株式会社トクヤマ (4043) 日本基準 Yahoo!ファイナンス↗

業種: 化学
半導体電子材料再生可能エネルギーDX脱炭素ESGEV
財務プロファイル(全4163社中の相対位置)
B
収益性
業種 73/215位
D
安定性
業種 170/215位
C
成長性
業種 101/214位
D
効率性
業種 144/215位
E
CF健全性
業種 213/215位
売上高
3495億円
粗利率
35.8%
営業利益率
10.6%
純利益率
6.3%
ROE
7.8%
ROIC
5.8%
自己資本比率
50.8%
D/Eレシオ
0.57
有利子負債
1620億円
ネットキャッシュ
-1156億円
NC/時価総額
-42.9%
運転資本余剰*
-750億円
運転資本余剰/時価総額*
-27.9%
フリーCF
-720億円
FCFマージン
-20.6%
キャッシュ化率
2.30倍
PBR
0.95倍
EV/EBITDA
6.6倍
PER
12.1倍
想定株価
3737.6円
想定時価総額
2693億円

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

年度別損益

決算期売上高売上総利益減価償却費営業利益EBITDA経常利益純利益
2026年3月期 3495億円 1249億円 209億円 370億円 580億円 382億円 222億円
2025年3月期 3431億円 1081億円 197億円 300億円 497億円 296億円 234億円
2024年3月期 3420億円 995億円 177億円 256億円 433億円 263億円 178億円

年度別BS(構造)

決算期総資産流動資産流動負債固定負債自己資本
2026年3月期 5574億円 2121億円 1215億円 1381億円 2831億円
2025年3月期 4762億円 2346億円 913億円 1110億円 2616億円
2024年3月期 4574億円 2178億円 1039億円 935億円 2493億円

年度別BS(主要内訳)

決算期現金棚卸資産売上債権有利子負債投資有価証券のれん運転資本余剰
2026年3月期 465億円 744億円 753億円 1620億円 588億円 586億円 -750億円
2025年3月期 749億円 697億円 746億円 1107億円 361億円 6900万円 -164億円
2024年3月期 479億円 719億円 773億円 1058億円 362億円 3億円 -560億円

運転資本余剰 = 現金 − 流動負債(独自定義・金融業は対象外)用語集↗

年度別CF

決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF
2026年3月期 510億円 -1230億円 418億円 -720億円
2025年3月期 524億円 -235億円 -11億円 289億円
2024年3月期 558億円 -304億円 -465億円 254億円

年度別1株データ

想定株価・想定時価総額は有報記載のPERとEPSから算出した参考値です(リアルタイム株価ではありません)

決算期EPSBPS1株配当配当性向1株NCPER想定株価想定時価総額発行済株式自己株式
2026年3月期 308.6円 3934.8円 120.0円 38.9% -1603.5円 12.1倍 3737.6円 2693億円 72,088,000株 26,800株
2025年3月期 325.1円 3635.6円 100.0円 30.8% -496.3円 8.6倍 2789.2円 2010億円 72,088,000株 24,700株
2024年3月期 246.7円 3464.5円 80.0円 32.4% -803.1円 11.0倍 2713.9円 1956億円 72,088,000株 22,400株

年度別指標

決算期ROEROAROIC粗利率営業利益率EBITDAマージン純利益率FCFマージン自己資本比率D/Eレシオ
2026年3月期 7.8% 4.0% 5.8% 35.8% 10.6% 16.6% 6.3% -20.6% 50.8% 0.57
2025年3月期 8.9% 4.9% 5.6% 31.5% 8.7% 14.5% 6.8% 8.4% 54.9% 0.42
2024年3月期 7.1% 3.9% 5.1% 29.1% 7.5% 12.7% 5.2% 7.4% 54.5% 0.42

