三菱瓦斯化学株式会社 (4182) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 化学
半導体AIEV再生可能エネルギーDX脱炭素ESG自動車部品
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
D
収益性
業種 194/215位
C
安定性
業種 139/215位
E
成長性
業種 200/214位
E
効率性
業種 207/215位
C
CF健全性
業種 154/215位
売上高
7382億円
粗利率
21.9%
営業利益率
6.1%
純利益率
-5.5%
ROE
-6.2%
ROIC
3.6%
自己資本比率
58.1%
D/Eレシオ
0.35
有利子負債
2243億円
ネットキャッシュ
-1652億円
NC/時価総額
-
運転資本余剰*
-1707億円
運転資本余剰/時価総額*
-
フリーCF
134億円
FCFマージン
1.8%
キャッシュ化率
-
PBR
-
EV/EBITDA
-
PER
-
想定株価
-
想定時価総額
-

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 7382億円 1614億円 382億円 453億円 835億円 519億円 -403億円
2025年3月期 7736億円 1643億円 347億円 509億円 855億円 603億円 455億円
2024年3月期 8134億円 1732億円 363億円 473億円 836億円 460億円 388億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 1.1兆円 4505億円 2298億円 2037億円 6464億円
2025年3月期 1.1兆円 4603億円 2749億円 1474億円 6682億円
2024年3月期 1.1兆円 4631億円 2415億円 1417億円 6577億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 591億円 2070億円 1496億円 2243億円 2540億円 138億円 -1707億円
2025年3月期 570億円 2075億円 1579億円 2030億円 2335億円 153億円 -2179億円
2024年3月期 654億円 2005億円 1656億円 1550億円 2364億円 169億円 -1761億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 747億円 -613億円 -144億円 134億円
2025年3月期 754億円 -910億円 47億円 -156億円
2024年3月期 735億円 -762億円 -407億円 -27億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 -207.0円 3319.4円 100.0円 - -848.5円 - - - 211,686,000株 17,018,600株
2025年3月期 228.9円 3431.9円 95.0円 41.5% -750.1円 10.2倍 2325.9円 4527億円 211,686,000株 17,051,000株
2024年3月期 191.0円 3285.0円 80.0円 41.9% -447.7円 13.6倍 2589.6円 5183億円 217,239,000株 17,083,200株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 -6.2% -3.6% 3.6% 21.9% 6.1% 11.3% -5.5% 1.8% 58.1% 0.35
2025年3月期 6.8% 4.1% 4.1% 21.2% 6.6% 11.1% 5.9% -2.0% 59.7% 0.30
2024年3月期 5.9% 3.6% 4.1% 21.3% 5.8% 10.3% 4.8% -0.3% 61.6% 0.24

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 -4.6% -10.9% -188.5% -1.9% 4.4% -2.6% -
2025年3月期 -4.9% 7.4% 17.3% 3.1% 4.8% -2.8% 代表取締役社長 伊佐早禎則
2024年3月期 4.1% -3.5% -20.9% 10.9% 4.6% 2.1% 代表取締役社長 藤井政志

業種比較(化学、214社中央値)

指標三菱瓦斯化学株式会社業種中央値
ROE-6.2%6.5%
ROA-3.6%4.0%
営業利益率6.1%7.3%
純利益率-5.5%5.2%
自己資本比率58.1%64.4%
売上成長率-4.6%2.2%
PER-13.2倍
PBR-0.85倍
EV/EBITDA-6.2倍
NC/時価総額-4.8%
運転資本余剰/時価総額--9.8%
同業他社: 三菱ケミカルグループ株式会社(4188)富士フイルムホールディングス株式会社(4901)旭化成株式会社(3407)信越化学工業株式会社(4063)住友化学株式会社(4005)全215社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

化学で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
株式会社クラレ (3405) 4874億円 8084億円
株式会社カネカ (4118) 2889億円 8116億円
関西ペイント株式会社 (4613) 4083億円 5898億円
株式会社ダイセル (4202) 3124億円 5796億円
ユニ・チャーム株式会社 (8113) 1.6兆円 9453億円
株式会社資生堂 (4911) - 9700億円
UBE株式会社 (4208) 2361億円 4623億円
東ソー株式会社 (4042) 7135億円 1.0兆円
化学の企業一覧(全215社)→

AI分析(2026年3月期)

半導体AIEV再生可能エネルギー
事業ポートフォリオの強靭化サステナビリティ経営の推進ICT領域への投資半導体パッケージ用BT材料AIサーバー向け基板材料OPE®

見通し: 当期は減収減益、純損失となり厳しい結果。来期はICT領域への投資と重点管理事業の再構築を進め、成長ドライバーの育成と収益改善を目指す。2026年度売上高8,500億円、営業利益850億円を目標とする。

強み: 半導体材料やICT関連分野での技術力と実績。「Uniqueness & Presence事業」を重点化し、高付加価値製品で競争優位性を維持。

懸念: メタキシレンジアミン製造子会社建設中止やポリカーボネート生産設備停止など、事業再構築に伴う一時的なコスト増・損失計上。市況変動の影響を受けやすい。

リスク: ①景気変動や貿易政策、為替変動による市況製品の価格・数量変動。②地政学的リスク、自然災害、事故等による事業中断リスク。③合弁事業における相手先との意思決定の不一致リスク。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

