
運転資本余剰/時価総額*
-128.1%
フリーCF
-11億円
FCFマージン
-3.4%
キャッシュ化率
2.37倍
PBR
0.95倍
EV/EBITDA
9.2倍
PER
16.1倍
想定株価
606.0円
想定時価総額
183億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 339億円 152億円 32億円 14億円 46億円 14億円 11億円
2025年3月期 332億円 146億円 33億円 16億円 49億円 13億円 11億円
2024年3月期 324億円 142億円 28億円 21億円 48億円 21億円 20億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 625億円 218億円 277億円 152億円 193億円
2025年3月期 518億円 207億円 181億円 152億円 181億円
2024年3月期 496億円 223億円 196億円 124億円 174億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 42億円 95億円 51億円 285億円 10億円 11億円 -235億円
2025年3月期 71億円 74億円 46億円 263億円 10億円 4億円 -111億円
2024年3月期 99億円 66億円 44億円 242億円 8億円 4億円 -97億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 27億円 -38億円 -19億円 -11億円
2025年3月期 30億円 -46億円 -11億円 -16億円
2024年3月期 60億円 -38億円 26億円 23億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 37.5円 636.8円 15.0円 40.0% -802.8円 16.1倍 606.0円 183億円 30,265,922株 -
2025年3月期 36.1円 596.8円 15.0円 41.5% -633.9円 13.5倍 487.0円 147億円 30,265,922株 -
2024年3月期 77.4円 573.5円 15.0円 19.4% -473.5円 8.6倍 663.3円 201億円 30,265,922株 -

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 5.9% 1.8% 2.1% 44.9% 4.2% 13.7% 3.4% -3.4% 30.8% 1.48
2025年3月期 6.0% 2.1% 2.5% 44.0% 4.7% 14.7% 3.3% -4.8% 34.9% 1.45
2024年3月期 11.3% 4.0% 3.5% 43.8% 6.3% 14.9% 6.1% 7.0% 35.0% 1.39

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 2.1% -7.8% 4.0% 3.5% 3.5% 31.7% -
2025年3月期 2.6% -23.8% -44.4% 4.8% 0.9% 9.9% 代表取締役社長 浦壁昌広
2024年3月期 5.9% 225.5% 521.4% 4.2% 1.9% 19.7% 代表取締役社長 浦壁昌広

業種比較(精密機器、52社中央値)

指標株式会社シード業種中央値
ROE5.9%8.6%
ROA1.8%5.7%
営業利益率4.2%9.8%
純利益率3.4%8.1%
自己資本比率30.8%68.3%
売上成長率2.1%5.4%
PER16.1倍14.5倍
PBR0.95倍1.40倍
EV/EBITDA9.2倍7.8倍
NC/時価総額-132.5%6.8%
運転資本余剰/時価総額-128.1%1.0%
同業他社: テルモ株式会社(4543)オリンパス株式会社(7733)HOYA株式会社(7741)株式会社ニコン(7731)ニプロ株式会社(8086)全53社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

精密機器で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
株式会社オーバル (7727) 145億円 156億円
株式会社 日本エム・ディ・エム (7600) 142億円 239億円
株式会社インターアクション (7725) 133億円 67億円
大研医器株式会社 (7775) 128億円 103億円
助川電気工業株式会社 (7711) 255億円 55億円
国際計測器株式会社 (7722) 108億円 149億円
シグマ光機株式会社 (7713) 97億円 116億円
日本精密株式会社 (7771) 96億円 79億円
精密機器の企業一覧(全53社)→

AI分析(2026年3月期)

医療機器
シード1dayPureシリーズ(リブランディング、スペシャリティレンズ強化)シリコーンハイドロゲルレンズ(新製品開発・投入)オルソケラトロジーレンズスマートコンタクトレンズ(共同研究開発)生産能力増強(鴻巣研究所4号棟稼働)

見通し: 今期は売上高2.1%増、営業利益7.8%減、純利益4.0%増。中期経営計画で売上高500億円、省人化、品質向上、ブランド再構築、環境経営、人的資源強化を重点課題とする。海外市場(特に東南アジア)の拡大と国内スペシャリティレンズ強化で成長を目指す。

強み: 「眼」の専門総合メーカーとしての地位、国産ブランド「シード1dayPureシリーズ」の強み。オルソケラトロジーやスマートコンタクトレンズ等、成長分野への投資。

懸念: 為替変動による輸入商品の仕入価格上昇、人件費増加、シンガポール物流拠点設立費用等が利益を圧迫。価格競争や流通チャネル多様化も売上増を抑制。

リスク: 人口減少・高齢化による国内市場縮小リスク。新商品開発の遅延や市場ニーズとの不一致リスク。気候変動や地政学リスクによるサプライチェーン寸断やコスト増リスク。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

