石原産業株式会社 (4028) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 化学
機能性化学電子材料DX株主還元自動車部品EVM&A
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
A
収益性
業種 23/215位
C
安定性
業種 164/215位
B
成長性
業種 17/214位
C
効率性
業種 75/215位
B
CF健全性
業種 102/215位
売上高
1549億円
粗利率
32.1%
営業利益率
12.3%
純利益率
10.7%
ROE
12.9%
ROIC
6.7%
自己資本比率
53.7%
D/Eレシオ
0.55
有利子負債
707億円
ネットキャッシュ
-413億円
NC/時価総額
-38.4%
運転資本余剰*
-226億円
運転資本余剰/時価総額*
-21.0%
フリーCF
73億円
FCFマージン
4.7%
キャッシュ化率
1.04倍
PBR
0.84倍
EV/EBITDA
-
PER
6.4倍
想定株価
2782.6円
想定時価総額
1077億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 1549億円 497億円 - 191億円 - 217億円 166億円
2025年3月期 1452億円 395億円 - 105億円 - 114億円 84億円
2024年3月期 1385億円 371億円 - 115億円 - 149億円 80億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 2404億円 1618億円 520億円 592億円 1290億円
2025年3月期 2251億円 1548億円 467億円 640億円 1143億円
2024年3月期 2243億円 1612億円 531億円 652億円 1061億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 294億円 802億円 430億円 707億円 136億円 - -226億円
2025年3月期 249億円 829億円 367億円 689億円 115億円 - -217億円
2024年3月期 200億円 914億円 390億円 669億円 96億円 - -331億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 173億円 -100億円 -38億円 73億円
2025年3月期 183億円 -114億円 -23億円 69億円
2024年3月期 -28億円 -70億円 115億円 -99億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 434.8円 3370.8円 120.0円 27.6% -1067.1円 6.4倍 2782.6円 1077億円 40,383,000株 1,673,300株
2025年3月期 220.0円 2986.8円 85.0円 38.6% -1149.9円 8.1倍 1781.8円 682億円 40,383,000株 2,125,000株
2024年3月期 209.3円 2776.8円 70.0円 33.5% -1228.7円 8.5倍 1778.8円 679億円 40,383,000株 2,186,500株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 12.9% 6.9% 6.7% 32.1% 12.3% - 10.7% 4.7% 53.7% 0.55
2025年3月期 7.4% 3.7% 4.0% 27.2% 7.2% - 5.8% 4.8% 50.8% 0.60
2024年3月期 7.5% 3.6% 4.7% 26.8% 8.3% - 5.8% -7.1% 47.3% 0.63

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 6.7% 82.0% 97.8% 5.7% 8.8% 30.3% -
2025年3月期 4.9% -8.8% 5.3% 9.4% 7.5% -3.2% 代表取締役社長 大久保浩
2024年3月期 5.5% 33.1% 15.0% 10.8% 5.4% 30.5% 代表取締役社長 大久保浩

業種比較(化学、214社中央値)

指標石原産業株式会社業種中央値
ROE12.9%6.4%
ROA6.9%3.9%
営業利益率12.3%7.3%
純利益率10.7%5.2%
自己資本比率53.7%64.4%
売上成長率6.7%2.1%
PER6.4倍13.2倍
PBR0.84倍0.85倍
EV/EBITDA-6.2倍
NC/時価総額-38.4%4.9%
運転資本余剰/時価総額-21.0%-9.5%
同業他社: 三菱ケミカルグループ株式会社(4188)富士フイルムホールディングス株式会社(4901)旭化成株式会社(3407)信越化学工業株式会社(4063)住友化学株式会社(4005)全215社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

化学で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
株式会社 トリケミカル研究所 (4369) 1070億円 239億円
アース製薬株式会社 (4985) 1085億円 1792億円
旭有機材株式会社 (4216) 1053億円 801億円
三洋化成工業株式会社 (4471) 1107億円 1279億円
高砂香料工業株式会社 (4914) 1156億円 2251億円
タカラバイオ株式会社 (4974) 997億円 450億円
セントラル硝子株式会社 (4044) 996億円 1445億円
東洋紡株式会社 (3101) 1162億円 4216億円
化学の企業一覧(全215社)→

AI分析(2026年3月期)

機能性化学電子材料
農薬事業無機化学事業(酸化チタン、機能性材料)電子材料動物用医薬品グローバル化

見通し: 2025年度は売上高1,548億円、営業利益190億円以上を目指す。有機化学事業の成長戦略剤・既存剤の伸長、無機化学事業の電子材料・機能性色材の堅調な推移が業績を牽引。中期経営計画「Vision 2030 StageⅡ」に基づき、研究開発力強化、グローバル化加速、ROIC経営推進で持続的成長を目指す。

強み: 「化学技術」をコアコンピタンスとし、独自の技術開発力、品質・環境対応力、グローバルな協業力を有する。農薬事業では既存剤・成長戦略剤ともに伸長、無機化学事業では電子材料・機能性色材が堅調。

懸念: 農薬事業における製品承認・登録遅延・却下リスク、海外子会社での統制不足による不正リスク、サイバー攻撃による事業中断・情報漏洩リスク、為替・燃料価格高騰によるコスト増リスク。