年度別成長率

決算期売上高営業利益純利益売上CAGR(3年)売上CAGR(5年)営業利益CAGR(3年)代表者
2026年3月期 1.9% 23.5% -5.1% -0.2% 2.9% 37.2% -
2025年3月期 0.3% 16.9% 31.8% 5.3% 1.7% 6.9% 代表取締役 社長執行役員横田浩
2024年3月期 -2.8% 78.8% 89.6% 4.2% 1.1% -6.1% 代表取締役 社長執行役員横田浩

業種比較(化学、214社中央値)

指標株式会社トクヤマ業種中央値
ROE7.8%6.4%
ROA4.0%3.9%
営業利益率10.6%7.3%
純利益率6.3%5.2%
自己資本比率50.8%64.4%
売上成長率1.9%2.2%
PER12.1倍13.2倍
PBR0.95倍0.85倍
EV/EBITDA6.6倍6.2倍
NC/時価総額-42.9%4.9%
運転資本余剰/時価総額-27.9%-9.5%
同業他社: 三菱ケミカルグループ株式会社(4188)富士フイルムホールディングス株式会社(4901)旭化成株式会社(3407)信越化学工業株式会社(4063)住友化学株式会社(4005)全215社 →
この銘柄と同業他社3社を比較 →

同業種の企業

化学で事業規模(想定時価総額)が近い企業
社名想定時価総額売上高
日本化薬株式会社 (4272) 2608億円 2419億円
株式会社ポーラ・オルビスホールディングス (4927) 2884億円 1703億円
株式会社カネカ (4118) 2889億円 8116億円
株式会社コーセーホールディングス (4922) 2991億円 3302億円
伊勢化学工業株式会社 (4107) 2390億円 393億円
UBE株式会社 (4208) 2361億円 4623億円
デンカ株式会社 (4061) 3048億円 3842億円
アイカ工業株式会社 (4206) 2290億円 2518億円
化学の企業一覧(全215社)→

異常検知フラグ

2022年3月期: 売上3年連続減少

AI分析(2026年3月期)

半導体電子材料再生可能エネルギー
半導体用多結晶シリコン製造販売(OCI Tokuyama Semiconductor Materials Sdn. Bhd.設立)体外診断用医薬品・材料事業の取得(トクヤマライフサイエンスグループ)太陽光パネルリサイクル技術の事業化セメント事業の国内販売・製造停止検討インド市場での「電子」「健康」「環境」分野展開

見通し: 今期は売上高微増、営業利益は23.5%増と好調。来期は半導体市場の拡大を追い風に成長を目指すが、化学品・セメント事業は国内需要縮小が課題。成長事業への投資と事業ポートフォリオ転換が鍵。

強み: 「電子」「健康」「環境」分野に成長機会を見出し、半導体材料や再生可能エネルギー関連技術で先行。長年の化学事業で培った技術力とグローバル展開力。

懸念: セメント事業の国内需要縮小と製造停止検討、中国事業からの撤退など、一部事業の収益性悪化と構造改革の必要性。海外市況変動や地政学リスクも影響。

リスク: 1. 脱炭素化への対応遅れやカーボンプライシング導入によるコスト増、非化石エネルギー転換に伴う調達コスト増。2. 国内労働人口減少による人材確保難、特に先端技術分野での人材獲得競争激化。3. 事業ポートフォリオ転換の遅れ、成長事業の売上目標未達の可能性。

AI詳細分析(2026年3月期)

事業概要

E00768は、化学品、セメント・固化材、電子・先端材料、ライフサイエンス、環境事業といった多岐にわたる事業を展開する素材メーカーです。主力事業である化成品セグメントでは、苛性ソーダ、塩化ビニルモノマー・樹脂、ソーダ灰などを製造・販売しています。セメント・固化材事業は、国内のインフラ整備などを支える基幹事業ですが、近年は事業再編の対象となっています。電子・先端材料セグメントでは、半導体用多結晶シリコンやICケミカル、乾式シリカ、放熱材などを手掛け、成長分野への注力が進められています。ライフサイエンス分野では、体外診断用医薬品材料や歯科材料などを展開し、健康分野の強化を目指しています。環境事業では、使用済み太陽光パネルのリサイクル技術開発や水素関連事業への取り組みを進めており、持続可能な社会への貢献を目指しています。これらの事業を通じて、社会全体の変革に対応し、環境と調和した未来を顧客と共に創造することを目指しています。

