株式会社日本触媒 (4114) IFRS Yahoo!ファイナンス↗

業種: 化学
機能性化学電池材料再生可能エネルギーDXEV環境技術
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
D
収益性
業種 157/215位
B
安定性
業種 95/215位
D
成長性
業種 173/214位
D
効率性
業種 156/215位
C
CF健全性
業種 159/215位
売上高
3999億円
粗利率
18.7%
営業利益率
4.4%
純利益率
4.2%
ROE
4.2%
ROIC
2.7%
自己資本比率
68.4%
D/Eレシオ
0.15
有利子負債
587億円
ネットキャッシュ
-69億円
NC/時価総額
-2.1%
運転資本余剰*
-520億円
運転資本余剰/時価総額*
-15.5%
フリーCF
52億円
FCFマージン
1.3%
キャッシュ化率
3.19倍
PBR
0.84倍
EV/EBITDA
6.9倍
PER
20.2倍
想定株価
2265.4円
想定時価総額
3351億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 3999億円 748億円 322億円 175億円 498億円 215億円 168億円
2025年3月期 4093億円 704億円 316億円 191億円 506億円 232億円 174億円
2024年3月期 3920億円 680億円 319億円 166億円 484億円 157億円 110億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 5802億円 2472億円 1039億円 698億円 3966億円
2025年3月期 5437億円 2555億円 1072億円 440億円 3830億円
2024年3月期 5441億円 2597億円 1012億円 503億円 3834億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 518億円 858億円 913億円 587億円 非該当 35億円 -520億円
2025年3月期 546億円 843億円 965億円 414億円 非該当 - -526億円
2024年3月期 551億円 844億円 982億円 390億円 非該当 - -461億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別BS(IFRS参考値)

決算期 その他金融資産(流動)※参考値 その他金融資産(非流動)※参考値
2026年3月期 91億円 422億円
2025年3月期 119億円 385億円
2024年3月期 167億円 457億円

IFRS特有のタグ。有価証券・デリバティブ・預け金等を合算した値で、純粋な投資有価証券ではないため参考値扱い。

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 535億円 -483億円 -98億円 52億円
2025年3月期 470億円 -305億円 -168億円 165億円
2024年3月期 579億円 -157億円 -284億円 422億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 112.2円 2684.5円 113.0円 100.8% -46.7円 20.2倍 2265.4円 3351億円 150,000,000株 2,076,300株
2025年3月期 113.9円 2528.0円 114.0円 100.1% 86.8円 15.3倍 1742.7円 2643億円 156,000,000株 4,307,800株
2024年3月期 70.5円 2482.4円 112.5円 159.6% 104.1円 20.8倍 1466.0円 2267億円 156,000,000株 1,357,200株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 4.2% 2.9% 2.7% 18.7% 4.4% 12.4% 4.2% 1.3% 68.4% 0.15
2025年3月期 4.5% 3.2% 3.1% 17.2% 4.7% 12.4% 4.3% 4.0% 70.5% 0.11
2024年3月期 2.9% 2.0% 2.7% 17.3% 4.2% 12.3% 2.8% 10.8% 70.5% 0.10

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 -2.3% -8.0% -3.6% -1.6% 7.9% -9.3% -
2025年3月期 4.4% 15.1% 58.0% 3.5% 6.3% -13.1% 代表取締役社長 野田和宏
2024年3月期 -6.6% -29.6% -43.2% 12.8% 3.0% - 代表取締役社長 野田和宏

業種比較(化学、214社中央値)

指標株式会社日本触媒業種中央値
ROE4.2%6.5%
ROA2.9%4.0%
営業利益率4.4%7.3%
純利益率4.2%5.2%
自己資本比率68.4%64.2%
売上成長率-2.3%2.2%
PER20.2倍13.1倍
PBR0.84倍0.85倍
EV/EBITDA6.9倍6.2倍
NC/時価総額-2.1%4.9%
運転資本余剰/時価総額-15.5%-9.5%
同業他社: 三菱ケミカルグループ株式会社(4188)富士フイルムホールディングス株式会社(4901)旭化成株式会社(3407)信越化学工業株式会社(4063)住友化学株式会社(4005)全215社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

化学で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
日本ゼオン株式会社 (4205) 3381億円 4120億円
DIC株式会社 (4631) 3472億円 1.1兆円
上村工業株式会社 (4966) 3171億円 918億円
株式会社ADEKA (4401) 3551億円 4166億円
株式会社ダイセル (4202) 3124億円 5796億円
デンカ株式会社 (4061) 3048億円 3842億円
デクセリアルズ株式会社 (4980) 3676億円 1138億円
株式会社コーセーホールディングス (4922) 2991億円 3302億円
化学の企業一覧(全215社)→

AI分析(2026年3月期)

機能性化学電池材料再生可能エネルギー
中期経営計画2027ソリューションズ事業マテリアルズ事業電池材料GX戦略

見通し: 2025年度は売上高微減、営業利益微減の見込み。中期経営計画2027に基づき、ソリューションズ事業へのリソース投入とマテリアルズ事業の収益強化を進める。成長領域への投資が今後の成長ドライバーとなる。