リスク: 農薬・動物薬の承認遅延・却下リスク(法規制強化)、南海トラフ地震による四日市工場被災リスク(生産停止・設備損傷)、サイバー攻撃による事業中断・情報漏洩リスク(事業継続性・信用失墜)、原料調達難・高騰リスク(サプライチェーン・コスト増)が事業継続に影響しうる。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

E00765は、化学技術を基盤とした「パーパス」を掲げ、社会に存在する意義を「化学技術でより良い生活環境の実現に貢献し続ける」ことと定義する企業です。事業は主に、農薬を主軸とする有機化学事業と、機能性色材、電子材料、ファインケミカルを扱う無機化学事業の2つで構成されています。有機化学事業では、除草剤、殺虫剤、殺菌剤などの農薬に加え、動物用医薬品や医薬品原薬、有機中間体の製造・販売を手掛けています。特に農薬事業では、欧米やアジアを中心にグローバルな販売網を構築し、成長戦略剤と既存剤の両方で事業を展開しています。無機化学事業では、酸化チタンで培った技術を応用し、機能性色材、電子材料、ファインケミカルを製造・販売しており、ICT普及や自動車EV化といった社会課題解決に貢献する機能性材料へのシフトを進めています。その他、商社業や建設業なども手掛けており、多角的な事業ポートフォリオを有しています。

直近決算ハイライト

2026年3月期において、E00765は売上高1,549億円(前期比+6.7%)を達成し、堅調な成長を示しました。特に、営業利益は191億円(前期比+82.0%)と大幅な増加を記録しており、利益率の改善が際立っています。経常利益も217億円(前期比+90.8%)と大きく伸長し、当期純利益も166億円(前期比+97.8%)と、ほぼ倍増する勢いとなりました。これは、有機化学事業における農薬の販売好調、特に欧州市場での殺菌剤の販売拡大や、米州・アジアでの成長戦略剤及び既存剤の販売増が大きく寄与したことが要因です。無機化学事業では、電子材料や機能性色材の販売が堅調に推移したことに加え、ファインケミカル事業における採算改善努力が収益性に貢献しました。総資産は2,404億円(前期比+6.8%)、純資産は1,202億円(前期比+11.6%)と、ともに増加傾向にあり、財務基盤も強化されています。現金及び預金も294億円(前期比+17.9%)と増加しており、キャッシュ創出力の高さを示しています。

強みと競争優位性

E00765の強みは、農薬分野における長年の実績とグローバルな販売ネットワーク、そして酸化チタン製造で培われた無機化学分野での技術力にあります。有機化学事業では、独自の研究開発力に基づく成長戦略剤の開発や、既存剤の安定供給体制が競争優位性となっています。特に、欧米やアジア市場での販売網の強化は、地域ごとの市場ニーズに対応し、安定した収益基盤を築いています。無機化学事業においては、汎用酸化チタンから高付加価値な機能性材料へのポートフォリオ転換を進めており、電子部品材料や機能性色材などの分野で、ICTやEV化といった成長市場のニーズに応える製品開発力が高く評価されています。また、中期経営計画では「化学技術」をコアコンピタンスとし、「独自の技術開発力」「品質・環境対応力」「グローバルな協業力」の3つを強みとして掲げ、これらを支える経営推進力によって持続的な成長を目指しています。

リスク要因

E00765の事業運営には、いくつかのリスク要因が存在します。まず、農薬事業においては、世界的な農薬に関する法規制の強化や、製品の承認・登録遅延・却下リスクが挙げられます。これにより、販売機会の減少や事業への影響が生じる可能性があります。また、地震・津波といった自然災害のリスクも無視できません。特に、酸化チタン製造拠点である四日市工場が南海トラフ地震の想定地域に位置しているため、大規模災害発生時には操業停止や甚大な被害を受ける可能性があります。さらに、サイバー攻撃による機密情報漏洩や事業活動への支障、原料調達の困難化、設備・機械の経年劣化による操業停止リスク、そして新規参入や競争激化による市場シェアの減少リスクなども、業績に影響を及ぼす可能性があります。気候変動に関わる規制強化や、異常気象による農薬販売数量の低下、景気低迷による無機化学事業の需要縮小なども、事業環境の不確実性を高める要因となり得ます。

投資テーマとの関連

E00765は、複数の投資テーマとの関連性を有しています。無機化学事業における電子材料や機能性色材の分野では、ICT(情報通信技術)の普及や、自動車のEV(電気自動車)化といったメガトレンドに貢献する製品を提供しており、これらは将来的な成長ドライバーとなる可能性があります。特に、電子部品材料の拡販と生産能力増強は、これらの市場の拡大需要を取り込む戦略です。また、持続可能な社会の実現に向けた取り組みは、ESG(環境・社会・ガバナンス)投資の観点からも注目されます。同社は、「化学技術でより良い生活環境の実現に貢献し続ける」というパーパスを掲げ、省エネルギー活動やGHG排出量削減計画の推進など、環境負荷低減に向けた取り組みを進めています。有機化学事業における農薬分野は、食料安全保障や持続可能な農業への貢献という側面も持ち合わせており、長期的にはこれらのテーマとの連携が期待されます。

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