三光合成株式会社 (7888) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 化学
自動車部品
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
C
収益性
業種 92/215位
D
安定性
業種 189/215位
C
成長性
業種 69/214位
B
効率性
業種 20/215位
C
CF健全性
業種 123/215位
売上高
911億円
粗利率
16.5%
営業利益率
6.2%
純利益率
4.2%
ROE
12.0%
ROIC
7.0%
自己資本比率
42.3%
D/Eレシオ
0.75
有利子負債
242億円
ネットキャッシュ
-122億円
NC/時価総額
-64.4%
運転資本余剰*
-142億円
運転資本余剰/時価総額*
-74.9%
フリーCF
33億円
FCFマージン
3.6%
キャッシュ化率
2.22倍
PBR
0.59倍
EV/EBITDA
3.2倍
PER
4.9倍
想定株価
620.0円
想定時価総額
189億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2025年5月期 911億円 150億円 42億円 57億円 98億円 52億円 39億円
2024年5月期 938億円 134億円 42億円 41億円 83億円 39億円 26億円
2023年5月期 811億円 115億円 36億円 35億円 70億円 35億円 21億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2025年5月期 761億円 401億円 262億円 171億円 322億円
2024年5月期 749億円 410億円 330億円 114億円 299億円
2023年5月期 656億円 366億円 277億円 119億円 255億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2025年5月期 120億円 79億円 157億円 242億円 2200万円 - -142億円
2024年5月期 100億円 84億円 186億円 232億円 2400万円 4700万円 -231億円
2023年5月期 88億円 77億円 157億円 200億円 1700万円 8000万円 -189億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2025年5月期 86億円 -53億円 -10億円 33億円
2024年5月期 57億円 -49億円 -1億円 8億円
2023年5月期 68億円 -29億円 -22億円 39億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2025年5月期 126.5円 1056.1円 24.0円 19.0% -399.2円 4.9倍 620.0円 189億円 30,688,000株 204,800株
2024年5月期 85.7円 981.2円 20.0円 23.3% -433.4円 8.0倍 685.6円 209億円 30,688,000株 204,700株
2023年5月期 68.8円 835.8円 16.0円 23.3% -367.0円 7.7倍 529.6円 161億円 30,688,000株 204,700株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2025年5月期 12.0% 5.1% 7.0% 16.5% 6.2% 10.8% 4.2% 3.6% 42.3% 0.75
2024年5月期 8.7% 3.5% 5.5% 14.3% 4.4% 8.8% 2.8% 0.8% 39.9% 0.77
2023年5月期 8.2% 3.2% 5.4% 14.2% 4.3% 8.7% 2.6% 4.8% 38.9% 0.78

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2025年5月期 -2.9% 36.9% 47.7% 11.5% 12.4% 30.5% 代表取締役社長 久住アーメン
2024年5月期 15.6% 18.6% 24.6% 19.4% 11.2% 19.7% 代表取締役社長 久住アーメン
2023年5月期 23.5% 37.0% 15.7% 17.0% 6.8% 71.2% 代表取締役社長 黒田健宗

業種比較(化学、214社中央値)

指標三光合成株式会社業種中央値
ROE12.0%6.4%
ROA5.1%3.9%
営業利益率6.2%7.3%
純利益率4.2%5.2%
自己資本比率42.3%64.4%
売上成長率-2.9%2.2%
PER4.9倍13.2倍
PBR0.59倍0.85倍
EV/EBITDA3.2倍6.2倍
NC/時価総額-64.4%4.9%
運転資本余剰/時価総額-74.9%-9.5%
同業他社: 三菱ケミカルグループ株式会社(4188)富士フイルムホールディングス株式会社(4901)旭化成株式会社(3407)信越化学工業株式会社(4063)住友化学株式会社(4005)全215社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

化学で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
株式会社北の達人コーポレーション (2930) 190億円 112億円
大日精化工業株式会社 (4116) 184億円 1243億円
タイガースポリマー株式会社 (4231) 195億円 501億円
フマキラー株式会社 (4998) 181億円 774億円
積水化成品工業株式会社 (4228) 198億円 1139億円
アキレス株式会社 (5142) 180億円 818億円
フクビ化学工業株式会社 (7871) 175億円 406億円
東京インキ株式会社 (4635) 169億円 499億円
化学の企業一覧(全215社)→

AI分析(2025年5月期)

自動車部品
グローバル生産体制金型・成形品の一貫生産高付加価値製品技術力向上海外事業展開

見通し: 今期は自動車業界の減産影響で売上微減だが、利益率は改善。来期は既存顧客への対応力強化とグローバル拠点の生産技術力向上により、業界トップクラスの品質・価格・納期・開発競争力を目指す。

