児玉化学工業株式会社 (4222) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 化学
自動車部品省エネ
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
B
収益性
業種 32/215位
D
安定性
業種 180/215位
A
成長性
業種 1/214位
A
効率性
業種 3/215位
A
CF健全性
業種 7/215位
売上高
827億円
粗利率
12.4%
営業利益率
3.2%
純利益率
28.4%
ROE
82.8%
ROIC
4.2%
自己資本比率
42.4%
D/Eレシオ
0.58
有利子負債
164億円
ネットキャッシュ
-54億円
NC/時価総額
-33.0%
運転資本余剰*
-81億円
運転資本余剰/時価総額*
-49.3%
フリーCF
147億円
FCFマージン
17.8%
キャッシュ化率
0.30倍
PBR
0.58倍
EV/EBITDA
3.1倍
PER
0.7倍
想定株価
1056.1円
想定時価総額
164億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 827億円 102億円 44億円 27億円 70億円 23億円 235億円
2025年3月期 158億円 24億円 12億円 2億円 13億円 9776万円 -1億円
2024年3月期 147億円 21億円 7億円 2億円 9億円 2431万円 -2億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 671億円 328億円 190億円 178億円 284億円
2025年3月期 141億円 55億円 78億円 8億円 41億円
2024年3月期 146億円 59億円 65億円 29億円 40億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 109億円 101億円 93億円 164億円 5億円 - -81億円
2025年3月期 10億円 11億円 27億円 39億円 7億円 - -68億円
2024年3月期 15億円 14億円 26億円 47億円 6億円 - -50億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 70億円 77億円 -47億円 147億円
2025年3月期 14億円 -12億円 -9億円 3億円
2024年3月期 14億円 -19億円 6億円 -4億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 1508.7円 1829.0円 10.0円 0.7% -348.1円 0.7倍 1056.1円 164億円 15,637,144株 98,800株
2025年3月期 -15.8円 260.0円 - - -188.2円 - - - 15,671,691株 6,000株
2024年3月期 -36.4円 256.9円 - - -400.7円 - - - 7,859,191株 5,800株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 82.8% 35.1% 4.2% 12.4% 3.2% 8.5% 28.4% 17.8% 42.4% 0.58
2025年3月期 -3.3% -0.9% 1.4% 15.4% 1.0% 8.3% -0.8% 1.6% 28.8% 0.97
2024年3月期 -6.0% -1.7% 1.3% 14.5% 1.1% 5.9% -1.7% -3.1% 27.7% 1.16

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 422.1% 1549.8% 17615.1% 75.2% 43.1% 91.5% -
2025年3月期 7.8% -1.8% -154.5% 2.1% -2.4% -37.9% 代表取締役社長 北村以知雄
2024年3月期 -4.5% -56.6% -228.9% 2.2% -4.8% -31.2% 代表取締役社長 北村以知雄

業種比較(化学、214社中央値)

指標児玉化学工業株式会社業種中央値
ROE82.8%6.4%
ROA35.1%3.9%
営業利益率3.2%7.3%
純利益率28.4%5.2%
自己資本比率42.4%64.4%
売上成長率422.1%2.1%
PER0.7倍13.2倍
PBR0.58倍0.85倍
EV/EBITDA3.1倍6.2倍
NC/時価総額-33.0%4.9%
運転資本余剰/時価総額-49.3%-9.5%
同業他社: 三菱ケミカルグループ株式会社(4188)富士フイルムホールディングス株式会社(4901)旭化成株式会社(3407)信越化学工業株式会社(4063)住友化学株式会社(4005)全215社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

化学で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
東邦化学工業株式会社 (4409) 160億円 536億円
東京インキ株式会社 (4635) 169億円 499億円
大成ラミックグループ株式会社 (4994) 154億円 325億円
住友精化株式会社 (4008) 153億円 1484億円
フクビ化学工業株式会社 (7871) 175億円 406億円
東邦アセチレン株式会社 (4093) 153億円 346億円
アキレス株式会社 (5142) 180億円 818億円
フマキラー株式会社 (4998) 181億円 774億円
化学の企業一覧(全215社)→

異常検知フラグ

2021年3月期: 売上3年連続減少
2020年3月期: 債務超過売上3年連続減少

AI分析(2026年3月期)

自動車部品
メプロホールディングス買収による経営統合樹脂と金属の異素材加工技術の融合自動車部品住宅設備PMI(ポストマージャーインテグレーション)

見通し: 2029年3月期に売上高830億円、営業利益32億円を目指す。M&Aと既存事業のシナジー創出、新素材・技術開発で成長加速を図る。

強み: 樹脂と金属の異素材加工技術の融合が強み。自動車・住宅分野でワンストップ提供を目指す。

懸念: 売上の約9割を自動車産業に依存。特定企業グループへの依存度も高く、リコール等で業績に影響するリスクがある。

リスク: 主要取引先(自動車産業)への依存度が高く、リコール等で業績が大きく変動するリスク。原材料価格の変動や製品の品質問題も懸念される。大規模災害や感染症拡大による事業継続リスクも存在する。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

