このテーマとは
IoT（Internet of Things）は、各種機器・センサー・装置をネットワークに接続し、データ収集・遠隔監視・制御・最適化を行う技術領域。製造業の生産設備、社会インフラ（道路・橋梁・水道・電力）、ビル・住宅、農業（スマート農業）、物流（位置追跡）、ヘルスケア（ウェアラブル）、自動車（コネクテッドカー）など、応用範囲は極めて広い。
本テーマには、(1) IoT対応センサー・モジュール・通信機器メーカー、(2) IoTプラットフォーム（データ収集・蓄積・分析）、(3) IoT向けクラウド・AI、(4) IoT通信回線・MVNO、(5) IoTセキュリティ、(6) IoT応用ソリューション（製造業向け予知保全SaaS、農業向けセンシングなど）、まで広く該当する。
なぜ注目されているのか
IoTは、5G・LPWA（低消費電力広域通信）・センサー小型化・クラウド・AIの進展で、ようやく「広範な実用フェーズ」に入ってきた領域。IoTデバイス数は世界で2030年に250億台超まで拡大すると予測されており、関連市場は機器・通信・ソフトウェア・アプリケーションの全レイヤーで成長を続ける見通し。
需要の中心は、製造業の予知保全・遠隔監視・トレーサビリティ、インフラの老朽化対策（橋梁・トンネル・上下水道のIoT点検）、ビル・住宅のエネルギー管理（BEMS／HEMS）、農業のスマート化（センサー＋AIによる栽培最適化）、物流の位置追跡・コールドチェーン管理、ヘルスケアの遠隔モニタリング、自動車のコネクテッド機能、と業種横断的に広がっている。
技術トレンドとしては、(1) エッジAI（クラウドではなく機器側でAI処理）の普及、(2) 衛星IoTの実用化（地上回線が届かない場所での通信）、(3) 産業用5G（プライベート5G）の工場導入、(4) IoT機器のセキュリティ強化（IoT機器の脆弱性を起点とするサイバー攻撃対策）、が中心になっている。
ただし、IoT市場は「センサーは安いがソリューション化に時間がかかる」性格を持つ。実証実験フェーズで終わるプロジェクトも多く、本格的な収益化には業界・用途ごとの長期営業活動が必要。
関連する事業領域
含まれる業種は、電気機器（センサー・通信モジュール・産業機器）、情報・通信業（IoTプラットフォーム・SaaS・クラウド）、機械（産業機器・工作機械）、サービス業（IoTソリューション提供）、その他製品（家電・ビル設備）、卸売業（IoT機器商社）など。
IoTのサブテーマとしては、(a) 産業用IoT（製造業・工場）、(b) インフラIoT（橋梁・道路・水道）、(c) スマートシティ・スマートホーム、(d) スマート農業、(e) ヘルスケアIoT・ウェアラブル、(f) コネクテッドカー、で技術要件・市場規模・成長性が異なる。
財務的にどう評価するか
IoT関連企業の評価軸は、(a) IoT関連売上の構成比、(b) ハード（センサー・機器）／ソフト（プラットフォーム・SaaS）／サービスの比率、(c) ストック収入（通信回線料・SaaS利用料・保守料）の比率、(d) 営業利益率、を見る。ハード中心の企業は粗利率が薄く（10〜15%）、SaaS型・ストック型の企業は粗利率60%超を取りやすい。
IoTセンサー・モジュールメーカーは、出荷数量・1台あたり単価・主要顧客（自動車・産業機器・通信事業者）の動向で売上が動く。半導体不足・部品サプライチェーンの変化が短期業績に影響しやすい。
落とし穴は、(1) 「IoT関連」と打ち出していても売上構成比が小さい、(2) 実証実験どまりで本格収益化できていない、(3) ハードコモディティ化で粗利が薄くなる、(4) IoTセキュリティ事故で訴訟・賠償リスク、(5) 通信規格・プロトコルの標準化遅れによる設備陳腐化、の5点。事業セグメントでIoT関連売上と利益貢献を確認したい。
該当銘柄の見方
該当社では、(a) IoT関連売上の比率、(b) ハード／ソフト／サービスの構成、(c) ストック収入比率、(d) 主要応用領域（製造／インフラ／農業など）、を確認したい。
関連テーマの5G・スマートシティ・工場自動化・クラウド・ビッグデータ・AI を併読すると、IoTを取り巻く通信・データ処理・応用領域が把握しやすい。