強み: 金型から成形・塗装・組立まで一貫生産体制を構築。プラスチックの利点を最大限に引き出す技術力とグローバルな生産・販売網が強み。

懸念: 自動車業界及び情報・通信機器業界への依存度が高い。特に米国での輸入関税引き上げリスクが業績に影響する可能性。

リスク: 自動車業界の市場動向(特に米国での関税引き上げ)、為替変動、原材料価格高騰は業績に直接影響。重要保安部品の品質不良による製造物責任リスクも潜在。

AI詳細分析(2025年5月期)

事業概要

当社の主要事業は、プラスチック成形品およびプラスチック成形用金型の製造販売であり、情報・通信機器、自動車、家電その他といった幅広い分野に製品を供給しています。グローバルに展開する生産・販売体制を構築しており、日本、欧州、アジア、北米に拠点を有しています。製品設計から金型製作、成形、塗装、組立、さらには省力化機器の製作まで一貫した生産体制を強みとしており、プラスチックの特性を最大限に引き出す技術力とノウハウを活かしています。特に、自動車業界向け部品は売上構成比率が高く、同社の収益基盤を支える重要なセグメントとなっています。また、高品質な金型製造においては、子会社のエスバンス株式会社やSANKO SVANCE JRG TOOLING INDIA PRIVATE LTD.がグローバルに事業を展開しており、競争力の強化を図っています。

直近決算ハイライト

2025年5月期における連結売上高は911億1百万円(前期比2.9%減)となりました。これは、欧州およびアジアにおける主要顧客である自動車メーカーの減産基調が影響した一方、日本および北米での増産が一部相殺した形です。セグメント別では、成形品売上高は760億4千8百万円(前期比3.5%減)でしたが、金型売上高は150億5千3百万円(前期比0.7%増)と微増しました。利益面では、売上高の減少があったものの、原価低減活動や営業費用の削減効果、高付加価値製品の受注拡大などが奏功し、営業利益は56億5千6百万円(前期比36.9%増)、経常利益は51億9千4百万円(前期比32.3%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は38億5千7百万円(前期比47.6%増)と大幅な増益を達成しました。これは、特に日本での成形品・金型増収や北米での金型増収が寄与した結果であり、収益構造の改善が見られます。

強みと競争優位性

当社の強みは、製品設計、金型製作、成形、塗装、組立までを一貫して行える生産体制と、それを支える高度な技術力・ノウハウにあります。これにより、顧客の多様なニーズに迅速かつ柔軟に対応できるだけでなく、開発リードタイムの短縮やコスト競争力の強化にも繋がっています。特に、金型事業においては、高品質な金型をグローバルに展開できる体制を構築しており、自動車業界をはじめとする主要顧客との強固な関係性を築いています。また、欧州、アジア、北米に生産・販売拠点を展開するグローバルネットワークは、世界最適地生産を実現し、各地域の市場動向に合わせた事業展開を可能にしています。双葉電子工業株式会社との資本業務提携による新商品開発は、さらなる技術革新と事業領域の拡大に繋がる可能性を秘めており、将来の成長に向けた重要な戦略となっています。

リスク要因

当社の事業は、主力の自動車業界および情報・通信機器業界の市場動向に大きく影響を受けます。特に、自動車業界においては、米国での輸入自動車・部品に対する関税引き上げの可能性など、地政学リスクや貿易摩擦が業績に悪影響を及ぼす可能性があります。また、事業のグローバル展開に伴い、為替変動リスクも存在します。原材料価格の変動も、製品価格への転嫁遅れが生じた場合には、収益性を圧迫する要因となり得ます。さらに、ブレーキ倍力装置に使用されるボデーバルブのような重要保安部品も製造しており、万が一、製品の不良に起因する事故が発生した場合、製造物責任を問われるリスクがあります。海外子会社での事業運営においては、合弁先の経営方針や各国の環境変化が影響を与える可能性も考慮する必要があります。

投資テーマとの関連

当社の事業は、直接的にAIや半導体といった先端技術分野とは結びついていません。しかしながら、情報・通信機器や自動車部品といった、これらの技術が活用される最終製品の製造に不可欠なプラスチック成形品や金型を供給しているため、間接的な関連性は存在します。特に、自動車業界における電動化や自動運転技術の進展は、車載電子部品の需要拡大に繋がり、当社の事業にも影響を与える可能性があります。また、グローバルな生産・販売体制は、サプライチェーンの安定供給という観点からも重要であり、産業基盤を支える企業として、長期的な視点での投資テーマとの関連性を評価することができます。今後、技術革新への対応や新素材の開発などを通じて、より直接的な関連性を深めていく可能性も考えられます。

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