強み: アクリル酸、高吸水性樹脂(SAP)等の中核事業に加え、電池材料や環境貢献製品へのシフトを進める事業ポートフォリオ。グローバルな生産・販売網。

懸念: 主原料である原油・ナフサ価格の変動リスク。一部製品で価格転嫁が遅れる可能性があり、利益を圧迫する。

リスク: 1. 原油・ナフサ価格変動による原料コスト上昇と製品価格への転嫁遅延。2. 海外政治・経済情勢の悪化による製品需要の減少および生産拠点への影響。3. 事業ポートフォリオ変革の遅れや市場ニーズの急変によるソリューションズ事業での収益未達。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

当期決算期(2026年3月期)における同社グループは、化学品の製造販売を主軸とした事業を展開しており、連結子会社および持分法適用会社を含めてグローバルに事業を展開しています。主要な事業セグメントは「マテリアルズ事業」と「ソリューションズ事業」の二つに大別されます。マテリアルズ事業では、アクリル酸、アクリル酸エステル、高吸水性樹脂(SAP)などを主力製品としており、これらは様々な産業の中間原料として幅広く利用されています。一方、ソリューションズ事業では、コンクリート混和剤用ポリマー、洗剤原料、医薬中間原料、電子情報材料、電池材料、触媒関連製品など、より高付加価値で特定用途向けの化学品や素材を提供しています。海外売上高比率は約56%とグローバル展開が進んでおり、アジア、欧州、北米に生産拠点を有しています。この多様な製品ポートフォリオとグローバルな事業基盤が、同社グループの収益構造を支えています。

直近決算ハイライト

2026年3月期の業績は、売上高が3,999億円で前期比2.3%の減少となりました。営業利益は175億円で前期比8.0%の減少、経常利益は215億円で前期比7.4%の減少、当期純利益は168億円で前期比3.6%の減少となり、全体として減収減益の傾向が見られました。これは、製品海外市況や原料価格の下落に伴う販売価格の低下が主な要因として挙げられます。セグメント別に見ると、マテリアルズ事業は売上収益が2,788億円で前期比5.2%減少、営業利益も102億円で同20.7%減少しました。一方、ソリューションズ事業は、売上収益が1,210億円で前期比5.1%増加し、営業利益も65億円で同27.1%増加しました。特にソリューションズ事業の伸長は、新規洗浄用高機能ポリマーの上市や、電子情報材料、電池材料などの販売数量増加が寄与した結果です。財務面では、総資産が5,802億円と前期比6.7%増加し、純資産も3,966億円と前期比3.6%増加しましたが、自己資本比率は68.4%となり、前期から2.1ポイント低下しました。

強みと競争優位性

同社グループの強みは、多岐にわたる化学品ポートフォリオと、それらを支えるグローバルな生産・販売ネットワークにあります。特に、アクリル酸や高吸水性樹脂(SAP)といった基幹製品においては、長年の実績と技術蓄積による高い品質と安定供給能力を有しており、これがマテリアルズ事業の基盤となっています。また、近年注力しているソリューションズ事業では、スペシャリティ、エレクトロニクス、電池といった成長領域において、顧客ニーズに合わせた高機能素材やソリューションを提供することで、付加価値の高いビジネスを展開しています。国内外の大学や第三者パートナーとのオープンイノベーションを積極的に活用した研究開発体制も、競争優位性の源泉です。これにより、市場の変化に柔軟に対応し、新たな技術や製品を生み出す能力を高めています。さらに、レスポンシブル・ケア活動を通じて、環境・安全・健康への配慮を徹底し、顧客や社会からの信頼を獲得していることも、長期的な企業価値向上に貢献する要素と言えます。

リスク要因

同社グループの事業運営には、複数のリスク要因が存在します。まず、グローバルに事業展開しているため、国内外の政治・経済・景気動向、為替レートの変動、地政学リスクなどが業績に影響を及ぼす可能性があります。特に、主原料である原油・ナフサ価格の市場変動は、原料価格の上昇分を製品価格に転嫁できない場合、収益を圧迫する要因となり得ます。また、化学品製造業として、エチレン、プロピレンといった石油・ナフサ由来原料や、触媒原料、燃料など、多くの原燃料を外部調達に依存しており、サプライチェーンの分断や供給制限による調達リスクも懸念されます。事業ポートフォリオ変革におけるソリューションズ事業へのシフト遅延や、研究開発の失敗、他社知的財産権との抵触、情報セキュリティインシデント、自然災害・事故、気候変動や環境規制の強化なども、経営成績および財政状態に影響を及ぼす可能性のあるリスクとして挙げられます。

投資テーマとの関連

同社グループは、現代社会の重要課題である「持続可能な社会の実現」に貢献することを目指しており、GX(グリーントランスフォーメーション)戦略を重点的に推進しています。具体的には、GHG排出量の削減目標を設定し、プロセス改良や再生可能エネルギー導入を加速するとともに、電池周辺材料、水素関連材料、CO2排出削減材料といった環境貢献製品の売上拡大に注力しています。これは、脱炭素化やクリーンエネルギーといった長期的な投資テーマと強く関連しています。また、中期経営計画2027では、デジタル活用戦略としてスマートファクトリー化やスマートラボ化を推進し、生産性向上や製品上市の加速を目指しており、DX(デジタルトランスフォーメーション)の進展というテーマとも合致しています。さらに、ソリューションズ事業における電池材料や、高機能素材の開発は、EV(電気自動車)や先端技術分野の発展にも貢献する可能性があり、これらの成長分野への貢献が期待されます。

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