E02414は、1957年の設立以来、「眼」の専門総合メーカーとして、コンタクトレンズおよびケア用品を中心に事業を展開しています。人々の多様な「みえる」喜びを創造できる社会の実現を目指し、安全で高品質な製品・サービスを提供しています。同社の事業は、主にコンタクトレンズ・ケア用品事業と、それ以外の事業(眼内レンズなど)で構成されており、売上高の大部分をコンタクトレンズ・ケア用品事業が占めています。国内市場においては、近視人口の増加や装用者の年齢層拡大を背景に、乱視用、遠近両用といったスペシャリティレンズや、オルソケラトロジーレンズなどの需要が拡大しています。海外市場でも、特に経済発展が著しい東南アジアやインドでの市場拡大が見込まれています。2026年3月期には、連結売上高500億円達成を目標とする中期経営計画を推進しており、省人化生産体制の構築、品質向上、コーポレートブランド再構築、環境経営の推進、人的資源強化を重点課題としています。

直近決算ハイライト

E02414の2026年3月期決算は、売上高が339億円(前期比2.1%増)と微増にとどまりましたが、営業利益は14億円(前期比7.8%減)と減益となりました。これは、一部輸入商品の仕入価格が円安により上昇し、売上総利益が圧迫されたこと、また、人員増加や処遇改善による人件費の増加、シンガポールへの物流拠点設立費用、組織改編検討のためのアドバイザリー費用などの販売費及び一般管理費の増加が要因です。一方で、経常利益は14億円(前期比5.5%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は11億円(前期比4.0%増)と増加しました。これは、輸入商品の仕入価格上昇の影響を一部為替差益等で相殺できたことや、その他事業の利益率改善によるものと推察されます。コンタクトレンズ・ケア用品事業では、売上高が338億円(前期比2.2%増)、営業利益が34億円(前期比8.5%増)と増収増益となりました。

強みと競争優位性

E02414の強みは、長年培ってきた「眼」の専門総合メーカーとしての高いブランド力と、国内における安定した生産基盤にあります。特に、主力製品である国産の「シード1dayPureシリーズ」は、「国産」「32枚入り」といった特長を強みに、差別化を図っています。また、近視進行抑制効果を持つコンタクトレンズの研究開発や、スマートコンタクトレンズといった先進技術への取り組みは、将来の成長に向けた競争優位性となり得ます。海外展開においては、東南アジア市場の開拓に注力しており、シンガポールに新たな物流拠点を設けることで、現地での販売強化を図っています。さらに、中国市場における経営体制の強化は、現地での意思決定スピード向上に寄与し、市場変化への迅速な対応を可能にします。これらの戦略により、多様化する市場ニーズに対応し、持続的な成長を目指せる体制を構築しています。

リスク要因

E02414が直面するリスクとしては、まず国内市場における人口減少と高齢化によるコンタクトレンズ装用人口の減少が挙げられます。これをカバーするため、海外展開の強化や、オルソケラトロジー、スマートコンタクトレンズといった非コモディティ分野への注力が不可欠です。また、為替変動リスクも無視できません。円安は一部輸入商品の仕入価格上昇を招き、利益を圧迫する要因となります。さらに、サプライチェーンにおけるリスクも存在し、自然災害や地政学リスクによる資材調達の困難化や価格高騰は、生産活動に影響を与える可能性があります。加えて、コンタクトレンズは医療機器であり、薬機法をはじめとする各種法規制の遵守が厳格に求められます。これらの規制変更や、製品の欠陥、情報セキュリティインシデントなどは、企業イメージの低下や事業継続に重大な影響を及ぼす可能性があります。

投資テーマとの関連

E02414は、コンタクトレンズという、人々の生活の質を向上させる製品を提供しており、ヘルスケア分野における投資テーマと関連があります。特に、近年注目されている「近視進行抑制」や、先進的な「スマートコンタクトレンズ」の研究開発は、AIやIoTといったテクノロジーとの融合の可能性を秘めており、将来的な成長ドライバーとなり得ます。また、高齢化社会においては、遠近両用レンズやオルソケラトロジーレンズといった、多様なニーズに応える製品の重要性が増しており、これらの分野への注力は、社会的な課題解決への貢献という側面も持ち合わせています。環境問題への対応として、CO2排出量削減目標の設定や、環境配慮型製造工場の推進など、ESG投資の観点からも評価される可能性があります。

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