直近決算ハイライト

2026年3月期において、E00768は売上高3,495億円(前期比+1.9%)と増収を達成しました。これは、トクヤマライフサイエンスグループの新規連結や、半導体関連製品の販売堅調によるものです。営業利益は370億円(前期比+23.5%)と大幅な増加となりました。製造コストの改善や半導体関連製品の好調が牽引した結果です。経常利益も382億円(前期比+29.1%)と大きく伸長しました。一方で、親会社株主に帰属する当期純利益は222億円(前期比-5.1%)と減益に転じました。これは、特別損益における発電事業者との契約損失引当金の計上などが影響したためです。セグメント別では、電子先端材料セグメントが売上高917億円(同+5.3%)、営業利益157億円(同+63.6%)と、製造コスト改善や製品ミックスの変動、ICケミカルの販売増などにより、大幅な増収増益を記録しました。セメントセグメントも、国内販売価格改定や製造コスト改善により増収増益を達成しました。

強みと競争優位性

E00768の強みの一つは、多岐にわたる事業ポートフォリオと、それぞれの分野で培ってきた技術力です。特に、電子先端材料分野における半導体用多結晶シリコンやICケミカル、ライフサイエンス分野の歯科材料などは、高度な技術力に支えられています。例えば、歯科用修復材料「オムニクロマ®」が特許庁長官賞を受賞するなど、独自技術への評価も高いです。また、脱炭素社会への対応として、太陽光パネルリサイクル技術や水素関連事業への取り組みは、将来的な競争優位性となり得ます。中期経営計画では「電子」「健康」「環境」を成長事業と位置づけ、これらの分野への重点投資と事業再編を加速させており、ポートフォリオ転換による収益基盤の強化を目指しています。さらに、長年にわたる化学事業で培われたノウハウや、グローバルな販売網も競争力の源泉となっています。

リスク要因

E00768は、多岐にわたる事業展開ゆえの事業リスクを抱えています。自然災害、事故・故障、感染症パンデミックといった操業上のリスクは、生産停止や業績への影響が懸念されます。また、カントリーリスクとして、製品販売先の各国経済状況や地政学リスク、情報セキュリティ・ITリスクとしてのサイバー攻撃やシステム障害なども、事業継続に影響を与える可能性があります。近年、脱炭素社会への移行は、エネルギー調達コストの増加や非化石エネルギーへの転換に伴うコスト増といったリスクをもたらす一方、対応の遅れは市場での選好度低下や資金調達への影響も考えられます。さらに、国内外での人材確保の困難さ、為替変動リスク、市場ニーズの変化や競合の出現による競争力低下、製品安全・品質リスク、貿易管理上のリスクなども、業績に影響を及ぼす要因となり得ます。

投資テーマとの関連

E00768は、複数の投資テーマと関連性を持っています。特に、「電子」分野においては、半導体用多結晶シリコンやICケミカル、乾式シリカなどの製造・販売を通じて、半導体産業の成長に貢献しています。これは、AIやデータセンター、高性能コンピューティングといった、半導体需要を牽引するテーマとの関連が深いです。また、「環境」分野では、使用済み太陽光パネルのリサイクル技術開発や、水素関連事業への取り組みが、再生可能エネルギーの普及やカーボンニュートラル実現といったテーマに合致しています。さらに、ライフサイエンス分野の事業展開は、ヘルスケアやバイオテクノロジーといったテーマとも関連しています。これらの成長分野への戦略的投資と事業再編は、将来的な企業価値向上に繋がる可能性を秘めており、これらのテーマに関心を持つ投資家にとって注目すべき企業と言えます。

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