E00839は、樹脂成形事業、鋳鍛造事業、粉末冶金事業の3つの主要セグメントを基盤とする製造業です。2026年3月期において、同社は株式会社メプロホールディングスを買収し、事業規模を大幅に拡大しました。これにより、従来の樹脂加工技術に加え、金属加工能力も強化され、多様な素材や部材で構成される機能モジュールをワンストップで提供する企業へと進化を志向しています。具体的には、樹脂成形事業では自動車部品や住宅関連製品、家電部品などを、鋳鍛造事業では自動車用アルミダイカスト部品や鍛造部品を、粉末冶金事業では焼結含油軸受や軟磁性材製品、焼結機械部品などを製造・販売しています。この多角的な事業展開により、幅広い産業分野の顧客ニーズに対応しています。

直近決算ハイライト

2026年3月期決算において、E00839は驚異的な成長を遂げました。売上高は前期比422.1%増の827億円に達し、これはメプロホールディングス買収による事業規模拡大が大きく寄与した結果です。利益面でも大幅な伸長が見られ、営業利益は同1549.8%増の27億円、経常利益は同2249.1%増の23億円となりました。特に、親会社株主に帰属する当期純利益は、前年度の損失から一転して235億円(前期比17815.1%増)と、大幅な黒字転換と増益を達成しました。これは、メプロホールディングスの子会社化に伴う負ののれん発生益が特別利益として計上されたことが主因です。セグメント別では、樹脂成形事業が自動車・家電向け出荷伸長や住宅設備向け生産移管により増収増益、鋳鍛造事業は二輪向け部品販売増や円安効果により売上増加、粉末冶金事業は一時的な販売減や生産ライン停止があったものの、復旧後は販売を積み上げました。総資産は同376.1%増の671億円、純資産は同729.8%増の268億円と、財務基盤も大きく強化されています。

強みと競争優位性

E00839の最大の強みは、メプロホールディングス買収によって獲得した「樹脂と金属の融合」というユニークな技術力です。これにより、従来は別々の企業が担っていた加工プロセスを自社内で一貫して提供できるワンストップソリューションが可能となり、顧客にとっての利便性とコスト削減に貢献します。また、自動車産業という巨大な市場における長年の実績と、多様な製品群を支える製造ノウハウも強みと言えます。特に、自動車産業向け部品においては、グローバルモデルや国内需要に支えられ、外部環境の変動にも比較的強い耐性を持っています。さらに、複数の購買先確保や品質管理体制の徹底は、事業継続性と安定性を支える基盤となっています。中期経営計画では、この異素材加工技術の統合を軸に、M&Aも活用しながら、製造業の発展に貢献する企業への進化を目指しており、これが将来的な競争優位性の源泉となると考えられます。

リスク要因

同社の事業運営における主要なリスク要因は、まず受注量の変動です。受注生産事業であるため、得意先の発注方針や工法変更、競合他社との受注競争などが業績に影響を与える可能性があります。また、売上高の約9割が自動車産業に紐づいており、特定企業グループへの依存度が高いこともリスクです。当該企業グループのリコールや不祥事が発生した場合、業績に大きな影響が及ぶ可能性があります。原材料価格の変動も、特に熱可塑性樹脂やアルミニウムなどの価格上昇が製品価格に転嫁できない場合に業績を圧迫する恐れがあります。さらに、品質管理には万全を期しているものの、予期せぬ製品欠陥による修理費用負担のリスクや、為替レートの変動、法的規制の変更、大規模災害や感染症の発生なども、業績や財務状況に影響を及ぼす可能性があります。

投資テーマとの関連

E00839は、自動車産業の構造変化、特に電気自動車(BEV)の普及という大きな潮流の中に位置づけられます。同社は、樹脂と金属の加工技術を融合させることで、BEV化に伴い変化する車載部品のニーズに対応していく方針です。モジュール化が進む車体設計において、多様な素材を組み合わせた部品をワンストップで提供できる能力は、将来的な競争力に繋がる可能性があります。また、ESG(環境・社会・ガバナンス)への取り組み強化も、持続的な成長と企業価値向上の観点から重要視されています。製造工程における環境負荷低減や、省エネ・リサイクルに寄与する製品開発は、サステナビリティへの関心が高まる現代において、投資テーマとの関連性を深める要素と言えるでしょう。人的資本への投資やコーポレートガバナンスの高度化も、長期的な企業価値向上に資する取り組みとして注目されます。

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