E00815は、化学品、合成樹脂、化成品、電子材料、医薬・農薬中間体、肥料、石油化学製品など、多岐にわたる化学製品の製造・販売を手掛ける総合化学メーカーです。主力事業は、メタノールやその誘導品、芳香族製品、ポリカーボネート樹脂などを扱う「グリーン・エネルギー&ケミカル」事業と、半導体材料、光学材料、生活衛生関連製品などを扱う「機能化学品」事業です。これらの事業を通じて、エレクトロニクス、自動車、建材、ヘルスケア、環境・エネルギーといった幅広い産業分野に製品を供給しています。特に、先端半導体市場向けの電子材料やAIサーバー向け基板材料OPE®においては、高い技術力と市場での存在感を有しています。また、グローバルに製造・販売拠点を展開し、国際的な事業活動を行っています。中期経営計画「Grow UP 2026」では、「事業ポートフォリオの強靭化」と「サステナビリティ経営の推進」を両輪とし、高付加価値事業へのシフトやイノベーション創出、カーボンニュートラル実現に向けた取り組みを強化しています。

直近決算ハイライト

2026年3月期の連結業績は、売上高が前期比4.6%減の7,382億円、営業利益が同10.9%減の453億円となりました。経常利益は同13.9%減の519億円、親会社株主に帰属する当期純利益は403億円の損失となり、前期比で188.5%のマイナスとなりました。売上高の減少は、主にメタノール市況の下落やエンジニアリングプラスチックスの販売価格・数量の低下、オルソキシレンチェーンからの事業撤退などが要因です。営業利益の減少は、市況下落に加え、メタキシレンジアミンとその誘導品における競争激化、半導体向け薬液の生産能力増強に伴う固定費増加などが影響しました。当期純利益の赤字転落は、オランダのメタキシレンジアミン製造子会社や台湾の半導体向け薬液製造子会社など、複数の事業における固定資産の減損損失計上が主因です。セグメント別では、「グリーン・エネルギー&ケミカル」事業がメタノール市況低迷や減損損失計上により大幅な減収減益となった一方、「機能化学品」事業は、半導体向け薬液の販売増などにより売上高は微増、営業利益は増加しました。

強みと競争優位性

E00815の強みは、半導体市場やAIサーバー向け基板材料OPE®といった成長分野における高い技術力と市場でのプレゼンスにあります。特にICT領域への積極的な投資は、将来の収益拡大に向けた布石となっています。また、グローバルな製造・販売ネットワークは、多様な顧客ニーズに対応し、安定した供給体制を構築する上で有利に働いています。研究開発への継続的な投資も、イノベーション創出の源泉であり、特殊品・高付加価値製品の開発を通じて競争優位性を維持しています。さらに、中期経営計画で掲げる「Uniqueness & Presence (U&P)事業」へのフォーカスは、他社との差別化を図り、持続的な成長を目指す戦略として有効です。環境・エネルギー分野におけるグリーンメタノール製造やGHG排出量削減への取り組みは、サステナビリティ経営を推進する上で、社会的な価値創造と事業機会の獲得に繋がる可能性があります。

リスク要因

同社の経営成績に影響を与えるリスクとして、まず事業特性に関するリスクが挙げられます。製造業としての性質上、顧客の事業環境や国内外の経済状況、貿易政策、原材料価格の変動、為替変動などに業績が左右されやすい構造にあります。特に、メタノールやポリカーボネート樹脂などの市況製品は景気変動の影響を受けやすい傾向があります。また、先端技術分野では製品ライフサイクルの短縮や技術革新競争の激化が、既存製品の陳腐化や新規開発の遅延リスクを孕んでいます。さらに、自然災害、事故、サイバー攻撃、コンプライアンス違反、地政学的リスク、訴訟リスクなど、多岐にわたる外部環境の変化や偶発的な事象が事業活動に支障をきたす可能性があります。特に、海外事業展開に伴う政情不安や法制の違い、合弁事業における意思決定の相違などもリスク要因となり得ます。

投資テーマとの関連

E00815は、AIや半導体関連分野への貢献という点で、現代の主要な投資テーマと関連が深いです。特にAIサーバー向け基板材料OPE®の需要増加は、AI技術の進化と普及を直接的に支えるものであり、今後の成長ドライバーとして期待されます。また、同社は「サステナビリティ経営の推進」を経営の柱の一つに掲げ、カーボンニュートラルの実現に向けた取り組みを加速させています。グリーンメタノール製造やGHG排出量削減技術の開発は、脱炭素化や環境問題解決への貢献が期待されるテーマであり、ESG投資の観点からも注目される可能性があります。さらに、機能化学品事業における電子材料や光学材料は、IoT、5G、次世代通信技術といった先端技術の発展にも不可欠な素材であり、これらのテーマとの連動性も高いと言えます。

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